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林 建良 著
日本よ、こんな中国とつきあえるか?(三) より続きます。
4.臓器移植は政府と軍のおいしいビジネス 引用ここまで
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何にせよシナという国、民族は理解し難い国であることだけは間違いなさそうです。
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中国
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林 建良 著
日本よ、こんな中国とつきあえるか?(二) より続きます。 3.「愛国という中国人の仮面」(引用ここまで) 日本はシナと国交を回復して以来、あらゆる面でシナを支援しつづけてきました。援助すれば日本の誠意が通じると期待したが、その当ては大きく外れ、シナは反日政策をさらに強めている。日本人はいつになったら気がつくのか。シナ人は話して分かる相手ではない。日本の常識が全く通用しない国なのです。 次回に続く・・・ |
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林 建良 著 日本よ、こんな中国とつきあえるか?(一) より続きます。 2、中国人の恐ろしい「医食同源」信仰(引用ここまで) シナ人は「四つ足で食べないのは机だけ」と言われるほど、 何でも食べてしまいます胎児の死体であっても・・ おぞましい限りです。 次回に続く・・・ |
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著者、林 建良(りん けんりょう、1958年9月7日-)氏は、1987年、日本交流協会奨学生として来日。東京大学大学院医学系研究科博士課程修了。 現在は栃木県在住。医師としての仕事のかたわら台湾正名運動を展開されています。 平成18年七月に出版された著書、「日本よ、こんな中国とつきあえるか? 台湾人医師の直言」より、今日日本人が惑わされているシナという国にご一考願えたらと思う次第です。 氏は冒頭で次のように述べています。 「日中友好」という呪い
「日中友好」という言葉ほど滑稽なものはありません。あの言葉の本当の意味は、日本が中国に友好的でなければならないという片務的な義務のみで、その逆は成立せず、実際も存在しません。
「日中友好」は中国が日本にかけた呪いなのです。その強烈な呪いで、日本は中国に従順的でなければならないように操られています。それだけではなく、道徳的にも常に中国より下位にならなければいけません。そして、中国に永遠に貢がなければなりません。
不思議なことに、日本人がこの呪いから脱出しようとしません。それどころか、その呪文を大声で唱え、布教さえしているように見えます。小泉総理の靖国参拝中止を求める経済同友会の声明はまさにその象徴です。と・・・
君主も人民もいかにして自分のためになるのかと考えないシナとわが国は対極の存在です。こんなシナとつきあっていけるのでしょうか?生真面目な日本人には見えないシナという国の老獪さを著されています。 以下に要点を抜粋して引用します。 ■ 中国の文学や芸術は権力者のためだけに作られる 今日の日本人が描いている幻想が虚実であることを述べられています。 シナは、易姓革命の国です。 統治者に都合のよくない思想、文化は淘汰されます。 秦の始皇帝が焚書坑儒を行い、言論統制、弾圧を行なったことは周知のとおりです。 勿論、文化にも同じことが言えるのです。 しかし、わが国は、皇祖の御神勅を体現される天壌無窮の皇室を仰ぎ、肇国以来2672年の時を刻んでいます。 わが国は、世界最古にして、最長、万世一系の君主の国です。 「和」をもって尊しと為すのお国柄の国です。 わが国の文学や芸術は、権力者によって作られたものはありません。「やまとうた」と言われる和歌は、まさしくお国柄を表したものです。 歴史は勝者によって歪められたこともなく、今日心無い日本人が言うような「階級社会、身分社会」でもなく、自由闊達な社会だったのです。 「和歌の前の平等」と往古の昔よりわが国では現します。 現存する最古の和歌集である万葉集には、天皇、貴族から下級官人、防人などさまざまな身分の人間が詠んだ歌を4500首以上も集められています。 大須賀松江 つはものに召し出(いだ)されし我せこはいづくの山に年 迎ふらむ 日露戦争中の明治38年の歌御会始(現在の歌会始) で、1万余首の詠進歌の中から選ばれた一首。「山梨県、陸軍 歩兵二等卒妻、大須賀松江」と作者名が披露されたとき、参会 者一同、ハッとしたという。二等卒といえば、軍人の中でももっ とも位の低い妻である。そういう者の歌も、まごころがこもっ ていれば、天皇の大御歌と同じ場で朗唱される。まさに「和歌 の前の平等」を具現した出来事でした。「つはもの」とは兵士、「せこ」とは妻が夫を親しんで呼ぶ言 葉。出征した我が夫は、いづこかの山で無事に新年を迎えてい るのだろうか、と案ずる妻のあるがままの気持ちをそのままに 歌った歌です。 当然、他国ではありえない事でした。 まさにわが国は、美(うま)し国だったのです。 次回に続く・・・ |
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中国を考える。 (その弐)
5、責任を転嫁する。
「悪いのは全部他人で、成果は全部自分のおかげ」という責任転嫁と絶対無謬の独善意識が中華思想の真骨頂である。
たとえば、普通は列強の侵略と清朝の腐敗、軍閥内戦に原因があるが、中華人民共和国では、それがすっかり国民党政府の責任にされている。
文革が終わると「動乱の十年」の責任は全部四人組のせいにされたが、毛沢東の過ちは不問でした。社会的混乱は、すべて四人の政治指導者に押付けたのは、中国人の破廉恥は無責任意識のなせるわざです。
西欧文明がアジアに大きな影響を及ぼしたのちの中国人の不幸・没落はすべて西欧の責任にしてしまいました。
近代中国の没落はアヘン戦争以後、すべての列強の侵略の結果に帰され、中国自信に問題があってもそれには目も向けることもしない。
こうした責任転嫁は、中国文明の優越性に対する固執の表れです。自己の過信によって独善的となり、日本人のような自虐的な国民に対しては、反省や謝罪を要求することをやめようとしない。
6.土匪国家 (土着民で武装して集団となって略奪・暴行をする賊。
日本における中国人犯罪の急増はいまや常識といえる。実際、外国人犯罪者の半数以上が中国人犯罪者で、石原慎太郎都知事も、この類例を見ない凶悪犯罪を新聞で指摘しているし、ある自衛隊関係者は、警察署に収容された中国人に提供する食事の一食分の経費が、自衛官のそれよりも高いのです。 日本ばかりではない。世界の多くの大都市が中国人密入国者の問題に悩まされている。中国人が海外流出すると、流出した先で社会が大きく変化する。
九四年、中国の浙江省杭州の千島湖で、台湾入観光客二十四人を乗せた遊覧船が湖上で強盗にあい、全員が船室で焼き殺された事件があった。当時の中国政府はこの痛ましい事件が強盗殺人事件であったことをひた隠しにしていた。台湾の李登輝総統は激怒し、中国を「土匪国家」だと非難した。 中華民国初期は、「賊のいない山はなく、匪のいない湖はない」と言われるほどで、賊の数は推定二千万人、軍隊より多かった。現在でもいたるところで「車匪路覇」に注意を呼びかける看板がかけられ、改革開放後の中国を特色づけている。九〇年代、匪賊との銃撃戦で殉職した警官は毎年二千人あまりにものぼります。
それが中国の伝統文化なのです。「天下は馬上で取る」「勝てば官軍、負ければ賊軍」という歴史の法則に基づき、王朝末期には生活手段を失った民が賊に変身し、やがて易姓革命の原動力となった。易姓革命は、盗賊を正当化する中国の歴史の原理といえる。チベットに対しても、台湾に対しても、この強奪行為を正当化し、周辺諸国との領土をめぐる紛争は絶えない。 中国人の犯罪が世界中に広がり、ますます嫌中感情が広がっている。
尖閣諸島の問題を見ていただければおわかりでしょう。
こんな中国人に入国を緩和した我国の与党民主党は中国人をあまりにも知らなさすぎる。
必ず犯罪が現状より増えていくでしょう。
7.友好
親善、好意を示す「友好」という言葉は、本来嫌われるはずがない。だが、中国人との「友好」だけは別です。新聞やテレビなどのマスコミは、米、英、仏、独と日本との大人のつきあいには普通「親善」という言葉を用い、「友好」というキャッチフレーズを使うことはあまり見られない。だが、中国に関するかぎり、なぜか「友好」という言葉が使われ、日中交流の専門用語のようになっている。
中国との関係はもっぱら「友好人士」や「友好商社」という、中国からお墨付きをもらった一部の日本人に独占されていた。一九七二年に日中国交正常化がなると、日中間の交流は「友好人士」の独壇場でなくなり、やがて「子々孫々にいたるまで」という形容がつけられて「友好」が強調されるようになった。普段、人間不信の社会で生きているので、中国人は人間関係についてことさら「友好」を強調しないと不安に襲われるそうです。
中国を相手にする側にとって、中国が強調する「友好」ほど不安なものはない。なぜなのか。その理由は「友好」の解釈権がもっぱら中国の側にあるからです。
中国の規定する「友好」は日本人の考える「友好」ではありません。都合のいい時だけの「友好」なのです。
日本人は、腹芸が下手でタヌキとキツネの化かし合いができない。しかも日本人は外圧に弱く、中国流の「友好」パフォーマンスに対抗するのがきわめて下手なのです。
中国が「友好」を語るとき、ことに相思相愛を語るときが最も危険なのである。それは歴史を振り返ればわかる。たとえば、中ソ、中印、中越戦争が起こったときは、いずれも両国の「友好」関係がピークに達した時期にあたり、老子のいう「物極まるときは必ず反(かえ)る」という結果になっています。
人間の歴史で、民族間、国家間に「子々孫々の友好」などありえません。中国との「友好」は、すなわち彼らの独善的な価値観を全面的に受け入れることでしかない。日本人は中国がたたみかけてくる友好の嵐に翻弄され、身も心もくたくたになってしまう。そして考えれば考えるほど嫌悪感を越えて怒りがこみあげ、やがて「日中友好」の滑稽さに気づくでしょう。
中国では7月1日より、「国防動員法」が施行されます。
この法案は 「有事の際に軍務を優先し国民を動員する」 という法案で、2月に中国の全国人民代表大会 (日本の国会に相当)で可決しました。中国に進出している外国企業も徴用の対象となり、技術・物資も徴用され中国のものとなる。
撤退の余裕すら日本の企業は残されていません。
在日の中国籍者が、中国の法の発動で、急に日本での人民解放軍の「兵員」になる可能性も否定できないのです。
先人は言われています。 「中国に関わり合いをもつなと」
最後までよんで頂きありがとうございました。
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