本日、2019年(令和元年)8月5日をもって、世界のライフサイエンス界を牽引してきた偉大なる天才科学者笹井 芳樹【ささい よしき:1962年(昭和37年)3月5日- 2014年(平成26年)8月5日】博士が亡くなって5年が経ちます。【ファイルSI 134】 2017.07.11 小保方晴子さんのSTAP細胞について(その129)◆ BPO(放送倫理・番組向上機構)の放送人権委員会がNHKの放映した番組「NHKスペシャル」に関して極刑にあたる小保方さんに対する「人権侵害あった」と勧告を行いました。(臨時稿その5)https://blogs.yahoo.co.jp/metoronjr7/folder/1605449.html ↑ つまり、NHKは自らも加盟する第三者機関によって、死刑判決ともいえる勧告を受け乍ら、なんらBPOの勧告に従わず、検証も対策も講じず、それどころかBPO勧告に反論する始末。NHKは、第三者委員会に従わなくてもかまわないという、自らの自浄作用を否定する自殺行為をやったわけです。それどころか、当時世界のライフサイエンス界のトップリーダーであった笹井博士が、『STAP現象を否定する科学的な反証仮説は現時点で存在しない』と、記者会見の資料で“科学的”に指摘した事象に対する、有力な反証仮説は今もって存在しません。とりわけ、STAP細胞は継代増殖せず、継代増殖するSTAP幹細胞どころか、光る胎仔・胎盤のマウスを誘因するFI幹細胞は、若山博士が作成し、光る胎仔・胎盤のマウスはES細胞やiPS細胞では発生せず、これに対する反証仮説は一切存在しないのですが、2014年12月25日、第三者による「研究論文に関する調査委員会(桂 勲委員長=以下“桂委員会”と記述)」の調査報告書では、光る胎仔・胎盤マウスは『残存ストック無し』で片づけられているのです!“桂委員会”調査報告書(スライド) P7『表 理研による全ゲノム解析結果』の4行目 (不明)FI幹細胞にちゃんと書いてあります。↓http://www3.riken.jp/stap/j/h9document6.pdfさらにSTAP関連試料が多数【ほとんどが小保方さんに有利な試料】逸失しているにもかかわらず。“桂委員会”は、調査報告書(全文)(2014年12月26日修正※)P30の“まとめ”においてhttp://www3.riken.jp/stap/j/c13document5.pdf『第一は、本調査により、STAP 細胞が多能性を持つというこの論文の主な結論が否定された問題である。その証拠となるべき STAP 幹細胞、FI 幹細胞、キメラ、テラトーマは、すべて ES 細胞の混入に由来する、あるいはそれで説明できることが科学的な証拠で明らかになった。STAP 論文は、ほぼすべて否定されたと考えて良い。』と結論。↑ FI 幹細胞は不明株で『残存ストック無し』といけしゃあしゃあと書いておいて、なにが『STAP 論文は、ほぼすべて否定されたと考えて良い』って、“桂委員会”は、正気なのか?“一検証委員会”に過ぎないものが、科学論文を一方的に裁く権限を持つと考えること自体、科学を愚弄し、常軌を逸しているのです。何度も言いますが、“科学的真理”は、科学のコミュニティーにおける着実な論争、実験の積み重ねによって、徐々に姿を現していくものなのです。さらに報告はこう続けます『これだけ多くの ES 細胞の混入があると、過失というより誰かが故意に混入した疑いを拭えないが、残念ながら、本調査では十分な証拠をもって不正行為があったという結論を出すまでには至らなかった。これは、本調査委員会の能力と権限の限界でもあると考える。』ES細胞を故意の『悪意」で混入したのが小保方さんと確実な証拠でもって特定されない限り、STAP論文は、小保方さんの不正と断定できるはずが無いのですよ!そしてそれを証明する責任はまさに、小保方さんを不正研究者呼ばわりした雇用者である理化学研究所と、“桂委員会”側にあるのです。それなら、理研は被疑者不詳でES細胞の故意の混入で偽計業務妨害の刑事告訴をなすべきなのですが、それもせず、代わりに理化学研究所(理研)の横浜研究所OBの石川智久(としひさ)氏が所管の神戸市の水上警察署に刑事告発し、兵庫県警は受け取らないことにはメディアが面倒なので一応受理しましたが、検察は捜査の結果、「窃盗事件の発生自体が疑わしく、犯罪の嫌疑が不十分だ」として、2016年5月18日、不起訴にしました。理研CDB潰しに尽力して圧力をかけたのは、第2次安倍内閣において、内閣府特命担当大臣(沖縄及び北方対策、科学技術政策、宇宙政策)で、実質的に中華人民共和国のチベット虐殺、民族浄化を応援した北京オリンピックを支援する議員の会(幹事)だった、皆さん、ある日、マスコミに、やってもない事件の犯罪者呼ばわりされて、説明責任を求められて、説明のしようがありますか?、『やってない』としか答えようがありません。だから立証責任はマスコミ側にあるのです。それでは、小保方さんが研究不正をやっいたという証拠はいまだに出ていないのに、説明責任という“悪魔の証明”をこともあろうに小保方さんに押し付けたNHK、毎日新聞、日経サイエンスを始めとして屑メディアやインチキ学者や、文化人、評論家、芸能人、それに便乗して圧力をかけた、安倍内閣、とりわけ、当時の山本一太内閣府特命担当大臣。笹井博士が心血を注いで育て上げ、世界的に高い評価を受けていた超一流の研究施設、理研CDB(多細胞システム形成研究センター)は解体され、2018年4月1日より、BDR(生命機能科学研究センター)へ承継。跡形もありません。 |
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