アトモス部屋

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【ファイルSI 100】2015.09.06 小保方晴子さんのSTAP細胞について(その96)

◆ そもそもの発端は、怪しげなアメリカのブロガー=ポール·ノフラー氏の立てたスレッドのコメント欄。(その3)

アメリカのSTAP叩きの急先鋒ポール·ノフラー氏のおかしな記事を垂れ流すサイト、“NewSphere”は露骨な反日の韓国プロパガンダメディア!。

前回は、↓

『◆ ポール·ノフラー氏のおかしなWikipedia記事を作成したおかしなサイト、“NewSphere”。』という記事を書きました。

http://blogs.yahoo.co.jp/metoronjr7/55696114.html

今回の連載『◆ そもそもの発端は、怪しげなアメリカのブロガー=ポール·ノフラー氏の立てたスレッドの書き込み。(その1)』から読まれる方はこちら。↓

http://blogs.yahoo.co.jp/metoronjr7/55693785.html

 『【ファイルSI 06】2014.04.17 小保方晴子さんのSTAP細胞について(その1)』から読まれる方はこちら。↓
http://blogs.yahoo.co.jp/metoronjr7/54899933.html

前回はWikipediaにおけるポール・ノフラー氏のことを、『2013年にノーベル賞受賞者の山中伸弥とジョン·ガードン、ロバート·ランザなどとともに幹細胞研究分野の「最も影響力のある50人」の一人に選ばれた』という誰によって選ばれたか分からない異様な紹介を含む、異様な項目立て、書き込みをしたのが、“NewSphere”というおかしなサイトだということを、その記事のいい加減さを具体的に明示しながら、説明いたしました。

 『STAP細胞、理研やNature誌にも問題ありと海外識者指摘 理研の調査委員長は不正疑惑で辞任』 更新日:2014年4月2という記事です。↓
http://newsphere.jp/national/20140425-6/

それで、“NewSphere”のサイト内検索で “ポール·ノフラー”で検索をかけると、気分の悪くなるような、STAP叩きの記事ばかりが複数ヒットします!

http://newsphere.jp/?s=%E3%83%9D%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%83%BB%E3%83%8E%E3%83%95%E3%83%A9%E3%83%BC&x=22&y=10

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しかも、例の嘘で固めた理研改革委員会を筆頭に各メディアや科学者も含めた有識者、サイエンスライターから、ネットにおける書き込みに至るまで、明らかに箸にも棒にも掛からないレベルの、この記事からの受け売りで『外国では』とSTAP叩きをやっている言論が多く見受けられるのですから、たまったものではありません。

皆さんの中にも、ネットでSTAPや小保方博士のことを誹謗中傷する書き込みにこのような意見を見かけた方がおありだと思います。


このように、異様に、ポール·ノフラー氏のブログ記事を引用してSTAPバッシングを行うこのサイトは、いかなる記事を書いているか覗いてみると、もう、全く大韓民国政府のプロパガンダ(政治宣伝工作)記事ばかりなのです。↓


 ※    ※    ※

米教科書の慰安婦記述、外務省の修正要請が裏目? 米歴史学者19人が抗議声明

2015年2月10日
http://newsphere.jp/politics/20150210-3/

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 米教育出版社「マグロウヒル・エデュケーション」が発行する教科書の慰安婦に関する記述をめぐって、日本政府は外務省を通じ、同社に対して修正を求めている。同書は慰安婦について、「日本軍が最大20万人にも及ぶ14歳から20歳までの女性を強制的に募集、徴用した」「天皇からの賜物として提供した」などと記している(読売新聞)。こうした点に修正を求めたとみられる。
 これについて、アメリカの歴史学者グループが、歴史の検閲だとして、日本政府を非難し抗議する共同声明を発表する。韓国メディアが伝えた。

◆中心人物ダデン教授は、安倍政権は領土拡張主義と批判
 聯合ニュース(英語版)によると、声明を発表するのは、アメリカ歴史協会(AHA)に所属するアメリカの大学の歴史学者19人だ。朝鮮日報などによると、主導したのはコネチカット大学のアレクシス・ダデン教授である。ダデン教授は、1月16日付のニューヨーク・タイムズ紙(電子版)のオピニオン欄で、安倍政権は「領土拡張主義的」で、尖閣諸島などの領有権を訴えていると主張し話題となっていた。
 聯合ニュースなどによると、声明は、AHAが来月発行する機関誌に掲載される予定だ。聯合ニュースには、声明がそれに先立って送られてきており、内容を詳しく報じている。10日現在、ワシントン・ポストやヒューストン・クロニクルなどの米紙もこれを報じている。

◆「日本の性奴隷制は確立された歴史」
 聯合ニュースによると、声明では、「われわれは歴史学者として、第2次世界大戦中に大日本帝国陸軍に軍属して、性的搾取の残酷な制度の下で苦痛を受けた、婉曲的に『慰安婦』と呼ばれる人たちについての、日本国内外の歴史教科書の記述を抑圧しようとする日本政府の最近の試みに対し、失望を表明する」とされている。
 また、安倍政権が「慰安婦に関する確立された歴史に対して声高に疑問を呈し、学校教科書における言及を排除しようと追及している」ことも非難しているという。
 声明は、学術研究と被害者の証言により、「慰安婦制度の本質的特徴が、政府後援の性奴隷制に相当することについては、議論の余地なく示されている」と断定している。
 このように、声明を発表する歴史学者グループは、慰安婦が強制された性奴隷だったということを「確立された歴史」と捉えている。その根拠としている「学術研究」とは、「中央大学の吉見義明教授が日本政府の公文書について行った綿密な研究」だという。そのため、声明には「日本の歴史学者らを支持して」との表題が付けられている。
 なお「被害者数」が何万人だったか、何十万人だったか、また、軍が慰安婦の調達で果たした役割の正確なところについては、論争があるとしている。

◆ダデン教授の独自の「学問の自由」観
 中央日報は、ダデン教授にメールでインタビューを行い、その抜粋を編集して掲載した。ダデン教授は、声明を出すことになった動機について、マグロウヒルの高く評価されている教科書への日本政府の干渉が、学問の自由に対する脅威として懸念されるためだとしている。
 しかし、その後で述べられている、「学問の自由」に対する同教授の考えは、一風変わったものだ。同教授は「すでに証明されており、広く受け入れられている歴史について、それが正しくないと思わせようとする企ては、学問の自由に対する脅威」だとしている。「すでに証明されている歴史を消し去ろうと試みることは――また特に、公表した研究成果のことで、歴史家を直接の標的とすることは――学問の自由への脅威である」と語っている。
 なお、朝鮮日報では、声明がAHAの年次総会で満場一致により採択された、と報じられているが、中央日報のインタビューでは、年次総会で(賛同者が)非公式な形で集まることにした、と語られている。またAHAが公表している、年次総会の議決内容にそのような事実は記載されていないことから、誤報が考えられる。

◆アメリカは学問の自由を強く支持と発表
 こういった状況の中、米国務省が8日、アメリカは学問の自由を強く支持すると発表したと、韓国の英字新聞コリア・ヘラルド紙(聯合ニュース配信記事)が報じた。
 それによると、国務省のある代表者が、「歴史問題については、全ての関係者に癒しと和解を促進する仕方でアプローチすることの重要性を、われわれは強調していく」と語ったという。また、「原則問題として、われわれは学問の自由を、民主社会の基礎として、確固として支持している」と語ったという。どのような代表者がどのような場で語ったのかについては、記事は明らかにしていない。
 報じられている発言を見るかぎり、国務省は日本の名指しを避けているようだが、記事は当然、日本が教科書の修正を要請した問題と絡めて報じている。日本の行動は、残虐行為のうわべを取り繕おうとする試みだと見られている、と記事は語っている。さらに、その行動のために、日本の学問の自由についても疑問が生じる、という批判の声がある、と語っている。

 ※    ※    ※(以上引用終わり)

↑よくぞまあこれだけ、一方的な韓国の提灯持ち政治宣伝ビラのような記事を掲載できたものです。また、こんな記事もあります。↓


 ※    ※    ※

韓国に遅れを取る日本の歴史認識戦略、NYT指摘 米教科書の慰安婦記述などめぐり

更新日:2015年2月3日
http://newsphere.jp/politics/20150203-3/

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 1月29日の衆議院予算委員会で安倍晋三首相は、米国の公立高校向けの世界史教科書の慰安婦記述について「がくぜんとした」と述べ、日本の名誉にかかわる問題について、積極的に情報発信して対応していく方針を示した。
 
 教科書のタイトルは、『伝統と対立:過去への世界的な視線(Traditions and Encounters: A Global Perspective on the Past)』だ。教科書には、第二次世界大戦中に、日本軍が約20万人の14〜20歳の女性を連行し、慰安婦として徴用したといった記述がある。また、日本海と東海という名称が併記されている。
 安倍首相の発言や日本政府の対応について、米韓メディアが報じている。

◆米出版社「疑いようのない真実だ」
 日本政府は1月、外務省を通じて公式に、教科書の記述を訂正するよう米出版社のマグロウヒルに求めた。しかし同社はこれを断り、次のような声明を出した。「学者らは、『従軍慰安婦』の事実に基づいて執筆している」、「執筆者による文章、検証、説明は、疑う余地のない正しいものだと考える」(ニューヨーク・タイムズ紙(NYT))
 
 ブルームバーグは、従軍慰安婦の人数について各者の意見が食い違っていると指摘する。国連が1998年に発表した調査結果では、20万人以上の女性が性的労働を強いられたとしており、これはマグロウヒルの教科書と同じ数字だ。一方、歴史学者の秦郁彦氏は、強制はなかったとし、2万人だったと主張している。

◆政府の対応は日本のイメージを損なうのでは
 NYTは、「日本が海外でのイメージを向上させるため、予算を大幅に増やそうとしている時」、と首相の発言のタイミングに注目している。記事は、「安倍首相のような日本の保守派は、日本を唯一の侵略者とする歴史的表現を頑として受け入れず、戦いはアジアを西欧の支配から解放しようとするものだったと言っている」、と伝えている。
 
 首相に回答を促したのは、自民党の稲田朋美議員だ。同議員は、国の名誉を守るのは政府の責務だと主張した。
 
 ブルームバーグによると、カリフォルニア州立大学フラートン校のナンシー・スノー教授が日本政府の問題への対応が誤っていると述べている。今のような対応では、「守勢に立つ日本に不利となる見方を強めることになる。今は将来どうなるかという方向に視線を向けるべきだ」、「世界に向け『隣人を歓迎する』という雰囲気を伝えなければいけないだろう。地域の周辺国と協力し、平和を進める国だとより広く認識してもらい、歴史認識をめぐって争うという嫌なイメージを纏うべきではない」(ブルームバーグ)と意見した。
 
 韓国紙ハンギョレは、安倍首相の歴史認識をいま一度精査する必要がある、と記事を始めている。そして、安倍政権の態度は、米政府も懸念を示しているとして、米議会調局(CRS)が1月20日に発表した報告書の内容を取り上げた。報告書では、従軍慰安婦問題や靖国神社参拝、海域での領有権に関する対立、全てが継続的に地域の緊張を高めることに繋がっている、と指摘している。

◆韓国との支持獲得をめぐる争い
 NYTは、ここ数年間、日本と韓国は、アメリカに対してそれぞれの歴史認識を受け入れさせようと競争を加熱しているとする。韓国系アメリカ人の団体は、日本と対立している歴史と領土の問題について韓国側の見方を浸透させようと、政治的影響力を使い、教科書を修正させ、モニュメントを建設、と指摘。
 
 安倍首相のもと、日本も遅れを取るまいと慌てているが、韓国に対抗するため外交官を特派するなどしているが、あまりうまくいっていない、とNYTはみている。2014年、バージニア州は、教科書の「日本海」という表記に「東海」という韓国の呼び名も併記することを決定したが、それに反対する日本の訴えを却下している。
(Newsphere編集部)

 ※    ※    ※(以上引用終わり)

当ブログでは、『従軍慰安婦』という言葉自体が捏造で、『慰安婦』なるものが単なる自発的な高級娼婦だということは、アメリカ公文書館の内容証明付公文書により、証明されたことを記事にしました。↓

http://blogs.yahoo.co.jp/metoronjr7/55478203.html

そういった、捏造記事を、NewSphereは会社組織でもってビジネスとして拡散しているのでした。


『NewSphere』とはこういう会社のようです。↓

http://newsphere.jp/aboutnewsphere/

 ※    ※    ※(一部引用)
 ネットに比べて信頼性が高いといわれる新聞やTVも、役割として公権力の監視という立場もあり、どうしても「市民」の立場から報じている断片的なものが多く、一定の偏りが出てきてしまいます。

 我々も一定の見解を持ちながら全てのニュースをウォッチしていくことは難しく、気づかないうちに未来に対して重要な決断が下されている、ということも多々あります。
 こういった状況の中で、NewSphereは、読者の考える材料になり、繰り返し読め、そして読み応えのある良質なコンテンツを作ってまいりたいと考えております。

サービスコンセプトは、『洗練された大人へ国際視点を』提供することです。

海外は日本をどう見ているか?日本で問題になっていることを海外はどう処理しているか?はたまた、海外の意見に対して日本の論者はどう反論しているか?こういった情報提供を行っていくなかで、読者が諸問題を考えるための論点を自ら設定できるように、サービスを提供していきたいと考えています。


 ちなみに、編集部は若いメンバーも多く、今後の日本のあり方についても深く考えていこうとしています。
 年金問題なども解決のメドが立っていないなか、各個人が努力していく国家を目指すのか?(小さな政府)もしくは、お互い助け合っていく国家を目指すのか?(大きな政府)の選択は重要だと考えています。

近年、安倍政権によって国防体制は整えられつつありますが、アジア地域の平和戦略をどう考えるのか?

そして、そういった国家を実現していくための教育は?憲法は?このままでよいのか?

 といった答えを日々探りつつ読者のみなさんと考えていきたいです。

 今後ともよろしくお願いします。

 NewSphere編集長 柴田 幸男

 ※    ※    ※(以上引用終わり)

↑ それで、“NewSphere”の“『洗練された大人へ国際視点を』提供”というコンセプトなるものが端的に示されているのが、ポール·ノフラー氏のブログ記事等を引用しての誹謗中傷ともいえるSTAPバッシングなのでした。

“はたまた”、大嘘だらけの韓国の歴史認識の垂れ流し。


それで、このNewSphereなるネット情報サイトは、こんな情報ばかりで果たして会社組織として経営が成り立つのか疑問に感じたので、運営会社の会社情報を見てみると、↓


 ※    ※    ※

会社概要

http://www.zappallas.com/corporate/

会社名 株式会社ザッパラス

住所 東京都渋谷区渋谷2丁目12番19号 東建インターナショナルビル
資本金 14億7,634万円(2015年4月末時点)
決算日 4月30日
従業員 連結244名(2015年4月末時点)
取締役・監査役
代表取締役会長兼社長 玉置 真理 取締役 小楠 裕彦
取締役 柴田 幸男 取締役 小林 真人
取締役 妹尾 眞治 取締役(社外) 美澤 臣一
取締役 森 春幸 常勤監査役(社外) 佐々木 宣
監査役(社外) 井上 昌治(弁護士) 監査役 谷間 真(公認会計士)

関連会社

会社名 Zappallas,Inc.(U.S.)

住所 7412 SW Beaverton Hillsdale Highway, Suite 102, Portland, Oregon, 97225

資本金 4,500,000 USD
代表者 CEO 小楠 裕彦

事業内容 米国におけるコンテンツ配信等

会社名 株式会社PINK
住所 東京都渋谷区渋谷2丁目12番19号 東建インターナショナルビル
資本金 3,900万円
代表者 代表取締役 萩原 勇太
事業内容 旅行事業

 ※    ※    ※(引用終わり)

↑ 関連会社Zappallas,Inc.(U.S.)の『事業内容 米国におけるコンテンツ配信等』というのは、ひょっとして、こういう反日情報をアメリカにも広めているという事でしょうか?

Zappallas,Inc.(U.S.)のあるオレゴン州のビーバートンというのは韓国人が多く住む町らしいのですが。↓

http://www.youmaga.com/portland/restaurant/0412.php

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↑ 『食にこだわるポートランドにおいて、 韓国料理はまだそれほど浸透していないジャンルのひとつ。というわけで、おいしい韓国料理が食べたい時はポートランドのダウンタウンやおしゃれでトレンディーなネイバーフッドから離れ、

韓国人が多く住むビーバートンへ行ってみれば韓国人が経営する本格的な韓国料理のレストランに出合う確率はかなり増す。』ってねえ・・・。

日本人なら、世界中で反日工作をやっている民族が多く住んでいるような地域は、無用な摩擦を避けるために、オフィスの立地候補地からまず最初に外しますよ。ということは、上記のような韓国の提灯持ちの酷い悪意の誹謗中傷反日記事を書くという事実と併せて考えるに、この会社がどのような立場のそれか容易に推測できます。


会社四季報を見ると、東証一部上場会社【ザッパラス (3770)】で、『【特色】携帯電話向けコンテンツ配信。占いが主力で20〜34歳の女性層に強み。モバイル中心の通販育成』、『【反発】16年4月期は占いコンテンツ有料会員数が下げ止まる。恋愛シミュレーションゲームなど新サービスで上乗せ。赤字eコマース子会社の売却効く。米国子会社も小幅黒字化。広告やのれん償却の負担こなし営業益反発。為替差益、減損見込まず。』ということです。

それにしても、『ヤフーファイナンス』で株価を見ると、↓


イメージ 5



↑IT企業なのに、アベノミクスの恩恵をさほど受けていない珍しいチャートです。こういう状態で、さほど広告収入が入るとも思わない、反日サイトに人と経費を使う余裕があるのか?という疑問が出てくるのですが、どういうわけか、この会社の財務体質は自己資本比率84.8%と良好らしいので、訳が分かりません。

このような反日プロパガンダサイトだからこそ、それに対する『国策スポンサー』がつくのではないか?と勘繰りたくもなります。



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↑筆頭株主で代表取締役会長兼社長の玉置真理氏で検索してみると、こんな記事が出てきました。↓


 ※    ※    ※

株式会社ダイヤルキューネットワーク 終わり

【新・内海新聞 32号 2010年6月30日 by jintecより】
http://www.utsumi-news.com/archives/401

株式会社ダイヤルキューネットワークは、1991年4月に破産しました。

たった1年6ヶ月の短い期間でしたが、

その後のインターネット時代に向けて大きな足跡を残しました。

【↑ 眼とろん星人注:その具体例を示してほしいものです。負の足跡なら残したと思いますが ↓】

またその後のダイヤルキューツーは、やはりダーティーなイメージが定着してしまい、その後の発展はありませんでした。

ダイヤルキューネットワークのメンバーたちは、その後どうなったのでしょうか?

まず、代表取締役社長であった玉置真理氏は、当時、東京大学法学部の現役大学生でしたが、その後、株式会社ファミリービスという会社を再び起業しました。そのファミリービスは順調に発展し、株式会社ザッパラスとして株式上場を果たし、現在東証一部企業として活躍しています。

 専務であった真田哲弥氏は、数年間いろいろな仕事を経験し、これからは携帯電話の時代がやってくると予測し、株式会社アクセスに入社し、そのノウハウを蓄積し、友人たちと株式会社サイバードを起業し、この会社も上場を果たします。真田氏は、現在、株式会社klabの代表取締役として携帯電話のソフトウェア開発を中心に、モバイル業界を牽引しています。

 ※    ※    ※(以上引用終わり)

↑ ということで玉置真理氏は、学生時代から起業し、1年6ヶ月で破産を経験するなど大変な苦労をされた辣腕ベンチャー企業経営者の方のようです。


ここで、皆さんに、一点気を付けていただきたいことがあります。

“NewSphere” が海外発信記事としてが頻繁に引用している、『海外メディア』なるものの正体についてです。

例えば、ウォール・ストリート・ジャーナル=第三者的に中立な海外メディアという公式は必ずしも当てはまりません。

特に反日記事に関しては!


ウォール・ストリート・ジャーナルはニューズ・コーポレーションの子会社であるダウ・ジョーンズ社が発行する国際的な影響力を持つ日刊経済新聞で、日本に東京支局があります。

【ダウ・ジョーンズ・ジャパン所在地 日本オフィス住所 〒100-0004 東京都千代田区大手町1-5-1 大手町ファーストスクエア イーストタワー19F】

記者はこういう人たちです。↓

【日本版編集長が語るWSJの読み方 第4回 個性派ジャーナリストで読むWSJ(1)より】
http://jp.wsj.com/sp/introduction/04/

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↑小野由美子氏【ウォール・ストリート・ジャーナル日本版編集長】、経済のスペシャリスト―デイビッド・ウェッセル氏、スクープ記事を得意とする日本人記者―ケイン・岩谷ゆかり氏、ITはこの人に訊け!―ウォルター・モスバーグ氏、日本の自動車業界では知らない人はいない―白水徳彦(しろうずのりひこ)氏といった人たちが記事を書いています。


結構反日的な記事を書いていて、日本で反日日本人記者や反日外国人記者が反日記事を書いたものをウォール・ストリート・ジャーナルの情報として世界配信しても、『海外メディアのウォール・ストリート・ジャーナルによると』などという引用をされますが、

これは、多くの場合ただ単にアメリカの『ウォール・ストリート・ジャーナル』という看板を使っているだけで、第三国による中立な情報としては全く役に立ちません。


ニューヨークタイムズ(NYT)やロイターも同様で、反日日本人もしくは反日外国人記者が反日記事を東京で書いて、世界配信して、それをまた逆輸入した形で、反日日本人や韓国メディア、在日ネット工作員が、『海外メディアでも』などとやらかしているわけです。


反日色の強いニューヨークタイムズ(NYT)の東京支局なんかは、なんと反日メディアの頭目、朝日新聞本社内にあります!↓

http://www.mapion.co.jp/phonebook/M10016/13102/0335450940-001/

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朝日新聞本社内には他に韓国の東亜日報も入っていて、これで中立な報道が保てるわけがありません!ほかにも、海外メディアの日本支局はこんな目を覆うばかりの惨憺たる状況です。↓

http://blogs.yahoo.co.jp/success0965/18017082.html

さらに、

STAP潰しの新聞メディアにおける急先鋒毎日新聞本社には、朝鮮日報が!

STAP潰しのテレビメディアにおける急先鋒渋谷NHK放送センター内には、有名な中国中央電視台(CCTV)だけではなく、韓国放送公社も入居!


露骨な反日日本人や反日外国人が日本で書いたものを、日本のメディアとして発信すると、疑われるので、

一度、海外のメディアの名前でもってロンダリング(洗浄)した上で、海外からの発信記事を装った包装紙でパッケージングして、あたかも『客観的な海外での反響』であるかのように成りすますわけです。


まあ、税金逃れの『マネーロンダリング』の『情報版』です。

私はこれを、『インフォメーションロンダリング』と勝手に呼んで、てっきり私の発明した言葉だと思っていたのですが、


ネット検索すると、なんと、アーバンディクショナリー(Urban Dictionary)という1999年に創設されたスラング専門のオンライン辞書にこの語が載っていました。↓

http://www.urbandictionary.com/define.php?term=information+laundering

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Information laundering

Telling a lie to another party via your lawyer, and their's, so that now the other party believes it. Whereas they wouldn't have believed it directly from you.
I got my lawyer to do some information laundering so that idiot would believe me.

↑(眼とろん星人による意訳)インフォメーションロンダリング:信じさせたい相手側党派が直接自分の言うことを信じてくれなかった場合に、弁護士を使って第三者的な立場の党派経由で嘘を流すこと。用例としては、『私はインフォメーションロンダリングによって、馬鹿が私を信じるように弁護士を雇った』


↑ まあ、誰でも同じようなことを考えるわけですね。

つまり、STAP叩きの人たちの言っているグローバルスタンダードなんて、この程度の物なのです。

インフォメーションロンダリングで騙されるのは、アーバンディクショナリー(Urban Dictionary)でいうところのidiot(イディオット:馬鹿、まぬけ)なので、STAP捏造なんていう嘘っぱちを信じている人は、理研改革委員会を筆頭にそういう人たちなのでした。

 

韓国が今回のSTAP騒動の引き金を直接引いたかは、不明ですが、少なくとも国を挙げてポール・ノフラー氏を始めとした無責任なネット情報に便乗して、組織的にSTAP及び小保方博士を叩いているのは明白です。

一方で、韓国初の科学系のノーベル賞受賞期待の星だった、黄禹錫(ファンウソク)博士の、もともと倫理的に問題のあるヒトES細胞クローン研究の、しかも不正以前の単なる犯罪行為よりも悪しざまにSTAPや小保方博士のことを誹謗中傷しているからです。

STAP叩きの人たちは、結局のところ、『小保方博士は悪いから悪い』という同義反復以上のことを言っていないのでした。


それで、韓国ほど異常にノーベル賞にこだわっている国はありません。


なにせ、金大中氏の大統領在任中からロビー活動(早い話が賄賂攻勢)という金で買ったノーベル平和賞受賞を花火を打ち上げて、国を挙げて盛大に祝うお国柄です。

1978年 - メナヘム・ベギン (イスラエル)、アンワル・サダト (エジプト)や、1994年 - ヤセル・アラファト(パレスチナ)、シモン・ペレス (イスラエル)、イツハク・ラビン(イスラエル)の例でもわかるように、ノーベル平和賞が敵対している国もしくは組織の和平を進展させた功績で与えられたのだったら、

金大中元大統領は、朝鮮民主主義人民共和国の首都平壌で金正日国防委員長との南北首脳会談が実現させ、6.15南北共同宣言を締結した。南北首脳会談などが評価されて、ノーベル平和賞を受賞なさったわけですから、

当然のことながら、偉大なる首領様であった金正日氏との同時受賞でなければおかしいのです。


会談実現のために(というか、ノーベル平和賞欲しさに)金大中大統領から現代グループを通じて4 - 5億ドルを金正日氏に渡していたとされる対北送金疑惑があるのですから、単独のノーベル平和賞なら、現代グループが受賞されなければおかしいのでは?と皮肉の一つも言いたくなります。


この国の人たちは、自国に有利なように、関係者に金をばらまいて買収するだけならともかく【これだけでも十分に異常なのですが】、例えば、東京五輪の誘致妨害や、軍艦島の世界遺産登録妨害等、国を挙げて、国策として嘘八百を並べ立てて愚劣で幼稚な妨害をして日本の足を引っ張るような国の人たちなのです。


それで、2014年韓国のアジア競技大会期間中の9月25日、どういうわけか、日本製のキヤノン EOS-1D X(約800万ウォン相当、日本円で70万円程度)を、韓国メディア!聯合ニュースの記者が離席中に、わざわざレンズを取り外し、カメラ本体だけを盗んだ【!?←レンズを外したままバッグに入れたら、ボディマーウントカバーをつけないと、カメラボディー内部が埃だらけになるし!プロの記者がカメラを放置したまま離席するなんて絶対にありえないし!普通ここでおかしいと思いますよ】容疑で有罪判決を受けた競泳の冨田尚弥選手は、

あれだけ日本のメディアに叩かれたにもかかわらず、冤罪の可能性が大きいと分かった途端、メディアは沈黙しだしました。

どういうわけか、富田選手を碌に庇わず、一貫して韓国警察当局の味方をしていたJOCの態度が、今回の理研の小保方博士に対する対応とそっくりなんですけれど。

富田選手を日本のネット上で叩いている人たちのコメントも、小保方博士を叩いている誹謗中傷コメントとそっくりだし。


こういった大韓民国による世界中に拡散した海外在住韓国人、帰化した韓国系移民、在日韓国人によるネット工作、ロビー活動、メディアを組織化した宣伝工作の分析は、きりがないので後日の機会に譲ります。


それで、次回はいよいよ、最初の『STAP論文捏造』という捏造、つまりでっち上げられた論文不正のきっかけとなった、ポール・ノフラー博士の立てたスレッドの書き込みについて論説いたします。↓

http://blogs.yahoo.co.jp/metoronjr7/55711334.html

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