広島の日に思う・・・

原爆死没者慰霊碑

安らかに眠って下さい　過ちは繰返しませぬから

まさにこの過ちとは、大東亜戦争当時、核の抑止力を持ち合わせなかった事に対しての深い反省の意味が込められています。
一日も早く国防に目覚め、二度と核爆弾を被弾するような過ちは繰り返しませんので、どうか安らかにお眠りくださいというものです。

対米自立への一番の近道は、わが国独自の核武装しかありません。

わが国は、世界で唯一、核攻撃を体験した被爆国です。そのわが国は、わが国に原爆を落としたアメリカと安全保障条約を結び、アメリカに国防の大部分を委ねてきました。現在、わが国は「非核三原則」を「国是」としています。これは佐藤栄作首相が、昭和４３年に核を「持たず、作らず、持ち込ませず」という政策を唱え、衆議院で決議したものです。
しかし、その後、あたかも憲法の規定に並ぶ大原則であるかのように政治家は言い、心無い市民活動家は「錦の御旗」のように声高らかに叫びます。しかし、この三原則は法制化されたものでもなく、国際条約にも非ず。単なる政策に過ぎないのです。

佐藤が非核三原則を唱えた当時、核保有国は、国連安保理の常任理事国５カ国だけでした。注目すべきは、この時点で既にシナは核を保有していたことです。しかも、非核三原則が出されたわずか２年後に、シナはわが国を射程に入れた核ミサイルを開発し、佐藤の政策は、東アジア情勢に逆行し、わが国の国防を著しく危うくするものでした。

佐藤が非核三原則を提唱する前、わが国は、そのような原則を立てていませんでした。佐藤の兄、岸信介首相は、昭和３５年３月７日参議院予算委員会にて、次のように答弁しています。
「憲法は、言うまでもなく、憲法で持ち得ることは自衛権を持っており、これを裏づけるため必要な最小限度の実力を持つということを申しております。（略）いやしくも核兵器という名がついたから全部いかないのだという憲法解釈は、これは憲法の解釈としては、われわれとらないところだということを申しておる」。
岸発言は、憲法解釈上、将来における核兵器の保有を留保したものと言える。現行憲法は自衛権を認めていると解釈するのであれば、最小限度の自主的な核抑止力は自衛力の一部と考えることができる。あとは核の開発・保有がわが国の国益という観点からプラスかマイナスかの判断であり、これは政策上の問題である。そして、科学兵器の発達の度合いや国際環境の変化におうじて、政策の見直しは必要です。

しかし、核の時代において、この約６７年の国際社会の歴史が示しているのは、核攻撃を抑止できるものは、核兵器しかないという現実です。また、現代の国際社会で発言力を持つのは、核兵器を保有している国だけであるのも事実です。
外交力がないのは、官僚の弱腰によるものもありますが、軍事力のなさが背景にあるからです。
自力で国を守るという国防の基本に立ち返るなら、自衛の手段としての核抑止力についての検討がされねばならないと筆者は思うのです。
核兵器は、人類を自滅に招きかねない兵器です。核廃絶は、人類の悲願でもある。唯一の被爆国である日本は、世界的な核廃絶の先頭に立って行動すべきです。しかし、その前にわが国が、シナや北朝鮮の核によって壊滅してしまっては、本（もと）も子もないのです。日本人の多数が核攻撃で死亡し、生存者の大半が放射線障害に苦しみ、再起不能なほどに生産力を喪失したならば、世界平和への貢献どころではなく亡国の危機でもあるのです。
日本を侵されない体制を整え、国際社会での発言力を高めつつ、長期的に核の削減を進めていくべきがわが国の進むべき道ではないでしょうか？。

占領基本法たる現行憲法の前文と第９条２項といい、専守防衛の戦略思想といい、日本人は国防について自己欺瞞を続けています。人間は自己欺瞞を続けると、精神が荒廃し、ついには変調をきたします。核の問題についても、現実に向き合い、事実を認め、言葉と実際が一致するところから姿勢を正すべきです。

筆者は核を持つことも重要ですが、もっと大切なことは日本人がやまとごころを取り戻し、国民が団結することが最も重要だと思っています。いかに進んだ科学兵器を持とうとも、国民の精神が腐敗、堕落しているのでは、調和と繁栄の道を進むことは、できないでしょう。

　シナによる祖国日本への侵略・併合という迫り来る危機に対処するためにも、改めてやまとごころの復興を願ってやまないのです。