北朝鮮
[ リスト | 詳細 ]
|
↓記事を読む前にクリックでの応援をお願いします。m(_ _)m
叔父を処刑し唯一独裁者となった金正恩
朝鮮半島の歴史から見る張成沢粛清劇の狙いと影響
2013.12.26(木)矢野 義昭
(1)からの続き
三、両立の困難な中国からの自主自立の維持と中国による侵略の抑止 経済の再建は大きな目的であるとしても、そのためには国家の独立と安全が保障されなければならない。その際の最大の脅威が、地続き国境を抱えた中国であることは、歴史的にも地政的にも変化はない。
http://afpbb.ismcdn.jp/mwimgs/f/5/200x/img_f554914d4455083f0ca49be890ba54a0110323.jpg金正恩・第1書記〔AFPBB News〕
海洋国家米国が脅威となったのは、第2次世界大戦の勝利と米国の歴史上かつてない巨大な国力に支えられた海空軍力がもたらしたものであった。米国の国力が最盛期にあった当時でも、地上戦闘では米韓軍は決定的な勝利を得られなかった。その対抗力は、中国の介入によりもたらされた。
中国に対する独立維持の切り札は、現代では核ミサイルである。
北朝鮮は米大陸に届く核ミサイルを最終目標にして核とミサイルの開発を進めてはいるが、仮にそのような米大陸に届く大陸間弾道ミサイル(ICBM)を保有したとしても、米国の巨大な核戦力に対し相互確証破壊態勢を確立する能力はなく、米国が朝鮮半島での戦争に介入することを抑止しあるいは拒否することができる程度の最小限抑止段階に留まるであろう。
核ミサイルの抑止、拒否の効果は中国に対しても同様に限定的だが、中国の場合はすでに数百発のノドン・ミサイルにより、首都圏の北京・天津地区を狙われている。しかもノドンは搭載量から見て、核弾頭搭載能力をすでに持っている可能性は否定できない。
中国指導部が感じる北朝鮮の核ミサイルに対する脅威感は、ワシントンの受ける脅威感の比ではないと推測される。
その点で、北朝鮮は中国に対し、すでに一定の抑止力と拒否力を保有しているのであり、中国にとって北朝鮮は、いつでも力ずくで意思を強要できる弱小な衛星国ではない。中国の北朝鮮に対する影響力には限界がある。このことは、中国が議長国を務める6者会合の成り行きからも明らかである。
朝鮮には、元、清などの中国の新たな征服王朝からの自立を目指し、無謀な戦いを挑み、国土が荒廃したという苦い歴史経験がある。そのため、歴代の王朝は、対中自立の維持と侵略抑止の両立に腐心してきた。
今北朝鮮が核ミサイルの開発に力を入れているのは、周辺の大国からの自立確保と干渉戦争抑止のための切り札として、決定的な破壊力を持つ兵器を必要不可欠と認識しているからにほかならない。その意味で、金正恩は核とミサイルの開発を決して放棄することはなく、むしろ加速させると見られる。
また、経済建設のためには通常戦力に投ずる軍事予算を抑制しなければならないが、その間の軍事的な抑止力、拒否力を維持するためには、核ミサイル戦力を増強することが、最も経済的に負担が少なく、確実な抑止力、拒否力となる。
その点から見れば、経済建設と核ミサイルの開発の併進路線は、合理的選択と言える。
北朝鮮が、核ミサイル開発を放棄し、国際的な支援を受ければ経済建設は進むが、大国に対する抑止力、拒否力は失われる。どちらを採るかと言えば、体制護持と独立確保のための核ミサイルを採るというのが、金日成以来の3代にわたる独裁者の判断であろう。
経済と安全保障の両立のためにも、核ミサイルの開発は必要であるというのが、指導部の認識であると思われる。
今回の張成沢の粛清理由でも、核とミサイルの開発については言及されていない。核とミサイルの開発は張成沢の指揮下になく、金正恩が直接指揮していたためと思われるが、言及がなかったことは、逆に今後も開発が継続、または加速されることを示唆している。
まとめ: 以上の総括と日本への影響 以上の視点から見れば、今回の粛清劇は、金正恩の独裁権力樹立の過程で必然的に生じたことであり、経済改革路線にも核ミサイル開発路線にも大きな影響はない、
ただし、その推進にあたり意思決定をするのは、金正恩という独裁者のみであるという独裁権力の樹立を内外に示すことに、その狙いはあったと総括できよう。今後、金正恩の独裁下で経済改革と核ミサイル開発配備が進められると見られる。
今後、さらなる権力闘争が再燃するのか、経済再建が成功するのかが注目される。もしも、経済再建に失敗し権力闘争が再燃すれば、金正恩が排除され、中国の影響下にある金正男が復帰するか、全く新しい集団指導体制に移行する可能性も出てくるかもしれない。
拉致問題への影響については、今回の粛清が広範囲に及びその中で拉致被害者の生命に関わる最悪の事態が生ずる可能性もないとは言えない。
ただし、金正恩の独裁が揺るぎないものになり、経済改革が進められるとすれば、過度の対中依存から脱却するため日本からの資本と技術の導入を図るかもしれない。
そのため、北朝鮮側が、日本への代償として拉致問題での融和策を打ち出す可能性もある。特に金正恩は、母親が在日出身であることから、日本の事情にもある程度は通じていると見られ、楽観はできないものの、日本への接近政策を採る可能性はある。
北朝鮮の今後の対応を占う上では、日本人の遺骨収集の受け入れが今後とも継続されるかが1つの注目点となろう。遺骨収集受け入れが継続されるとすれば、拉致問題進展の可能性も出てくると見られる。
日本側としては、核・ミサイル問題について、核開発放棄を追求すべきことは言うまでもないが、北朝鮮側との対話の窓口を開けておき、出方に応じて柔軟な対応を取れる余地も残しておくべきではないかと思われる。
しかし、他方では情勢の急変に備える準備も、常に整えておかねばならないであろう。緊急時の拉致被害者の救出と人命保護には、可能なあらゆる方法を取り、万全を尽くさねばならないことは言うまでもない。 |
|
↓記事を読む前にクリックでの応援をお願いします。m(_ _)m
叔父を処刑し唯一独裁者となった金正恩
朝鮮半島の歴史から見る張成沢粛清劇の狙いと影響
2013.12.26(木)矢野 義昭
各国にはそれぞれの歴史があり、長年の歴史の中で培われてきたその国家なり民族固有の行動パターンがある。それは「国柄」あるいは「国民性」と言うべきかもしれないが、なかなか変えられないし、変わらないものである。
今回の北朝鮮での、張成沢(チャン・ソンテク)という人物の粛清劇にも、その一面が表れているように思われる。朝鮮の歴史を見ると、いくつかの特色があり、その特色が今回も当てはまるのではないだろうか。
一、脇枝は、削ぎ落とさなければならない。 王統を継承する独裁者は1人でよい。それに対抗する王族や臣下は、その能力、功績にかかわらず、いずれ粛清しなければならない。
王位継承を巡る骨肉の争いは、歴史上どこの国でも見られる事象である。ただ、ひとたび王位が確立した後の、潜在的に王位を脅かし得る地位にあるものに対する対応には国柄が表れる。
朝鮮では、王位を脅かし得る地位にあるものは、厳しく粛清されあるいは排除されてきた。大国中国に隣接する小国としては王権の統一が何よりも優先されたためと思われる。
金日成(キム・イルソン)が、南労党派、延安派、ソ連派を次々に粛清し、独裁権力を作り上げた歴史は有名である。金正恩(キム・ジョンウン)は、就任当時から金日成に姿かたちから身振りまで似せようとしており、粛清という独裁権力確立の手法も真似ているのであろう。
血のつながらない、それでいて海外、特に中国との経済利権を握っていた張成沢が粛清の対象になったのは当然と言える。いずれ起こることであった。
その意味では、総政治局長の崔竜海(チェ・リョンヘ)も次の対象になり得る。また異母兄の金正男(キム・ジョンナム)、同母の兄の金正哲(キム・ジョンチョル)も王位を脅かし得る立場にあり、粛清の対象になり得る。
今回は、金正哲が「護衛司令部と保衛部要員を指揮して粛清の主な役割を果たした」(イ・ユンゴル北朝鮮戦略情報サービスセンター所長)との見方もあるが、自らの地位の危うさに先手を打って行動し、金正恩への忠誠を示したとも取れる。
金正男は中国に保護されており、北朝鮮国内での政治的影響力もないとすれば、生き残り、中国の後押しで復帰し後継指導者に祭り上げられる日が来るかもしれない。
女の戦いも朝鮮王朝の歴史では熾烈であった。金正恩の妹・金汝貞(キム・ヨジュン)と余命幾ばくもない金正日の実妹・金敬姫(キム・ギョンヒ)、張成沢により金正恩に引き合わされたといわれる妻の李雪主(リ・ソルジュ)の間の戦いが今後熾烈になると見られる。
今回の粛清劇でも、夫張成沢との不仲を伝えられ、麻薬中毒とも言われていた金敬姫が、夫の粛清に了解を与えたと見られる。粛清理由に、女遊びや麻薬中毒が挙げられているのが、そのことを示唆している。
しかし金敬姫自身も麻薬中毒と言われ、重病を患い認知症ともかねて報じられている。李雪主も今年、セックススキャンダルが取りざたされ一時公衆の面前から姿を消していた。今後金敬姫と李雪主の影響力は失われ、金汝貞が台頭する可能性が高い。
二、周辺大国の干渉を招く事大主義と内紛防止、王権強化の必要性 民生の安定は歴代の王の課題であったが、国内での権力闘争に妨げられ、それができずに終わった例が多い。李氏朝鮮末期の惨状は、その結果であった。
また半島国家の宿命として、周辺の大国、とりわけ中国の意向に従い、国家運営を行わねばならないという制約も背負ってきた。
例えば、国号の命名から王位の継承、元号の制定までいちいち中国の皇帝に報告し、そのお墨付きを得なければならなかった。
また国内での内紛に際し、各勢力が自らの立場を有利にするため、めいめい別の大国の支援を得ようとして争い、大国の干渉を自ら招き入れる結果になるという傾向も見られる。
このような事大主義は、朝鮮半島の近現代史にも継承されている。このような内紛を防止し統一を保つためには、独裁的な王権が確立されなければならなかった。
金日成は延安派の粛清は容赦しなかったが、中国の助けにより朝鮮戦争を戦い抜けたことから、比較的親中的であったとされる。
金正日(キム・ジョンイル)は中国嫌いであったことが知られている。その影響下にあり、母親が在日であったことから、金正恩も中国には警戒心を持っていると見られる。
むしろ、就任当初、ディズニーランドまがいの遊園地で家族とともに遊ぶ姿が報じられるなど、スイスへの留学経験もある金正恩は、本来は米国好きであろう。
また日本にも何度か、母親とともにお忍びで来ているはずであり、対日感情も表面的な言動とは別に、悪くはないはずである。しかし一般には、核開発問題が解決しなければ日米との抜本的な和解は困難と見られている。
他方北朝鮮は、食糧、エネルギーの大半を中国に依存しており、その傾向は、核開発問題で国際的な経済制裁を受け、ますます高まっている。中国が嫌いでも、中国への依存は避けられないというジレンマが北朝鮮にはある。
中国も北朝鮮を米韓に対する緩衝地帯として必要としており、核開発を進めようが、崩壊させるわけにはいかないというジレンマがある。中朝は決して一枚岩ではないが、互いに離れられないという、ジレンマに満ちた隣国関係である。
しかし近年の中国の北朝鮮経済支配は行き過ぎていると、北朝鮮指導部は警戒心を強めているに違いない。韓国との間の開城工業団地との貿易を除けば、対外貿易のほとんどを中国が独占している。
特に中国は、北朝鮮国内の世界的にも豊富な鉱物資源の利権を買い漁っており、そのことが北朝鮮指導部の危機感を募らせてきた。また経済特区についても、北朝鮮側に圧力を加え、中朝国境地帯に作らせて、自国の経済進出をするための拠点として利用してきた。
なかでも、羅先(ラソン)経済特区では、中国は、日本海への進出拠点として大規模な投資を行い、中国の東北地区と結ぶ港湾、空港、鉄道、高速道路などのインフラ開発を進めている。
中国との共同開発などの北朝鮮側の窓口となってきたのが張成沢と目されており、彼の粛清理由として、鉱山の利権や金と羅先経済特区の土地の売却が挙げられていることから、張成沢と中国側との癒着、汚職の疑惑があったことが推測される。
張成沢が権力を持ち、中国側から見れば御しやすい権力の分散状態にあることは、北朝鮮側から見れば独裁権の弱体化であり、大国中国に伍するためには避けねばならない事態であった。今回の粛清の背後には、大国中国の過大な影響力の封じ込めという狙いもあったと見られる。
また金正恩側にも、張成沢の助言なしで、自らの思いのまま経済再建に取り組みたいとの思いがあり、その意思と能力を今回の粛清により明示したと言える。
特に、北朝鮮の唯一の統治者は自分であり、経済利権に関わる事項も含めてすべての決定権限を一手に掌握したことを中国に知らしめることが、今回の張成沢の粛清劇の大きな狙いであったと見られる。
張成沢の部下の粛清、当人の逮捕、特別軍事法廷での即決裁判、迅速かつ残虐な死刑執行のいずれもが、入念に組み立てられたプロパガンダである。
ことさらに、張成沢逮捕の瞬間などの劇的画面を写真として国内外に広く配信した狙いは、金正恩が唯一無二の北朝鮮の指導者であることを国内外に知らしめること、特に中国に示すことにあったと見られる。
しかし張成沢の粛清が、今後の北朝鮮の経済政策に影響を及ぼすかと言えば、そうはならない可能性が高い。
その理由は、誰がトップになっても現在の北朝鮮の経済を立て直すには、中国に近い改革開放政策を採らざるを得ないことが明らかなことにある。
金正恩自身も、小さい頃から、北朝鮮の発展が世界から遅れていることを自覚し、経済の立て直しをしなければならないと述べていたと伝えられていることからも、経済再建の必要性を痛感していると見られる。
したがって、張成沢が育て率いてきた経済テクノクラート層に粛清が及ぶかと言えば、一部の指導層以外はその可能性は低く、むしろ張成沢なき張成沢路線が継承され、今後経済改革に拍車がかかるのではないかと見られる。
誰が北の指導者になっても、中国への過度の依存を回避する努力はできても、中朝の経済的な依存関係を完全には断ち切れない。また、北朝鮮の経済改革の現実的なモデルが中国型にならざるを得ないことも変わらないであろう。
北朝鮮の「朝鮮経済開発協会」幹部は、12月15日、今回の粛清により経済開発計画は影響を受けないと発表している。また、開城工業団地でも粛清後も平常どおり業務が進められている。これらは、今後も経済改革が進められる兆候と言える。
中国との関係も悪化することにはならず、中国側としては、今回の粛清劇は北朝鮮内部の権力闘争として冷静に対応すると見られる。
張成沢は確かに中国とのパイプ役を務めていたとはいえ、その窓口が金正恩に一本化されたとしても、中朝双方の経済利益が一致する限り、今後も、中朝関係は経済面を中心により進展する可能性が高い。
ただし、中国に対し警戒心を持つ金正恩の独裁権力が強化されたとすれば、中国側に対する北朝鮮の交渉力は強化され、北朝鮮の経済政策の自由度は拡大し、対中依存軽減策が追求されると見られる。中国から見れば、これまでよりも御しにくい北朝鮮になるとはいえ、内紛が生起し、それに巻き込まれるよりはましと見ているかもしれない。
むしろ中国は今後、金正恩の未熟な政策により北朝鮮の混乱が深まり、中国に波及する恐れがないかに注目すると見られる。もし混乱波及の恐れがあれば、中国は軍事力の行使も含めた干渉に乗り出す可能性もある。
特に、北朝鮮の核などの大量破壊兵器とミサイルの管理保全には、中国も万全の体制を採ると見られる。この点では、米国とも利害は一致しており、米中間に北朝鮮内部崩壊時の核施設、ミサイルなどの保全と安全管理についての何らかの合意があってもおかしくはない。 (2)へ続く
JBpress.ismedia.jpより引用
|
|
本日もエクストリーム国家・韓国ニュース「北朝鮮無人機」編をお送りします!
右のイラストは、ブログ「正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現」様の記事「家政婦はニダ・貴金属盗む・ユンソナ「韓国人は友人が来る時、高価な物を隠す」・韓国は泥棒国家」より引用しました。
北朝鮮軍が数百機に上る各種の無人機を広範囲に運用していることが分かり、北朝鮮無人機への探知・対処法をめぐる韓国軍当局の悩みは深まっている。現在韓国軍には、大きさ1−3メートル程度にすぎない北朝鮮の小型無人機を確実に探知できるレーダーがない。昨年、韓国国内のメーカーが新型の低高度探知レーダーを開発したが、これは北朝鮮のAN2低空侵入機やヘリなどを主な目標にしており、小型無人機は探知できない。 【ソウル聯合ニュース】韓国国防部は6日、東部の江原道三陟市の山中で墜落した無人機1機が見つかったと明らかにした。先月24日に南北軍事境界線に近い京畿道坡州市で発見された北朝鮮の無人機と同一機種だという。 上の記事に対する2chの反応を知りたい方は、Uー1速報様の記事「北朝鮮無人機を発見した韓国人の信じがたい珍行動。驚くべき犯罪者気質が露呈した」をご覧ください!
昨年10月、三陟に墜落 住民が半年後に通報
486級のコンピューター部品も
朝○日報より引用
※注意 韓国の報道は、多数の副作用が認められますので、十分に注意の上、お使い下さい。
|
|
本日は久しぶりのエクストリーム国家・韓国ニュース「北朝鮮無人機」編です!
レーダーに捕捉されにくいガラス繊維で製造
北朝鮮が数百機の無人航空機を師団や旅団クラスの一部部隊でさまざまな用途に活用していることが分かった。これに対し、韓国軍は軍団クラス以上の部隊で数十機の無人航空機が運用されているにすぎない。 北朝鮮の無人機が韓国の大統領府上空に無断で侵入した事件と関連して、国防部(省に相当)と韓国軍の対応が問題となっている。国防部の関係者は2日、問題の無人機が撮影した大統領府周辺施設の写真について「グーグルで見られるものよりも解像度は低い」とした上で「軍事目的やテロを目的に事前に偵察を行うようなレベル(の写真)とは考えられない」と発言した。しかし昨日の朝鮮日報1面に掲載された、問題の無人機が実際に撮影した写真には、大統領の執務室のある大統領府本館周辺がかなり鮮明に映し出されていた。国防部の複数の関係者は「担当する部署が、問題の写真がぼやけているというので問題はないと思っていたが、新聞に掲載された写真を見て驚いた」などと後になって語った。朝○日報より引用 ※注意 韓国の報道は、多数の副作用が認められますので、十分に注意の上、お使い下さい。
|




