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ツイッター仲間から夕食の画像が送られてきました。
なかなか美味そうですね。
一人で食べるにはちょうど良い分量です。
ワンカップで食べたら最高です。
先日、長崎の酒をいただきましたが、美味しかったです。
各地の地酒で一杯やりたいですね。
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愛輪塾 （雑感）
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大東亜戦争前のアメリカでは1933年にフランクリン・ルーズベルトが大統領になります。
そして、三選禁止の前例を破り四期間大統領をやります。 四期目の途中、大東亜戦争が終わる直前にこのルーズベルトは亡くなります。 ランクリン・ルーズベルトは、第三期目の大統領戦で、共和党の党首はハミルトン・フィッシュとの戦いになります。 アメリカ国民の間では、はもう戦争は絶対いやだと言うムードが蔓延していました。 そこでフランクリン・ルーズベルトは、アメリカは絶対に戦争はしないと言う公約で 大統領になった人です。 二期目の任期中にヨーロッパで戦争が始まり、イギリスのチャーチル政権がドイツのヒトラーにやられそうになります。 そこでルーズベルトにチャーチルから、何度も助けてくれと要請が届きます。 しかし、フランクリン・ルーズベルト大統領は、絶対に戦争はしないという公約で大統領になったためにドイツに対して宣戦布告をすることができなません。 そこでフランクリン・ルーズベルトは、ドイツの同盟国である日本を締め上げれば、日本はアメリカに対して手を出してくる可能性が高いと考えたのです。 そして、そのアメリカの計画に引きずり込まれて、日本は真珠湾攻撃に入っていくわけです。 このことは荒唐無稽な話ではありません。 アメリカにヴェノナファイル(VENONA files)と言う文書があります。 これによると、フランクリン・ルーズベルト政権の中に300人以上このコミンテルン国際共産主義のスパイがいたと言うことが書いてあります。 コミンテルンのスパイの中で、アメリカ政権の中で一番えらくなったのは誰かとハリー・デクスター・ホワイトと言う人物です。 彼は財務省のNo2になります。 実は、この男がコミンテルンのスパイだったのです。 有名なハルノートを書いたのは、このハリー・デクスター・ホワイトだそうです。 国務省ではオーデル・ハル国務長官は、コミンテルンのスパイが書いたものを採用して日本に渡したのです。 ハル国務長官も、こんなことを日本に言ったら戦争になるんではないかと側近に言ったそうです。 ハミルトン･フィッシュは、当時共和党の党首でフランクリン・ルーズベルトの政敵です。 彼は1991年亡くなられました。 亡くなる直前にメモを残しています。 これによると、ハミルトン・フィッシュは次のように言っています。 我々は、フランクリン・ルーズベルトから、アメリカ政府が日本政府に対してハルノートのようなものをぶつけていると言うことを、まったく知らされていなかった。 外交委員である私にさえ、フランクリン・ルーズベルト大統領はハルノートを日本に、こんなものをぶつけていると言うことを教えていなかった。 ハミルトン・フィッシュは、戦後40年間この日米戦争について研究し、驚くべきことを発見してしまったのです。 それはハルノートを書いたのは誰かと言うことです。 それはコミンテルンのスパイであったハリー・デクスター・ホワイトだという真実です。 この真実を知れば、アメリカの民主党政権が実に間抜けな政権だったことが理解できます。 |
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視聴者「偽善番組だとバレた某番組。
テレビをほとんど見ないからどうでも良いけど、視聴者は騙されているとは思わないのだろうか。
24時間テレビは、チャリティと嘘をつき、ランナーに無理させて客寄せパンダにした。 「な〜にが感動やねん、アホくさ」 24時間テレビ「愛は地球を救う！」 視聴者「(チャンネルを変える)」 我らはテレビを見ない。
本でも読もう！
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＜縮む浜＞三陸・大船渡から
老舗の倒産/原料不足 魚価高に苦慮
8/19(日) 9:00配信 河北新報
東日本大震災からの復興を目指す三陸の浜が、深刻な漁業不振にあえいでいる。主力魚種の記録的不漁に貝毒禍が養殖漁業を襲う。活気が失われていく浜で今、何が起きているのか。東北有数の水産基地・大船渡から報告する。（大船渡支局・坂井直人）
地域経済をけん引してきた老舗企業の、まさかの倒産だった。
創業の地大船渡市に今も主力工場を構える水産加工「太洋産業」が7月、東京地裁に民事再生法の適用を申請した。
加工用サンマの記録的不漁が響いたという。東京商工リサーチ盛岡支店によると負債総額は約49億円。岩手県の水産業者の倒産では過去最大規模だ。
当面は操業や雇用が維持され、連鎖倒産は回避される見通し。影響は最小限にとどまりそうだが「震災からの復興に向かう中、非常に暗いイメージになる」と斉藤俊明大船渡商工会議所会頭の表情はさえない。
市魚市場の総水揚げ量と1キロ当たりの平均単価の推移はグラフの通り。2017年度も3万7604トンと低迷する一方、単価は16年度の158円から186円に上昇。原料不足と魚価高が浜の加工業者を苦しめる。
水産庁によると、岩手の水産加工業が挙げた震災復興の課題は「原料確保」が13年度の13％から17年度は31％に跳ね上がり、「販路確保・風評被害」（15％）を上回った。
人件費などの経費増に、震災前の債務や新たな借金がのし掛かり「どこも、明日はわが身だ」（大船渡市内の水産加工業者）。
イカの加工を手掛けるサンコー食品は近年、原料を求めて輸入割合を引き上げた。しかし、イカもまた世界規模で資源の奪い合いが始まっていた。
今年から安価な地元産フグの加工を始め、生産ラインの複線化に取り組む小浜健社長。「顧客が求めるものづくりをして、大きい会社ではなく強い会社を目指す」と話し、生き残りを懸けた模索を続ける。
水産加工団体も動く。7月末には大船渡市を含む気仙地域の業者が勉強会を初めて開いた。「各業者に業務を割り当て、地域で一つの商品に仕上げたらどうか」。企業間連携に活路を見いだそうというアイデアも示された。
大船渡に水揚げされた魚介類の流通は鮮魚出荷や冷凍処理が9割以上を占め、より高度な加工に回るのは1割に満たない。
「これまで大船渡は豊富な漁獲に頼り、付加価値を高めることに後れを取っていた」と、水産加工会社「森下水産」社長で大船渡湾冷凍水産加工業協同組合の森下幹生組合長は語る。
不漁のただ中で、水産加工業が自己改革を迫られている。
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携帯料金「４割程度下げる余地はある」…菅長官
8/21(火) 18:32配信
読売新聞
菅官房長官は２１日、札幌市で講演し、携帯電話の通信料金について、「４割程度下げる余地はある。
競争が働いていないと言わざるを得ない」と述べ、公正取引委員会と連携して事業者間の健全な競争を促す考えを示した。
ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ（ａｕ）、ソフトバンクの携帯大手３社の利益率が他業種に比べて高いとの認識を示した上で、「（事業者は）国民の財産である公共の電波を利用している。過度な利益を上げるべきではなく、利益を利用者に還元しながら広めていくものだ」と指摘した。
また、菅氏は外国人材受け入れに向けた新たな在留資格に関し、日本の大学を卒業した留学生が日本で就職しやすい仕組みを整備する考えを示した。
「留学生が失意の思いでそれぞれの国に帰っていくのは避けるべきだ。
希望者の大部分が何らかの形で就職できる制度を作るため、業種の幅をさらに広げるような在留資格も作りたい」と語った。
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