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日本よい国、きよい国。 世界に一つの神の国。
降り積もる深雪(みゆき)に耐えて色変えぬ 松ぞ雄々しき人もかくあれ

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人権団体ほど怪しいものはありません。きれい事ばかり言って誰もが反対しにくいことを言いながら日本を貶めてしっかり儲ける左翼。
平成13年、夫の暴力に悩む女性を対象に女性人権団体の働きで生まれたDV法。マスコミでも頻繁に取り上げて夫の暴力が社会問題のようにして大きく取り上げられました。その数は年々増えているようになっています。
デフレで不景気続きであった日本で夫婦げんかも増えるのかもしれませんが、韓国人男性ならいざ知らず、日本の男性がそれほど女性に対して年々増加するほど暴力をふるうのでしょうか。
 
DV法は男性の暴力があるから弱者である女性を救済するためにあるような法律です。そのためには夫からの事情聴取によって事実関係を調査するのが当然です。
しかし、平成20年の法務省入国管理局長の通達にはDV被害者等の意思を最大限尊重し、当該DV被害者等の同意が得られないときは、DV事案について事情聴取は行わない」と書かれています。つまり、夫にDVされても、その時のことを思い出すだけで心が苦しくつらくなるので話はしたくない、と申告すればそれだけでDVがあったとされるのです。
 
その上で「外国人被害者については、今後、より一層、保護の観点に立って慎重に対応していく必要がある」と書かれており、DV被害者が“不法滞在の外国人女性”の場合には証拠隠滅や逃亡の恐れがない場合には「強制退去」ではなく「仮釈放する」と書かれています。
 
つまり夫のDVを訴えれば外国人妻も内縁の妻も事情聴取に応じる義務はなく、検証もされず、夫に反論されることもなく保護され、しかも不法滞在者には滞在資格も問われず被害者として認定され特別在留許可が下りて合法滞在が可能になるというのです。そのDV被害のDV被害者報告書には、「身体に対する暴力」の他「心身に有害な影響を及ぼす言動」というものもありますが、「心身に有害」という基準は明記されておらず本人がそうだと言えば被害者となってしまうのです。しかも心療内科に通う必要もなく診断書の提出義務もないので自称被害者が増える温床になっています。
 
DV被害は年々増えていますが、これは本当の被害数ではなく、連絡を受けた電話の件数であって事件件数ではないのです。しかし年々異常な暴力をふるう日本人男性が増え続けているようにされていますが、そうではなくてDV被害が増えてもらわなくては困る仕組みになっているのです。
 
戦後、戦災未亡人のためにつくられた母子寮の役目が時代とともに終わり、厚労省の天下り先として、団塊世代の退職者にこの母子寮を利用して母子生活支援施設としようとしたとき、左翼人権女性団体がDV法を制定して女性の人権確保と地位向上のためにと動いてDV法が成立したという経緯があります。つまりDV法のためにこの施設が使われることになり、DV法を利用して儲ける輩がいるのです。現在、この施設の入居者のほとんどはDV申告のあったシナ人女性です。東京の母子寮の8割はシナ人女性と言われています。このシナ人不法滞在者の相談相手が食いぶちのなかった左翼人権派弁護士です。だからこそDV法は反日左翼が推し進めていたのです。
 
そして、このDV法は既婚未婚を問わず外国人男性が被害があったと転用して、暴力をふるう日本人女性と暮らしているということで外国人男子も合法滞在が出来るとのです。
いずれにせよ日本人は利用されているのです。こんなことをして不法滞在者の法の抜け道をつくっては日本が誰の国だかわからなくなっていくばかりです。
 
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左翼の推し進めてきた法律は日本に害をなすものばかりだ、
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転載元転載元: さくらの花びらの「日本人よ、誇りを持とう」

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   「心のノート」(上)と「修身」(下)、どちらが日本人としてふさわしいか
 
 
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道徳教科化 皇民化教育の再来を危ぶむ
個人の心の内面に国家が踏み込む。国家が特定の人間像を強制する。そんな危惧を禁じ得ない。
文部科学省の有識者会議が小中学校の道徳について、教科化と検定教科書の使用を提言すると決めた。国が一律に徳目を指定するのは戦前の「修身」を想起させる。国のために死ぬことを求めた皇民化教育の再来ではないか。

皇民化教育は、沖縄戦であまりに多くの犠牲を生じさせた。その痛切な体験で、国による特定の道徳の押しつけがどんな結果を招くか、われわれは骨身に染みて知っている。道徳教科化は避けるべきだ。

提言は、教育再生実行会議がいじめ問題への対応として2月に出した提言を繰り返した形だ。だが本当にいじめ対策なのか。道徳教科化は2007年の第1次安倍政権の教育再生会議が提唱した。当時は「わが国と郷土を愛するとともに国際社会の平和に寄与する態度を養う」とうたう教育基本法改正とともに論議された。つまり愛国心教育と一体だったのだ。

当時は中央教育審議会で「国家による特定の価値観押しつけにつながる」と異論が出て実現が見送られた。それを覆すのが今回の動機であろう。とすれば、いじめ対策に名を借りた、皇民化教育の復活が真の狙いということになる。
 
「道徳で子どもに点数を付けられるのか」という批判を避けるためか、5段階での数値評定はしないというが、記述式による評価はある。すると、「内申に響く」のを恐れる児童生徒は、教師の望む通りの発言や振る舞いをする。自分の頭で判断するのでなく、教師、ひいては国家の期待する人間像を「演技」することになる。これは道徳ではない。むしろ道徳の荒廃ではないか。

教科書を国が検定することは、何が道徳的に正しいかを国が決めることになる。国家への貢献を求めるのは必然だ。政府へ不満を言うのは「愛国心が足りない」ということにもなりかねない。道徳の教科化は「教育の中央集権化」、「教育の政治利用」だ。弊害はあまりに大きすぎる。(2013.11.12 琉球新報)
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特定秘密保護法案と同じく、反日左翼勢力と反日マスコミは道徳の教科化にも反対します。オスプレイも反対、原発再稼働も反対、米軍基地も反対、自衛隊も反対、憲法9条は絶対守れ、・・・、彼らの言うことすべて日本弱体化です。
 
「戦前の修身=国のために死ぬことを求めた皇民化教育」とはさすがに「特定秘密保護法案=戦争になる」と同じ発想です。
 
「教科書を国が検定することは、何が道徳的に正しいかを国が決めることになる。国家への貢献を求めるのは必然だ」と琉球新報は書いていますが、国が決めずに誰が決めるのでしょうか。現状の教育の荒廃と道徳観にない日本社会を見て何とも思わないのでしょうか。
日本の教育をダメにしてきた日教組や全教などの反日教師にはまともな道徳など教えられるわけがないのです。それよりも正しい歴史観で国が主導して行かねば今の教育の荒廃は正せないのは明らかです。
 
そのために一番よいのが戦前の「修身」の教科書です。一度読めばよくわかりますが、国のために死ぬことを求めたものではなく、皇室、日の丸君が代、我が国、靖国神社、国民の務め、さらには親孝行、祖先と家族、兄弟、慈善、勤勉、勇気、勤労、忍耐、など日本人の先人や偉人を通して日本人としての心や精神を学び、先人のような立派な日本人になろうという希望と勇気と自信と正義を涵養するには最適な学びが凝縮しています。
 
日本の中心が「天皇陛下」であるように、教育の中心は「道徳」でなければなりません。なぜなら道徳心がある上で数学や科学が活かされるからです。不道徳で科学者になってもオウムのようになれば人類の不幸であります。
 
かつて明治初期、欧米化で日本の子供たちが自由放任でモラルもなくなっていた時、明治14年に「小学校教則要綱」が出来ました。これは全科目の中で「修身」を首位に置き、全学年で毎週6時間の「修身」を教えるようにし、歴史も世界史はやめて我が国柄である天皇陛下を中心とした「国史」だけにして教えました。そのためには教員もきちんと教えられる人でなければならないので「教員心得」が出来て「教員たる者は、殊に道徳教育に力を用い、生徒に皇室を忠にして国家を愛し、父母に孝にして、長上を敬い・・」としたのです。
 
戦後日本は「公職追放」で、GHQの自虐で戦前の日本は悪かったという教育を強制され、「そんなことは出来ない」という骨のある教師は皆クビになり追放されました。残ったのは戦前の共産主義者や占領軍に従う骨なし教師でした。
占領軍に追従する教師からは正しい日本を学べず、結果、日本が悪い国だから革命を起こして変えなければならないと言って学生運動に導いて勉強もせずに破壊活動をやっていたのです。今もその延長線にあります。ですからかつての公職追放のように今度は反日左翼教師を追放しなければいくら正しい道徳教科書が出来ても正しく教えることはないのです。
 
道徳も歴史も国が定めて国定教科書とし中央集権化していかなければ、今のようにバラバラな教科書で地方に任せて教師の思想を押し付けさせてはまともな教育などできるわけがないのです。
現代の日本の子供たちに必要なのは、我慢することや辛抱することを教え、小中学校では携帯持ち込み禁止やパソコンをやめさせ、英語も減らし、日本人として国語とともに徹底的に「字」を書かせることです。明治天皇の御製などたくさん書かせることです。そして、徳目を明らかにした「修身」のお話こそこれからの日本を背負う子供たちに必要なことであるのです。
 
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教育は教師も含めて全面的に見直していくべきだ、
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転載元転載元: さくらの花びらの「日本人よ、誇りを持とう」

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