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概要
クルスクの戦い(クルスクのたたかい、ロシア語:Курская битва クールスカヤ・ビートヴァ)は、第二次世界大戦中の東部戦線において、1943年7月4日 - 1943年8月27日、ドイツ軍の「ツィタデレ(独:Zitadelle、城塞)作戦」によって赤軍との間で行われた戦闘を指す。両軍合計6000両以上の史上最大の戦車戦。 下にアマゾンに公開したレビューを掲載します。
「全体主義の虚偽」
評価 ★★★★
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ロシア陸軍
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ロシア軍に関連する記事で書庫を構成しています。
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本日4月12日は、1961年にソ連のボストーク1号がユーリイ・ガガーリンを乗せて、世界初の有人宇宙船として打ち上げに成功した日から、51周年にあたります。(左の写真は、宇宙飛行士ユーリー・ガガーリンと科学アカデミー正会員セルゲイ・コロリョフ。)
そこで本日は、世界初の有人宇宙船打上げ51周年特集としてアマゾンの冷戦時の宇宙開発の関連商品の評価を行います。
書評の対象は、「Space Race 宇宙へ 〜冷戦と二人の天才〜」です。ご興味がありましたら、「Space Race 宇宙へ 〜冷戦と二人の天才〜」の第一回の動画をご覧下さい!
ボストーク1号や「宇宙へ 〜冷戦と二人の天才〜」の詳細をご存じない方は、リンク先の"Wikipedia"の項目をご覧下さい。
下にアマゾンに公開したレビューを掲載します。
「NHKで、一度見た方にはお勧めできません。」
評価 ★
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【目次】 |
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プーチン政権誕生で軍の近代化に向かうロシア
サイバー、放射線、遺伝子、地球物理・・・最先端兵器開発へ
2012.03.07(水)小泉 悠:プロフィール
選挙後、支援者に挨拶するウラジーミル・プーチン首相(3月5日)〔AFPBB News〕 3月4日に行われた大統領選の結果、ウラジーミル・プーチン首相が大統領職への返り咲きを果たした。これによって少なくとも6年間、再選すれば12年もの間、プーチン政権が続くこととなる。
では、新たなプーチン政権はどのようなグランドデザインを描いているのだろうか。
その一端をうかがわせてくれるのが、2月にプーチン首相が発表した7本の論文である。
これは『ラシースカヤ・ガゼータ』紙や『モスコフスカヤ・ノーヴォスチ』『コムソモリスカヤ・プラウダ』『コメルサント』『イズヴェスチヤ』といった主要紙に掲載されたもので、テーマは「ロシアの挑戦(総論)」「民族問題」「経済」「民主主義と国家」「社会政策」「国防・軍需産業」「外交・安全保障」となっている。
いずれもかなり詳細な長文の論文であり、各分野のブレーンと密接に協力しながら書いたものであろうと想像される。
全体として見れば、これらの論文は、彼なりの国家戦略を広く国民に示したものと理解できるだろう。
プーチンは、2000年に大統領に就任する際にも、「新千年紀を迎えるロシア」と題する論文と、ジャーナリストによるロングインタビュー『プーチン、自らを語る』を出版しているが、今回は各分野に関してより精密な見取り図を示している。
そのすべてを紹介することは困難だが、今回の小欄では、「国防・軍需産業」についての論文を紹介したい。
この論文については、大統領選を前にして軍の支持取りつけを図ったものとの見方も成り立つだろうが、同時に、軍事分野に関するプーチンの思想がうかがわれる興味深い箇所も多い。
1. 全般情勢認識
この論文でプーチンは、現在の国際情勢が極めて流動的で予測不能な状態にあり、「力による圧迫の下に他者を犠牲にして自らの問題を解決しようという誘惑」が存在しているとしている。
グルジア・南オセチア自治州の州都ツヒンバリに駐留するロシア軍(2008年)〔AFPBB News〕
従って、このような状況下ではロシアは「戦略的抑止力」を維持しなければならないと見る。
プーチンによれば、このような抑止力こそが1990年代の混乱期にロシアの主権を守ったのであり、今後ともこの抑止力を維持することが、今後ともロシアが大国としてやっていくための必須要素であるという。
ここで言う「戦略的抑止力」の内容は明らかでないが、戦略核を中心とする軍事力を指していると考えられよう。
2. 「スマート」な国防
ただしプーチンは、これが軍拡を意味するものではなく、あくまでも1990年代に弱体化した軍事力を回復するものにすぎないと主張する。
では、どのような軍事力を目指すのか。
それは「スマート」な国防であるという。これまでロシアが公表してきた安全保障関連文書と同様、すでに大国間の全面戦争(核使用を含む)の可能性は低いとしながらも、30〜50年という長期的スパンで国防を構想しなければならない。
第1に、米国などが用いる高精度の非核長射程兵器は今後、ますます戦争の決戦兵器となっていくと見ている。
第2に、宇宙空間やサイバー戦が、決定的ではないにせよ重要な分野として台頭しつつある。
第3に、さらに遠い将来には、放射線、地球物理、ビーム、遺伝子、心理その他といった要素を利用した兵器が登場し、核兵器に並ぶ威力を持つようになる。こうした兵器は使用の敷居が低いため、核兵器の役割は段階的に低下していくという。
以上の見通しは、戦略核を「戦略的抑止力」の中核とするロシアとしては危惧すべき状況と言えるだろう(ただし、後述するように、当面は戦略核は重要な抑止力であり、そのため、旧式化が進む戦略核戦力の近代化は必須と見ている)。
また、ロシアを含む旧ソ連諸国の周辺で多発している地域紛争も脅威であるとしている。面白いのは、これらの紛争が「特定の目的のためにこのような紛争を焚きつけ」られているという記述だ。
旧ソ連・社会主義圏における「カラー革命」や一連の「アラブの春」の背後に欧米諸国が存在しているという警戒感を反映した見方と考えられよう。
こうした新しい状況に対応できる軍事力づくりが「スマート」な国防なのだ。
3. 軍の貢献
では具体的にどのような軍事力づくりを進めるのか。この点に筆を進める前に、プーチンは軍がいかにロシアのために貢献してきたかを力説する。
将校たちが満足に月給を受け取れず、住宅もなく(ロシア軍の住宅問題については次回の小欄で取り上げたい)、兵士たちの食事にも事欠く状況下で、チェチェンやタジキスタンその他の紛争地域で彼らが自分を犠牲にして戦ってきたことを称揚している。
また、兵力が削減される一方で高級将校ばかりが増え、135万人もの兵力がいながら第2次チェチェン作戦のために必要な6万6000人の兵力さえすぐに集められなかった状況にも触れている。
さらに、エリツィン政権下での軍改革については、組織のコンパクト化以外は誤りであったとして手厳しい。
そのうえで、プーチンが提示する新しい軍隊の形は、機動性が高く、常時即応体制にあり、契約軍人(志願兵)で充足された軍隊だ。
プーチンによれば、従来のロシア軍は数百万人の兵力を動員することを前提とした20世紀型の軍隊であり、これを冷戦後の新たな戦略環境に合わせて根本的に変革していかねばならないという。
これは第1期プーチン政権下で出された軍改革路線、そして現在のセルジュコフ国防相による改革路線を再確認するものだが、それには非常な困難が伴ううえ、軍を含めて社会からの鋭い批判にさらされていることも率直に認めている。
4. 軍改革の成果
続くパートでは、プーチン政権以降に達成された軍改革の成果がいくつか挙げられている。紙幅の関係であまり詳しく取り上げることはできないが、次のような点が主要な成果とされている。
●陸軍で約100個の常時即応旅団が設置され、かつては戦時体制への移行にほぼ1年を要していたものが5日で戦闘準備を完了できるようになったこと。
●従来の重厚・長大型の師団からより軽量で機動性の高い旅団が陸軍の中心となったこと。
●火砲・防空・通信・偵察といった支援能力が強化されたこと。
●訓練・教育体制の改革、軍の研究体制の強化、軍管区の統合等により指揮機構の簡素化、空軍の航空基地ネットワークの統合と近代化、弾道ミサイル攻撃警戒システムの更新とGLONASS航法衛星システムの稼働開始、戦略核戦力の近代化、外洋プレゼンスの拡大など。
(戦略核戦力の近代化とGLONASSシステムについてはこれ以前の拙稿を参照されたい)
5. 今後10年間の装備更新
今後の課題として挙げられているのが、軍の装備更新である。冒頭でも述べたように、これまでの20年間でロシア軍はほとんど新型装備を導入できずにいたが、昨年から始まった大規模装備更新計画によって全面的な装備更新を図る計画である。
プーチン論文によれば、優先課題は戦略核戦力、航空宇宙防衛、通信・偵察・指揮・電子戦システム、無人偵察機、新型攻撃システム、輸送機部隊の近代化、個人用防御システム、精密誘導兵器およびそれに対する防御システムなど。
具体的な調達計画としては、以下のような内容となっている。
●長距離弾道ミサイル(ICBMとSLBM)400基
●弾道ミサイル搭載原潜8隻 ●多用途潜水艦20隻、水上戦闘艦50隻以上 ●軍事衛星100基以上
●第5世代戦闘機を含む航空機600機 ●ヘリコプター1000機以上 ●S-400防空システム28個連隊分
●ビチャージ防空システム38個大隊分 ●イスカンデル-M短距離弾道ミサイル10個旅団分 ●戦車2300両以上
●自走榴弾砲2000両以上 ●その他の軍用車両1万7000両など 特に注目されるのは長距離弾道ミサイルの調達数で、プーチン論文の通りであれば年間40基以上ということになる。これまでの3〜4倍ものペースだ。このため、論文発表直後、プーチン首相は新たな弾道ミサイル工場の設立を検討すると述べている。
これらを通じて、2020年までに全軍の70%以上を装備更新する計画だ。
このほか、プーチン論文では軍人の社会保障や軍需産業の改革にも触れているが、これについては機会を改めて触れることにしたい。
今回取り上げた範囲に関して言えば、全体として国家の基礎としての軍の役割とこれまでの貢献を最大限に称えつつ、弱体化した軍事力の再建を政権の重要課題として打ち出した内容と評価することができよう。
選挙戦を前にしての軍へのリップサービスという側面は多分にあろうが、第1次プーチン政権から続いてきた軍改革を完了させるという強い意欲も読み取れる。
プーチン自身も述べている通り、これは軍拡というよりは弱体化した軍の立て直しという側面が強い。その一方、軍事力の再建を通じて大国としてのロシアを復活させようとする意図があることもたしかであろう。
まもなく発足する第2次プーチン政権がどのように「スマート」な国防を実現していくのか、これからも注目していく必要があろう。 ↓記事を読み終わりましたら、こちらにもクリックをお願いします。m(_ _)m
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軍人の給与を3倍に引き上げたロシアの真意
安すぎる給与で絶えなかった汚職を一掃できるか
2012.02.17(金)小泉 悠:プロフィール
最近の小欄ではロシア軍の装備調達や航法衛星システムといったハードの問題を取り上げてきた。だが、軍隊もまた人間の集団である以上、組織としてのパフォーマンスは個々人の構成員の士気や錬度によって大きく左右される。
そこで本稿では、軍人たちの士気に直接関わる問題、すなわち給与の問題を取り上げてみたい。
まともに食べていけないロシアの将校 ロシア軍内部で汚職が相次いでいることについてはこれまで何度か取り上げてきたが、その背景には、給与が安すぎてまともに食べていけないという事情がある。
例えば2011年の数字で見ると、小隊長を務める少尉の月給は基本給2346ルーブル(約5630円)+小隊長としての職務手当3555ルーブル(約8530円)で合計5901ルーブル(約1万4160円)にしかならず、ロシア人の全国平均給与2万1353ルーブル(約5万1247円)を大きく下回る。
ボーナス分まで加えれば毎月の平均給与は約1万4000ルーブル(約4万7600円)まで上昇するが、これはロシアの最貧地域である北カフカス連邦管区の平均給与よりややマシという程度に過ぎない。
大都市圏であるモスクワ州(平均給与2万5969ルーブル)やレニングラード州(同2万1603ルーブル)と比べるとかなり見劣りする数字だ。
ましてやモスクワ市内の平均給与(3万9016ルーブル)などとは比べ物にもならない。
このような条件では優秀な人材を軍に集めることは難しいし、集まったとしてもまともな生活水準を維持するのはかなり難しいだろう。
独身ならばカツカツで食べていけないこともない額ではあるが、家族を養うのはまず無理だ。しかも軍人たちの勤務地の多くは僻地なので、夫婦共働きすることさえ難しい場合がままある。
また、ロシアでは教育や医療は無料という建前になっているが、実際には賄賂を要求されることも多いし、それなりの水準のサービスを受けようとすれば多額の金を払わざるを得ない。
こうした状況で生活する軍人たちが日常的に、あるいは何かのきっかけで軍のカネを横領したり、賄賂を受け取ったり、武器を横流ししたりといった汚職に手を染めることは、ほとんど必然的な流れであると言えよう。
だが、このことを別の角度から見てみれば、汚職がはびこっているとはいっても真正の「悪徳軍人」はそう多くない、とも考えられる。
軍人給与を一気に3倍に つまり、汚職に手を染めた軍人たちの多くは、まともな給与が払われていれば犯罪には走らなかった人々である可能性が高い。
安定した職を失うリスクを抱えてまで一攫千金に走るギャンブラーは、どこの社会にもそう多くはないはずだ。
そこでロシア政府は今年1月、軍人給与の大幅引き上げに踏み切った。それも何割引き上げというレベルではなく、平均して3倍(!)にも引き上げたのである。
具体的な引き上げ幅を表と図にまとめてみた(表中の数字は基本給+職務手当+ボーナスを合計した月平均額)。
これを大都市(モスクワ、サンクトペテルブルクなど)の職種別給与と比較してみると、少尉の給与は発電所・通信施設関係、少佐は輸送インフラ関係、大佐は地学・測量技師のそれぞれの業界内トップ給与とほぼ等しくなったことになる。
これまではロシア社会全体の水準と比較しても「下の中ないし上」であったものが、一気に「中の上」くらいまで上がった印象だ。
破格の待遇改善ではあるが、このぐらいまで徹底してやらなければ汚職は減らせない、という政権側の覚悟も窺えよう。
一方、このような「アメ」だけでなく、「ムチ」も用意されている。
ロシア初の憲兵隊も誕生 ロシア軍にはこれまで他国のような憲兵隊がなく、軍内でのイジメや汚職が蔓延する原因と言われてきたが、今年から軍検事総局の下に「ヴォイェンナヤ・ポリツィヤ」すなわち憲兵隊が設立される予定だ。
セルジュコフ国防相の強いイニシアティヴで設立が進められており、各旅団に1個の憲兵大隊が配備されるという。これら硬軟の対策で本当に軍人の汚職は減るのかどうか、今年以降の展開が注目される。
一方、将校だけではなく、末端の兵士の給与も引き上げられた。
従来、徴兵で軍に召集された兵士たちの手当は、月にわずか500ルーブル(約1200円)に過ぎなかった。筆者がよく利用するコーヒーチェーン「ショコラートニッツァ」のドリップコーヒーが1杯139ルーブルなので、この手当では4杯分にも届かない。
徴兵は国民の義務であるという立場に立てばこの程度の手当でもいいのかもしれないが、すでに若者の徴兵忌避は無視できない規模になっているうえ、志願制の契約軍人はまだ十分な数が揃っていない。
そこで政府は少しでも徴兵離れを食い止めるべく、機関銃手や装甲車の操縦手、通信兵といった技能職種の兵士の手当を今年1月から月額1200〜1800ルーブル(約2880〜4320円)まで引き上げた。
依然としてわずかな金額ではあるが、コーヒーにケーキくらいはつけられるだろう。こちらについても徴兵離れの緩和にどの程度の効果を発揮するものか、今年の春季徴兵の行方を見守りたい。 ↓記事を読み終わりましたら、こちらにもクリックをお願いします。m(_ _)m
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