ミッドウェー海戦研究所

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↑上の潜水艦は、『伊号第一潜水艦』。ニュージーランド船籍の船と衝突した艦船は、『第二昭南丸』が『伊号第一潜水艦』の以来2隻目となる。
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反捕鯨団体船の漂流物から80センチの矢 水産庁回収

 水産庁は8日、南極海で調査捕鯨船団の監視船と衝突した米国の反捕鯨団体シー・シェパード(SS)の小型高速船「アディ・ギル号」の漂流物から長さ約80センチの矢4本を回収したと発表した。銃のように引き金を引いて発射する、殺傷能力の高い弓「ボーガン」の矢とみられるが、これまでに使用が確認されたことはないという。 

 同庁によると、破損したアディ号は航行不能のため、仲間の船に引航されていたが、日本時間8日午前0時ごろ、2本のロープが切れ、同3時ごろ海上に放棄された。沈まず、漂流しているという。矢は長靴や瓶などと一緒に多数流れ出ている。付近には筋状に約3キロにわたって油も流出しているという。 

 アディ号は3隻確認されているSSの船の一つで、昨年12月から妨害行為に加わっていた。

 この事件は、一見弊ブログの主旨と無関係に見えますが、今回の衝突事件の『第二昭南丸』は、ニュージーランド海軍の掃海トロール『モア』と衝突した『伊号第一潜水艦』の以来、ニュージーランド船籍としては67年ぶり2隻目となる。快挙(いや怪挙か?)を成し遂げましたので、取り上げることにしました。
 まず、『ウィキペディア(Wikipedia)』で「ニュージーランド海軍の魚雷艇と衝突し座礁沈没した。」とされていますが、もちろん誤りで詳細は、橋本以行『伊58帰投せり』の中に『伊号第一潜水艦』の最後の戦闘が集録されています。
 その中で、「敵艦(ニュージーランド海軍の掃海トロール『モア』)が、突然横付けしたので先任将校が軍刀で叩き切ろうと飛び乗る寸前に離れてしまった」と描写されています。
ニュージーランド海軍では、体当たりしたつもりでも体当たりの本家である日本海軍にとっては「横付けした」に過ぎませんでした。w
 さて余談はさておき、今回の事件の背景を真面目に解説しますと、一説(人気ブログ地政学を英国で学ぶ)によれば、地球温暖化で氷が溶け地面が露出した南極大陸の地下資源採掘権を、今回の調査捕鯨を根拠に日本が採掘権を主張されたくないオーストラリアの意向が反映されているとの事です。
要するに、動物愛護などどうでもいいのが今回の事件の真相です。

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←左のような意見(「美味しんぼ」作者、ブログでシー・シェパードと豪を猛批判)が、日本とオーストラリアで出ているそうなので、一つコメントさせて頂きます。
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 長寿グルメ漫画「美味しんぼ」原作者の雁屋哲さんが自身のブログで、自衛隊の派遣を主張したそうですが、寝言は寝てから逝って、もとい言って欲しいです。
 国際法に無知な雁屋哲氏に認識してもらいたいのが、自衛隊の『護衛艦』の国際法上の位置づけです。
 当たり前の話ですが、日本国憲法第9条で日本は戦争行為を禁じています。そのため、自衛隊には『軍艦』ではなく『護衛艦』が配備されています。
 これが何を意味するかと言うと『軍艦』は、その所属する国家の領土の延長線上に位置します。例えば、日本に入港中の米海軍艦艇の艦上は治外法権で日本の法律は通じません。(余談ですが小窪は、そのため他国の軍艦に乗船する時は、非常に緊張します。良心的な西側の艦艇ですと乗船前に「日本の法律が通じません」と書いた看板で注意喚起してくれますが、これをしない国家も多いです)それ故、『軍艦』を他国の『軍艦』が拿捕することは出来ません。しかし『護衛艦』は、『軍艦』ではありません。即ち、日本の『護衛艦』は国際法上『商船』扱いとなり、他国の『軍艦』から拿捕が可能な存在なっています。
 雁屋哲氏の主張どおり『護衛艦』をノコノコ派遣すれば、オーストラリア海軍から拿捕されるのがオチでしょう。(それが、解っているからこそオーストラリアは「戦争だ!」と叫んでいると受け取れますが、調子に乗らないことをオージーに勧めます。現在の日本は、真珠湾攻撃前の米国に政治情勢が酷似している部分があり、強硬姿勢は真珠湾攻撃に匹敵するインパクトを日本に与えます)
 その昔、漫画「美味しんぼ」で戦時国際法上合法である甲標的によるシドニー湾襲撃を糾弾する話を掲載した雁屋哲氏らしい○○な主張と言えます。
 
https://politics.blogmura.com/international/img/international88_31.gif

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↑日本の軍事費の数値がおかしいですが、韓国の新聞ということで、生暖かい目で見て下さい!
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アジアで軍事費増大のドミノ

 中国が建国60周年を迎え、軍事パレードを行った昨年10月1日、北京の天安門広場前には全世界のメディアや軍事専門家らの耳目が注がれた。この日、中国が新型の大陸間弾道ミサイル(ICBM)や長距離地対地巡航ミサイルを初公開したのをはじめ、陸海空軍の最新鋭兵器約50種類を公開したためだ。

 軍事パレードに登場したDF−31Aは射程距離1万2000キロ以上の多弾頭独立目標再突入ミサイル(MIRV)で、中国の代表的な新世代戦略核兵器に当たる。このほか、米国が軍事大国として成長する上で中枢的な役割を果たした空母戦団を攻撃できる射程距離約2000キロの弾道ミサイルDF−21や、数百キロ離れた敵機の動きを追跡、監視できる空中早期警戒管制機のKJ−2000、KJ−200なども公開された。

 この日の軍事パレードは、中国が米国に匹敵する軍事大国に浮上したということを国内外に誇示する場となった。

 中国とアジアでの覇権を争う日本も、軍備増強に拍車をかけている。日本の海上自衛隊は昨年3月、1万8000トン級のヘリコプターを搭載した護衛艦の1番艦となる「ひゅうが」を実戦配備した。さらに同年8月には、2番艦「いせ」も進水した。ひゅうがは最大11機のヘリを搭載可能な、事実上のヘリ空母だ。日本はまた、ヘリ14機を搭載できる1万9500トン級の大型護衛艦を建造しているほか、イージス艦搭載SM−3迎撃ミサイル、地上配備パトリオットPAC−3ミサイルなど、ミサイル防衛(MD)体制の構築も急いでいる。

■東南アジア、軍事費を年7%増額 

 アジアが世界の軍備競争の最も激しい舞台となっている。急速な経済成長で世界最大の新興市場に浮上したアジアで、軍事、政治、経済分野で覇権的地位を築こうという各国の競争が起きる中で、これまで例のない軍備増強競争が繰り広げられている格好だ。

 競争のきっかけとなったのは中国だ。ストックホルム国際平和研究所(SIPRI)の分析によると、中国の軍事費は2001年から08年までに年平均17.1%増加した。これは世界でも最高水準だ。

 東南アジア諸国連合(ASEAN)加盟10カ国やインド、オーストラリアなども2000年代半ばから軍事費を増やし、最近は年平均の伸び率が世界平均をはるかに上回る7%以上を記録している。

 この地域での軍備増強競争は、英国際戦略研究所(IISS)が毎年、アジア太平洋地域の国防閣僚を招いて開催する「シャングリラ対話」でもここ2年の主要議題として取り上げられ、集中的に討論が行われるほど深刻だ。オーストラリア国立大のデスマン・ボール教授は、「アジア太平洋地域の軍備増強が通常の軍備現代化のレベルを超え、本格的な軍備競争の幕が上がった」と指摘した。

 この競争には中国、日本だけでなく、インド、オーストラリア、ベトナムも積極的に加わっている。特徴は潜水艦、空母、駆逐艦など海軍力を中心に増強している点だ。3カ国ともに中国の海軍力増強などに対応するため、軍事費を費やす「中国発軍備競争ドミノ現象」が起こっている。

 インドは昨年初め、戦闘機30機を搭載可能な4万トン級の空母を、2014年までに独自に建造する計画を明らかにした。同年7月には、インドが初めて独自に建造した原子力潜水艦「アリハント」が進水した。

 この6000トン級のアリハントは射程距離700キロの核弾頭ミサイルK−15を搭載し、パキスタンなど周辺国を脅かす大きな存在となっている。インドの原潜保有は米国、ロシア、英国、フランス、中国に続き世界で6カ国目、アジアでは2カ国目となる。

 空母保有を最大の念願として掲げる中国も、2015−20年に5万−6万トン級の空母2隻、訓練用空母1隻を進水させる計画だ。

■南太平洋の軍備競争までも触発

 こうした動きは、南太平洋のオーストラリアを刺激している。同国が昨年、第2次世界大戦以降で最大規模の軍備増強計画を発表する上で、アジア各国の動きは大きな影響を与えたとされる。オーストラリアは今後20年間の軍事力建設計画などを盛り込んだ国防白書で、F−35第5世代戦闘機100機、弾道ミサイル迎撃能力を備えた7000トン級の大型駆逐艦8隻、1000人の兵力を輸送可能なキャンベラ級大型輸送艦などを導入する方針を示した。

 また、ベトナムのグエン・タン・ズン首相とロシアのプーチン首相は、ロシア製のキロ級潜水艦6隻、2兆3000億ウォン(約1880億円)規模とSU−30MK2戦闘機12機などをベトナムに売却する内容の覚書に調印した。ベトナムの一連の兵器調達はベトナム戦争以降、過去35年において最大規模となる。

 こうした中、合同軍事演習も積極的に行われている。05年からほぼ毎年、中国、ロシアが軍事演習を実施しているのをはじめ、インド、日本、オーストラリア、米国などが参加する多国籍合同軍事演習も増えている。

 アジア、特に東アジア各国が軍事力の中でも海軍力の増強に取り組んでいるのは、原油など戦略物資の円滑な輸送に向け、海上交通路を確保する狙いがあるほか、南沙諸島など海洋領土紛争に対する備えや、排他的経済水域(EEZ)導入に伴う海洋資源保護などが目的だ。

 外交安保研究院の李瑞恒(イ・ソハン)教授は、「東アジア各国による海軍力の増強は当面続くとみられる。特に新興海洋勢力である中国の成長に伴い、米国など既存の海洋大国との利害対立、衝突が避けられない見通しだ」と述べた。ユ・ヨンウォン軍事専門記者 朝鮮日報

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