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中国を考える。（その壱）
国家存亡の戦略として「遠交近攻」の策が古来より多用されてきました。それほど隣国との友好はむずかしいのです。
中国と韓国は反日感情が強く、日本に反発し、日本を侮っています。逆に、日本でも反中・反韓感情が生まれています。
実は中国は、日本ばかりでなくアジアの近隣諸国からも嫌われています。
ベトナム・インド・ロシア・チベットなど各国の人々の反中感情が強いです。隣国同士の反感は、国同士の利害に関わることばかりに原因があるわけではなく、中国に関するかぎり、この国の人々に共通している国民の性格に起因することが断然多いです。
１．自己中心 （中国人以外は人とみなさず）
日本でも自分中心な人のことを「自己中心的」と呼びますが、日本でもこういう人は好かれません。
しかし、中国人は自己中心的な人が多く、その集合体が国家となり、自己中心主義となり「中国」の自称がそのゆえんです。
全世界は広いですが、中国の人々は自己中心ですから、世界の中心は中国で、もっとも優れた文化をもち、周辺諸国はその恩恵を与えているのであるという観念が、中華思想の源で、昔も今も優越意識で固まっているのです。
日本人は、元来お人好しで相手の事を思いやる親切な気質を持っていますので、自己中心の中国人にはとても太刀打ちできません。振り回されるだけの結果となるだけです。
また中国人は古来より、近隣国を蔑視してきました。文化の違う人々を人間としてみなさないほどまで、強烈な優越意識をもっています。
中国の四方に居住し、朝廷に帰順しない周辺民族を「東夷」「北狄」「西戎」「南蛮」と呼び、「四夷」あるいは「夷狄」（いてき）と総称し、「半人半獣」とし蔑みました。
「中国人は人間を人間とも思わない」と、作家の魯迅は中国人の国民性を批判しています。
このような中国人の人種差別に対抗しようとしたため、この頃より日本人は中国人に嫌われていたのです。今に始まったことではないのです。
しかし、日本人は明治維新を見事に成遂げたことで、中国に伊藤博文が招聘され、清国維新派が、維新の秘訣を聞いたところ伊藤博文は清国維新派に忠告している。
「まず、外国人を夷狄と呼ばないことだ」。 と・・・・
この優越意識は、日本だけに留まらず、イギリスなど西洋諸国にも向けられました。
西欧諸国が清国に対して通商要求をするときに、どうしても耐えられなかったのはあの屈辱的な「三脆九叩」の礼をさせられることでした。日本が開国した時の欧米諸国の特使に対する対応とはまるで正反対でした。
アヘン戦争で中国に勝ったイギリスは、一八四二年、外国人を夷狄あつかいする清国に対し、イギリスは南京条約第一七条でわざわざ英国を「英夷」と呼ばないように規定した。それでも中国が守らないので、一八五八年、アロー号事件後の天津条約の締結のさいに「夷狄」呼ばわりしないことを再度明文化させています。
清朝末期に中国人と接した外国人のほとんどが中国人を「半野蛮人」と呼んだ。イギリス公使兼香港総督Ｊ・Ｆ・デビスは中国文明を「半文明人」とみなし、初代総税務司のＮ・レイに至っては「アジアの野蛮人」と呼んで軽蔑した。人種差別の応酬です。
２．悪いのはすべて他人
中国と日本は仏教・儒教と宗教が共通なので精神文化も共通していると思われがちですが、死生観がまったく異なります。
日本人は「死ねば神」「死者悉皆成仏」といって、死後にまで生前の利害や怨恨を問わない心を持っている。だが、中国人には強烈な勧善懲悪の倫理意識があり、自分の敵は死後もその墓を暴き、屍にむち打ち、魂まで食らおうとする。人は死しても安らかに眠ることができないのである。しかも信仰の自由はなく、国内で邪教とされた宗教は徹底弾圧し、日本の総理の靖国神社参拝にまで政治的に干渉してくるのは死生観の違いからくるところが大きいのです。
中国の内政干渉は靖国問題にとどまらず、歴史教科書、政府高官の発言、日本の生存権問題に属する日米安保、憲法改正論議、ダライ・ラマや李登輝前台湾総統の訪日、航空会社の空港使用、ホテルでの国旗掲揚など、ありとあらゆることに干渉し、外交問題にしようとします。
長崎国旗事件では猛烈な抗議を日本は受けました。
しかし、中国人が日本の国旗を侮辱した事件などは、謝罪すらしません。
中国の高慢的な思惑の押しつけは、日本に対してだけではない。世界のいたるところにおよんでいます。
旧西ドイツやデンマークなどでチベットの人権侵害問題をとりあげる議会に圧力をかけ、決議をしたら報復すると恫喝し、また江沢民主席はかつてスイスでデモ隊に遭遇したときに、迎えに出たスイスの首相に対し、自国の管理もできないのかなどと、いちじるしく礼を失する発言をしたことがある。アメリカに対しでも同様の干渉を加える。李登輝が総統の座にあったとき、卒業したコーネル大学の訪問のために訪米を申し入れたことがあった。アメリカの上下両院が李氏の訪米を受け入れる決定をしたにもかかわらず、中国はこの決議に関しても「誤った決議」だとして反省を求めたのである。
日本ならすぐ謝罪してしまうのですが、アメリカは議会制民主主義国家である。議会は民意を代表し、いかなる決議も民意の反映であることには変わりない。議会の決定は大統領といえども無視することはできないことが、江沢民にはわかっていない。アメリカ議会に対する反省要求は、中華思想の露骨な表現であったにも関わらず、アメリカは毅然として相手にしなかった。
字数の制限上次回に続きます。
最後まで読んで頂きありがとうございます。
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日本解放第二期工作要綱 （田母神塾）
歴史家で中央学院大学教授の西内雅(故人）が1972年にアジア諸国を歴訪した際に入手したもので,入手した経緯、年代については、西内が経営していた香港の日本語学校で、偶然生徒から提供されたものを日本語に訳し、新聞に記載されたもの。
小池百合子元防衛相は2009年8月の政権交代による民社国政権成立によって第2期解放工作の民主連合政府の形成という目標が達成されたとしており、韓国が中国共産党の対日工作に呼応すれば、韓国も独自の地位を確保することが可能になるであろうと述べています。
酒井信彦東京大学教授は、米軍が撤退すれば第三段階としての軍事侵略が開始されると述べている。
田母神元第29代航空幕僚長は以下に解説しています。
長年に渡り、日本の国防の要職にあった田母神氏の見解、小池元防衛相の発言にあるように裏付けがあります。
毛沢東は革命の何たるかを知りつくした人物です。
日本と戦うことなく中華人民共和国を建国しました。日本の国家転覆を計ってしかるべきですね。
我々は日本国を侵略者の手から護らねければなりません。
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