正しい生き方

[転載]スポーツの世界に　　「竹田宮その後」

Fri, 29 Mar 2019 22:24:40 +0900

スポーツの世界に

昭和23年(1948)になり、恒徳はついに日本スケート連盟会長に、また日本馬術

連盟会長に相次いで就任した。スポーツを通じて若い人のために奉仕できれば

と、第二の人生をスポーツに捧げる決意をしたのだ。

恒徳は後に「スポーツの宮様」として親しまれることになるが、秩父宮雍仁

（ちちぶのみややすひと）親王も「スポーツの宮様」として知られていた。実は

恒徳は秩父宮から、馬術、登山そしてスキーなどいろいろなスポーツの手

ほどきを受けており、大正末期頃恒徳に初めてスケートを教えたのも秩父宮

だった。

赤坂離宮の池が凍ると、そのたびに電話でお召しがあったという。恒徳は後に

秩父宮について次のように記している。「〈秩父宮殿下はただ<スポーツが>

お好きであられただけでなく、その正しい発達を計るために、自ら率先垂範して

各種のスポーツをなされてスポーツマン精神を体得なされ、又スポーツについて

の優れた御意見を持つておられ蔭となり日向となつて、我がスポーツ界の正しい

発展を指導された」
（『人の子秩父宮』)

恒徳に多大な影響を与えた秩父宮は、昭和28年（1953）に50歳の若さで薨去と

なった。恒徳は、秩父宮のスポーツヘの情熱を受け継ぐようにスポーツ界に

のめり込んでく。恒徳の生きる道はビジネスではなく、スポーツの世界にあった。

スケートに関しては、日本で最初となる人工結氷のスケート場「後楽園アイス

パレス」を建設したのが最初の功績となる。

恒徳は昭和28年(1953)に国際スケート連盟総会に出席し、翌年の男子スピ

ードスケート世界選手権大会を日本で開催したいと懇請し、それがきっかけと

なって実現の運びとなった。（昭和29年）(１954)、数あるスポーツ種目の中で

日本で初めて世界選手権大会が開かれ、大成功を収めた。

そして翌年の昭和30年(1955)、男子スピードスケート世界選手権はソ連の

モスクワで開かれた。モスクワ大会に招待された恒徳は、果たしてソ連に

行ってよいものか悩んだという。終戦から既に10年が経過していたものの、

いまだに日ソ間の国交がなく、幾多の日本人がソ連に抑留されたまま

だったからだ。そして抑留者の中には、終戦直後に恒徳が満州に聖旨を

伝えに行った先の山田乙三・関東軍司令官、瀬島龍三・関東軍参謀をはじめ、

よく知った顔ぶれが多数含まれており、抑留者がいつ帰国を許されるのか
見当もつかない情勢だった。

しかも戦争中、恒徳は関東軍参謀として対ソ作戦計画に関係しており、満州を

占領したソ連軍が恒徳を探し回ったとの噂もあった。だが、恒徳は意を決して

モスクワに出かけることにした。現地では好意に満ちた歓迎を受け、用意された

部屋も第一級のスイートルイムで、予想外の特別の待遇を受けたという。

恒徳は抑留されている山田大将らに会いたいと願い出たが、返事がないまま

帰国の日を迎えてしまう。,先方に届けられるとの確信もないまま、かき餅や

海苔などに山田大将宛の手紙を添えて、ソ連の赤十字杜に託した。それから

数年後、ついにソ連に抑留されていた関東軍の首脳が日本に帰国することに

なり、恒徳は引き揚げ船の着く舞鶴港に出向いた。山旧大将との涙の再会を

したとき、山田が初めに口にしたのは「モスクワからのお手紙と慰問品有難う

ございました」という言葉だった。

抑留者たちは収容所の外がどのようになっているのか、全く知らされて

いなかった。しかし山田らは、竹田宮がモスクワに来ていることを知り、

日ソ関係がそこまで改善されているなら、間もなく日本に帰れるかも

しれないとの望みを抱いたのだった。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　竹田恒泰著　　「皇室の真実」より

転載元: サイタニのブログ

[転載]竹田家のその後「雲の上、雲の下」

Fri, 29 Mar 2019 22:24:15 +0900

竹田家のその後

民間人となった旧皇族五十一人は路頭に迷った。自分たちの収入は自分たち

で確保しなくてはならなくなったからだ。しかし旧皇族たちはこれまで自分でお金

を稼いだことはなかった。

うまく社会に溶け込み、早い段階で自らの居場所を確保した人もいるが、

事業に手を染めるもことごとく失敗を重ねた人、新興宗教の教祖に祭り

上げられた人、詐欺に遭って財産を騙し取られた人、選挙に出て落選した人

、離婚した人などなど世間の荒波にもみくちゃにされた人もいた。

竹田恒徳は、皇族として特別扱いされることに抵抗心を抱いていたため、皇籍

離脱について「まさに渡りに舟といってもよいところ」としたが、「だが、実の

ところ、生まれてこの方、一人で生きていく道など一度も教わったことのない

私としては、ただただ戸惑ったの一語につきる」とも記しており、皇籍離脱後の

困惑ぶりが分かる。

竹田家の財産は622万円とされ、それに465万円の財産税が課されていた。
高輪の竹田宮邸にあった洋館は政府に貸し出され、商工大臣官邸として

使用されたが、後に広大な敷地ごと西武鉄道に売却され、高輪プリンスホテル

となった。当時の洋館は今も、ホテルの貴賓館として使用されている。

後年、ジャーナリストで作家の猪瀬直樹氏が竹田恒徳にインタビューした記事で、

邸宅を西武に売ったのはどういう考えからですか、との問いに対し、恒徳は

「持ちきれなかったということですよ。それに、西武は西洋館を潰さないで

大切に使ってくれるといっておりましたから。

跡形もなく消えちゃえば淋しいけれど、実際、いまだに西洋館は残っています

からね。嬉しいことですと答えた。これまであてがい扶持で生活してきた者に

金儲けができるわけがなく、また自分は兵隊をしていたために、何をやっても

武士の商法になってしまうと考えた恒徳は、終戦から3年間は何もせずに様子

をうかがうことを決めた。

各旧宮家には皇籍を離れるに当たっての一時金が与えられており、その資金で

売り食い、つまり「タケノコ生活」をすることができた。竹田家に支給された一時

金は544万円だった。この一時金は一人ずつ身分によって当主、当主以外の王、

内親王、親王妃とそれぞれ金額が定められたものであり、人数の多い宮家は

高額であった。

政府は当初4900万円を予算化していたものの、総司令部の指示により、

元軍人だった皇族には与えてはいけないとされ、宮妃だけが支払いの対象と

された梨本宮、閑院宮などは105万円という低額にとどまり、また山階宮は

当主一人であった上に元軍人であったことで、一時金はなしとされた。

だが、元皇族の周囲にはその資金を目当てにうまい話を持ちかける人が

後を絶たなかったという。恒徳はその全員に面会して話を聞くも、全て断った。

それらの事業経過を追ってみると、成功したものはほとんどなかったようだ。

そのときの苦悩は次のように記されている。

「この浪人生活の三年間は私にとって、いままでで一番辛い時期であった。
朝起きても今日一日なにをして過ごしたらよいか、当てがない。もったいない

ような話だが、仕事のないことぐらい苦しいことはない」
（竹田恒徳『私の肖像画』)

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　竹田恒泰著　　「皇族たちの真実」より

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[転載]続き　臣籍降下の伝達　　　「占領下の皇族」

Fri, 29 Mar 2019 22:23:54 +0900

続き　臣籍降下の伝達　

・伏見宮（4名）・山階宮（1名）・賀陽宮（8名）・久邇宮（10名）・梨本宮（2名）
・朝香宮（6名）・東久邇宮（7名）・北白川宮（4名）・竹田宮（6名）・閑院宮（2名）
・東伏見宮（1名）　　　（詳細省略）

もともと皇族に戸籍はない。戸籍に代わるものとして「皇統譜」と称する宮内

大臣の所管に属するものがあった。臣籍降下が実施されるに当たり昭和22年

9月に新たに公布された「皇族の身分を離れた者及び皇族となった者の戸籍に

関する法律」の規定に従い、臣籍降下した五十一人は各役所において、

宮号を姓として新たに戸籍を作成した。

竹田宮恒徳は著書で、臣籍降下は総司令部の指令によるものであると述べて

いる。しかし、既に述べたとおり、「直宮以外の皇族を全て臣籍降下させる」と

いう総司令部の意向が事前に宮内省に伝えられ、宮内省が・主導する形で

皇族の整理が進められた。

最終的には十一宮家の皇族五十一人が自らの意思によって皇籍を離れる

という形が取られたのだが、実際には総司令部の強い意向によるものであり、

一定の圧力がかけられたと考えるべきである。しかもダイク意見書からは

「天皇を残す代わりに皇族の大半を整理する」といったようなニュアンスが

読み取れるため、総司令部はアメとムチを使って皇室改革を推し進めたと

見てよい。

10月18日、皇籍を離れる五十一人は午前中に皇居の賢所（かしこどころ）を

参拝し、午後-時には朝見の儀があり一同参内し、順次両陛下に拝謁した。

そしてその日の夜は赤坂離宮で　天皇陛下御主催のお別れの晩餐会があった。

天皇、皇后、皇太后三陛下、秩父宮、高松宮、三笠宮の御出ましがあり、

十一宮家一同と、既に王公族の身分を離れた李王家の面々が出席した。

席上　昭和天皇から「身分は変わるようになったけれども、自分はいままでと

まったく同じ気持ちを持っている。どうか今後もいっでも会いにきてくれるように」

との御言葉を賜い、十一宮家を代表して梨本宮がこれに奉答した。

お別れの会があった二日後の10月20日、梨本宮は盗難に遭った。新聞には

次のような見出しで報じられた。「ぬかった梨本氏お蔵の衣類をごっそり」

（『読売新聞』、昭和22年月22日付)、

既に臣籍降下を済ませているため、「梨本宮」ではなく「梨本氏」と表記されている

。10月26日には、三陛下御主催の送別御茶会が赤坂離宮で催された。先日の

晩餐会は正式な会であったが、御茶会では余興や福引なども行なわれ、

出席者一同は大いに歓を尽した。だが、残念なことに服を盗まれた梨本宮は、

この日着ていく服がなく、宮妃だけの出席となった。

皇族方と旧十一宮家の交流は、菊栄親睦会という会を通じて現在も続いて

いる。この会は、昭和22年に皇籍離脱をした旧十一宮家の当主が会員資格

を持ち、宮内庁の中には現在も親睦会専用の部屋が存在する。

平成17年11月27日、黒田慶樹氏と、黒田清子様の結婚をお祝いする　
天皇皇后両陛下御主催の御茶会が、皇居の宮殿で開かれた。この席には

菊栄親睦会の会員である当主らも招かれてご夫妻の前途を祝福した。

ちなみに「菊栄親睦会」の名は昭和天皇が御付けになった。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　竹田恒泰著　「皇族たちの真実」より

転載元: サイタニのブログ

[転載]臣籍降下の伝達「占領下の皇族」

Fri, 29 Mar 2019 22:23:27 +0900

臣籍降下の伝達

昭和21年11月29日、御召により皇族一同が参内し、十一宮家の臣籍降下を

伝えられる。昭和天皇からは「諸般の情勢上秩父、高松、三笠の三宮を除き、

他の皇族は全員臣籍に降下することが妥当であるような事情に立ち至った。

まことに遺憾ではあるが、了承せよ。その時期は多分来年早々くらいであろう」

との御話があった。

閑院宮は臣籍降下に反対であったが「情勢ここに至り、ことに陛下のおことば

もある以上は、いっさいの意見をすてて、虚心に事態に従うことにやぶさかで

はない」と自らの考えを改めることになった。「諸般の情勢」とは総司令部の

意向を意味する。閑院宮はこの「諸般の情勢」について後に「それが皇室

縮小方針、ひいては日本弱体化政策の一環であることは明らか」と述べている。

臣籍降下が告知されたこの日、梨本宮妃伊都子（いつこ）は日記に

「ほんとに、陛下の御心中、御さっし申上ると、胸もはりさける思ひ。

もう、（私どもは憲法発表、皇室典範の事など新聞ですでにみてゐるから、

もうどうせ臣下にならねばならぬと覚悟はしてゐるが、実に何ともいへぬ

心もちである）」と記した。また伊都子妃は年末と年明けにも次のように

不安な気持ちを書き記した。

「ことしのごとく、色々の事に出合ひ、変化の多いとしは、すくない。心の内

のなやみは、ことに大きく、これから又、一大転落せねばならず、急転直下、

墜落の運命も、ま近くなってをるから、其先はいかになる事やら。老年に

なって、ずい分ひどい目に逢ふもの哉。しかし、まづ丈夫にすごせた

事をよろこぶ」(昭和21年12月31日付)
「老年になって、手足はもぎれ、家はやかれ、其上、身分まで落下しなくて

はならぬ。谷そこにつきおとされる様。これでも生てゐられるかしらん」

（昭和22年１月12日付）

皇籍離脱は形式上、それぞれの皇族が自らの意思により皇籍を離脱する

ものとして扱われることになり、昭和22年の5月になると、「最近の国情に

鑑（かんが）み、深くその趨（おもむ）くところを察し、今後は皇族の身分を離れ、

皇室の外に在って、皇運を輔（たす）け、世務に尽したいと思います。茲に

謹んで皇室離脱の情願を陳べ、微衷を容れ給わんことを冀（ねが）います」と

いう宮内省が起案した請願書に皇族が各々署名した。

昭和22年5月3日、新憲法が施行された。これにより、皇族の臣籍降下に

先立ち、華族制度が完全に廃止され、およそ四九〇家の華族が爵位と

財産上の特権を失った。そして、皇族に順ずる待遇を受けていた朝鮮王

公族の李王家も廃止となった。赤坂にあった李王家本邸は、昭和29年（1954）、

西武グループ会長で衆議院議長でもあった堤康次郎に売却され、現在は

赤坂プリンスホテルとなっている。

新憲法が施行された日、新皇室典範と皇室経済法が同時に施行された。

この二つの法律の立案作業は、十一宮家が近々臣籍降下することを前提と

して進められてきたものである。皇族の範囲をどのように規定するかは議論が

噴出したが、最終的に新典範では永世皇族制を採用して何世代下っても

皇族の子供は皇族となることにした。

このようにして皇位継承者を確保した上で、また一方では皇籍離脱を容易に

して皇族の数が増え過ぎないようにするための仕組みを用意した。旧典範

では天皇の庶子にも皇位継承権が与えられていたが、新典範ではこれは

否定され、皇位継承は嫡出子に限ることとされた。

また旧典範に規定された皇族会議は廃止され、新典範では新たに皇室会議が

定められた。旧典範では成年皇族男了全員が議員であったのに対し、新制度

では議員の定員が定められ、選挙によって任命されることになった。そして

10月13日に皇室会議が開かれ、翌14日を以って十一宮、五十一人が皇族の

身分を離れることが決議された。その日、各宮家に「御意思に基づき、皇族

会議の議を以て、皇族の列を離れさせられることに決定いたしました」と松平

宮内大臣から報告があった。この日皇族の身分を離れたのは
次の五十一人である。

続く

　　　　　　　　　　　竹田恒泰著　　　「皇族たちの真実」より

転載元: サイタニのブログ

[転載]邦家親王と十一宮家　　「占領下の皇族」

Fri, 29 Mar 2019 22:23:01 +0900

邦家親王と十一宮家

次に十二宮家について述べる。各宮家についての詳細は巻末資料を参照して

いただくことにし、ここでは当時の皇族の全体像を紹介する。

終戦時には十四の宮家が存在していた。昭和天皇の弟宮である秩父宮・

高松宮・三笠宮の三直宮家と、伏見宮・山階宮・賀陽宮・久邇宮・梨本宮・

朝香宮・東久邇宮・北白川宮.竹田宮・閑院宮・東伏見宮の十二宮家、

合わせて十四宮家である。

江戸時代に伏見宮・桂宮・有栖川宮・閑院宮(設立順)の四つの世襲親王家が

あったことは既に述べた。しかし桂宮は明治14年（1881)に、淑子内親王薨去

によって既に当主が亡くなっていたために断絶し、また有栖川宮は世子で

あった栽仁（たねひと）王が早世していたので、大正2年(1913)、威仁（たけひと）

親王の薨去を以って断絶となった。このとき、勅旨を以って大正天皇第三皇子

宣仁（のぶひと）親王に高松宮の称号を賜わり、有栖川宮の祭祀を継承させる

ことにした。

桂宮と有栖川宮はこのように大正期までには継承者不在が原因で断絶と

なったのだが、閑院宮については継承者不在であったところ、伏見宮から

養子を取ったことで終戦まで存続していた。江戸時代から続く四世襲親王家

のうち、伏見宮と閑院宮は終戦まで存続していたことになる。幕末から明治に

かけて、皇室の繁栄を企図し、勅旨によって多くの宮家が伏見宮から分立した。

山階宮、久邇宮、梨本宮、小松宮、北白川宮、華頂宮、東伏見宮の七宮家

である。また久邇宮から、賀陽宮、朝香宮、東久邇宮の三宮家が分立し、

更に北白川宮からは竹田宮が分立、つまり伏見宮から十一の宮家が分立した

ことになる。

このうち小松宮は明治36年（1903)に廃絶した。後に北白川宮能久（よしひさ）

親王の第四王子である輝久（てるひさ）王が臣籍降下した際、「小松」の姓を

賜わり小松侯爵となり、小松宮家の祭祀を継いだ。華頂宮（かちょうのみや）

家も大正13年（1924)に、継嗣がいなかったために四代目にして廃絶となった。

旧皇室典範では皇族が養子を取ることが禁止されたため、継嗣不在は宮家の

断絶を意味する。
〔現在の皇室典範でも皇族は養子と取ることは禁止されている〕

明治天皇の皇女で成人した四方の嫁ぎ先は、第六皇女昌子内親王が竹田宮、

第七皇女房子（ふさこ）内親王が北白川宮、第八皇女允子（のぶこ）内親王が

朝香宮、そして第九皇女聰子（としこ）内親王が東久邇宮であった。

ここで整理すると、もともと世襲親王家だった伏見宮、閑院宮と、幕未以降設立

された伏見宮の傍系としての十二宮家が創立され、そのうち小松宮と華頂宮が

廃絶になったため、終戦時、世襲親王家の子孫としては十一の宮家が残って

いたことになる。また、終戦時の三直宮は、いずれも大正時代以降に昭和天皇

の弟君がそれぞれ設立した宮家である。大正2年には大正天皇第三皇子の

宣仁親王が高松宮を、大正11年(1922）には大正天皇第二皇子の雍仁

（やすひと）親王が秩父宮を、また昭和年(1935)に大正天皇第四皇子の

崇仁（たかひと）親王が三笠宮を創設した。終戦時の十四宮家は、伏見宮の

子孫たる十二宮家と、大正天皇皇子の三直宮家ということになる。

十二宮家と現在の皇室を語る場合に、決して避けては通れない人物がいる。

伏見宮第十九代当主の邦家（くにいえ）親王である。親王は、十二宮家の

生みの親ともいうべき皇族である。三十二人の子沢山で、その中で十一人の

男子が成人した。

伏見宮を相続した貞愛（さだなる）親王をはじめ、山階宮を創設した晃（あきら）

親王、久邇宮（くにのみや）を創設した朝彦（あさひこ）親王、小松宮を創設した

彰仁（あきひと）親王、北白川宮を相続した能久（よしひさ）親王、華頂宮を

創設した博経（ひろつね）親王、閑院宮を相続した載仁（ことひと）親王、

東伏見宮を創設した依仁（よりひと）親王はいずれも邦家親王の実子である。

邦家親王の王子である久邇宮朝彦親王と北白川宮能久親王も子沢山であり、

伏見宮一族は隆盛を極めた。

系図7は邦家親王の子孫を記したものである(200ぺージ）。十二宮家は全て

邦家親王の子孫であり、また昭和天皇の皇后、香淳皇后も伏見宮の傍系で

ある久邇宮の御出身であらせられるため、昭和天皇の皇子女もやはり全方が

邦家親王の子孫に当たることに注目してほしい。

つまり終戦時の十一宮家五十一人とその子孫、そして今上陛下、皇大子殿下、

敬宮愛子内親王殿下、秋篠宮文仁親王殿下、眞子内親王殿下、佳子内親王

殿下、常陸宮正仁親王殿下、そして黒田清子様の全方が邦家親王の子孫と

いうことになる。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　竹田恒泰著　「皇族たちの真実」より

　　　　注：系図がありますが省略させて頂きます。

転載元: サイタニのブログ

[転載]重臣会議の議論　　　　「占領下の皇族」

Fri, 29 Mar 2019 22:22:37 +0900

重臣会議の議論

ここで宮内官僚を中心に議論になったのは、十四ある宮家のうち、どの

宮家を残し、またどの宮家を臣籍降下させるかということだった。

天皇との血縁の濃さを基準に決めることになったものの、さまざまな意見が

出た。宮内官僚は三直宮だけを残す方針を固めていた。

しかし、牧野伸顕（まきののぷあき）伯爵〔明治の元勲、大久保利通の次男

で元宮内大臣、吉田茂元首相の義父〕らは、香淳（こうじゅん）皇后の出身家

である久邇宮だけは直宮の扱いにすべきこと、また　明治天皇の内親王

たちが嫁いだ四宮家一朝香宮、東久邇宮、北白川宮、竹田宮)も残すように

異論を唱えた。

しかし、最終的には宮内官僚の考えどおり、三直宮家を除く十二宮家が臣籍

降下することに決せられる。

重臣会議で鈴木貫太郎元首相が「今日、皇族の方々が臣籍に下られることが

やむを得ないことはわかったが、しかし皇統が絶えることになったならどうで

あろうか」と質問したところ、加藤次官は「かつての皇族の中に杜会的に

尊敬される人がおり、それを国民が認めるならその人が皇位については

どうでしょうか。

しかし、適任の方がおられなければ、それは天が皇室を不要と判断される

のでしょう」と、いったん臣籍に降った「かつての皇族」が将来皇位に就く道が

残されていることを述べた。そして加藤次官は、臣籍に降る皇族について

「万が一にも皇位を継ぐべきときがくるかもしれないとの御自覚の下で身を

お慎みになっていただきたい」と意見を述べ、鈴木はその考えに納得した。

加藤次官は、まさか本当に60年後になって「万が一」が現実のものとなり、
皇統断絶の危機が議論されることになろうとは考えていなかったのでは

あるまいか。しかし、もし皇位継承者が不在となった場合は、皇籍を離れた

元皇族が皇族に復帰し、皇位を継ぐべきであるとの意見が交わされた

上で、十一宮家の臣籍降下を断行することにしたのである。

　　　　　　　　　竹田恒泰著　　「皇族たちの真実」より

転載元: サイタニのブログ

[転載]天皇制は残ったものの・・・・「占領下の皇族」

Fri, 29 Mar 2019 22:22:14 +0900

天皇制は残ったものの・・・・

総司令部が皇族の財産上の特権を剥奪する指令を出す直前の昭和21年

5月19日、宮内次官に新任したばかりの加藤進は、沼津御用邸で皇太后

(貞明皇后（ていめいこうごう）、大正天皇皇后）に拝謁し、皇室を巡る状況に

ついて言上した。

加藤次官は、総司令部との折衝に当たるうちに必ず皇族廃止問題が起きる

であろうこと、そうした要求が総司令部から出てくる前に先手を打って直宮

（じきみや）(昭和天皇の弟宮である秩父宮、高松宮、三笠宮)以外の皇族方の

臣籍降下を申し出ることで、直宮だけは確保するべきであること、そして皇族方

のお恨みを受けることを覚悟で皇族の臣籍降下について両陛下の諒解を得た

ことなどを話した。

皇太后からは「〈私は〉どんな苦労でも引き受けます。〈中略〉しかし、皇族方

はなかなかそうはいきませんよ。びっくりもするでしょうし、いろいろなことも

仰しゃるでしょうし、なかなかお分りにならないと思います。どうかじっくりと

時間をかけ、御納得いただけるまで、あなたの方が落ちついて、気を長くして

やらねばなりませんよ」との御話があり、「御一新〈明治維新〉前に戻ったと

思えばよい」と仰った。皇太后はこのとき、御自らも臣籍降下の対象として

御覚悟なさっていらっしゃったと思われる。

加藤次官ら宮内官僚はかなり早い段階から皇族の大半の臣籍降下は

避けられないことととらえていた。昭和20年12月に梨本宮が戦犯として

逮捕されてから、加藤は臣籍降下の具体的な検討を始めた。加藤は

「とにかく天皇とお直宮を守ることが絶対に必要だった当時の状況から

考えたとき、ぜひとも臣籍に自ら降下していただく以外にはありません

でした」と後に記している。

昭和20年の大晦日には、総司令部民間情報教育局（CIE）が　天皇制を残す

方針であることを記した「ダイクの意見書訳及び賠償に関する意見書」が、

当時侍従次長の職にあった木下道雄（きのしたみちお）の許に届けられた。

「ダイク」とはケン・ダイクCIE局長のことである。ダイク意見書は冒頭で

「一、日本天皇の存続確立」と明記し、「如何なる場合に於ても　天皇の存続は

絶対必要なりとの主張あり」と記されていた。ダイク意見書はその他にも、

天皇は政治に関与しないこと、華族制度を廃止すること、皇室財産を解放

すること、天皇・皇族の歳費は国会の議決を経ることなど、総司令部が想定

する民主化された日本の姿が述べられていた。これらの事項は間もなく新憲法

の公布などによって実現することになる。

意見書の内容が　昭和天皇に上奏されたのは翌昭和21年元旦の夕方だった。

この報せは、あるいは　天皇の側近たちを終戦後最も喜ばせたかもしれない。

なぜなら　天皇の存続に関する総司令部の方針が活字で示されたのはこれが

初めてだったからだ。これまでもたらされた情報として、は、米内光政海相が

昭和20年10月26日にマッカーサー元帥と会見したときに元帥が「自分は

天皇の地位について、変更するという考えは持っていない」と発言したのを

伝え聞いたのみであり、またその後に梨本宮が戦犯として逮捕されたことも

あって、天皇制の存続について、側近たちは半信半疑になっていた。

ところが、このダイク意見書には重要な条件が付け加えられていた。その

条件とは「今上天皇及び男子御兄弟御三方の皇族としての已存権を確認す」

であった。つまり、天皇と三直宮以外の全ての皇族に臣籍降下させることを

仄めかす内容にほかならなかった
。

教育基本法の制定過程などと同じく、皇族の臣籍降下に関しても、

総司令部はあたかも日本側が自主的に改革しているかのような体裁を

取らせつつ、実はその後ろで、皇室財政を逼迫させるなどで臣籍降下

への圧力をかけていた。総司令部の日本占領政策は極めて巧妙だった。

加藤次官が皇太后に現況を報告して間もなくの昭和21年5月28日と同31日、

皇族情報懇談会という会議が開かれ、宮内省首脳部から皇族に対し、

特権剥奪や皇室典範改正の件などについて説明があった。加藤がこれらを

説明したのだが、その説明について不快感を顕にした皇族が多かった。

閑院宮は次のように記している。

「宮内当局の態度は甚だ煮えきらず、また皇室および皇族に関する重要

事項を、あらかじめ皇族にはかることなく、一方的に独断的に決めてしまい、

事後報告的に説明するという態度であったので、各皇族とも激越にこれを

難詰した。たしかにこの日の加藤次官の態度は、不誠実きわまるもので

あった」閑院宮は同年9月頃に宮内省は皇族の大半を臣籍降下させる

方針を固めたとも記している。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　竹田恒泰著　　「皇族たちの真実」より

転載元: サイタニのブログ

[転載]皇室の財産に最高税率90%の財産税　　　「占領下の皇族」

Fri, 29 Mar 2019 22:21:51 +0900

最高税率90%の財産税

皇族に対する締め付けはそれだけではなかった。占領直後から総司令部は

、日本政府に対して財産税の立案を求めていた。政府は昭和20年11月16日

、立案計画書を提出したが、総司令部は24日、昭和21年の最初の議会で

関係法案の成立を図ること、及び皇室財産についてもこの計画から除外

されてはならぬことを条件として政府案を承認した。

このことは、既に凍結してある皇室財産の大部分を、財産税によって国有化

する方針を明らかにしたことを意味する。日本政府はこれに反対するも、

結局受け入れられなかった。

総司令部は皇室財産を調査し、凍結した上で、莫大な財産税を課税、そして

ついに新憲法の公布により、皇室財産のほぼ全てを国庫に収めさせるという

大きな計画を立てていたのだ。

昭和21年9月30日、財産税法案が衆議院に提出された。同年3月3日午前

零時を調査時期とし、その時点における個人所有の財産について課税する

というもので、10万円未満を免税とし、累進税率が採用された。1500万円を

超える財産を所有している場合は最高税率の90%が適用されることになった。

全体で約43億円の税収が見込まれた。財産税法は昭和21年10月11日に

議会で可決され、11月12日に公布、20日に施行された。財産税の申告期日は

昭和22年1月31日とされ、納付期限は申告期日の1か月後とされた。かくして、

皇室財産は、約9割が主に物納により国庫に帰属することになったのである

。

以前発表された　天皇家の財産は大きく上方修正され、評価総額は

37億4712万円となり、財産税として納税された金額は33億4268万円

となった。十四宮家の中で最も多額の財産税を納入したのは高松宮だった。

評価総額が1253万円で財産税は1002万円だった。その次は朝香宮で、

評価総額は1067万円、財産税は844万円だった。三井、岩崎、住友などの

大財閥の資産が、およそ3億円から5億円だったことと比べると、

37億円を超える天皇家の財産がどれだけ大きかったかが理解できよう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　竹田恒泰著　　　「皇族たちの真実」より

※今でも日本政府は天皇家の財産を没収したままであろう。

　　　　占領憲法もそのまま、皇室典範もそのまま、日本政府は今まで何をして来たのか

　　　　日本人として情けない、占領軍（白人）に洗脳され今では洗脳された事も忘れているのか。

　　　　アメリカ（白人）は今でも正義の御旗を元に次々と破壊しているのだ。以前バングラデッシュ

　　　　の方と話した事があるが、アメリカはその国が二度と立ち上がれなくなるまで破壊していったと

　　　　聞いたことがある。。日本も目覚める時であろう。中国、北朝鮮、ロシア、韓国とならずもの国家

　　　　に囲まれているのだ。

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[転載]続き　皇族特権の剥奪　「占領下の皇族」

Fri, 29 Mar 2019 22:21:27 +0900

続き　皇族特権の剥奪　

皇室財産の解体に着手したのである。総司令部は昭和20年9月22日付

「降伏後における米国初期の対日方針」の中で、皇室財産についての方針を

初めて明らかにした。それによると、「日本の商工業の大部分を支配した産業上

及び金融上の人コンビネーションの解体を指示すべきこと」と、財閥の解体に

言及した上で「皇室の財産は占領の諸目的達成に必要な措置から免除せられる

ことはない」と、皇室財産についても財閥と同様に解体されるべきであると示したのだった。

昭和20年10月に始められた皇室財産の調査は、皇室財産解体の第一歩だった。

調査は現金・土地・株式から、宝飾品や漆器に至るまで換金性のあるもの全てに

及び、詳細なリストが作成された。調査を終えた総司令部は10月30日、皇室財産

を発表した。

現金、有価証券、土地、森林そして建物の総額は15億9061万5500円だった。

なおこの数字には美術品、宝石、金銀塊などは含まれず、また十四宮家の

財産も計上されていない。11月20日、総司令部の指令により皇室財産は凍結

された。総司令部の事前の承認のない限り、経常費を除く全皇室財産の取引を

封鎖すること、8月15日にさかのぼり、これまでの皇室財産の移動を無効と

することなどが指令された。

総司令部は昭和21年5月23日、皇族の財産上における特権の剥奪を指示する。

これまで皇族は　天皇から歳費および特別賜金を賜わり、日々の生活が保障

されていた。加えて必要な邸地は　天皇から賜ることになっており、皇族付職員も

宮内省から派遣され、さらに免税特権など、数々の経済的な特権も与えられて

いた。しかも終戦後は宮内省からの食糧配給もあり、皇族は食糧難による生活

苦もある程度緩和されていただけでなく、不足していた自動車用のガソリンの

特別配給も受けていた。

しかし総司令部の指令により、それらの特権が剥奪されてしまったのだ。歳費も

打ち切られた。昭和22年(1947)5月3日に新憲法と同時に施行されることになる

皇室経済法で新たに皇族の歳費が規定され、歳費は国庫から支出されること

になった。だがこの皇室経済法は十二宮家が臣籍降下することを前提として

組み立てられたもので、残る少数の皇族に対して定額を支給することになった

ため、皇族費の総額は著しく減額されることになった。

皇族への邸地賜与については、既に皇室財産が凍結されており、また新憲法の

第八条で　天皇が財産を賜与することが禁止されたため、終戦後は行なわれ

なくなった。また皇族付職員については、御附武官と別当が廃止され、宮内官の

人数は人きく減じられた。そして皇族の免税特権にも変更が加えられ、特別の

規定がない限り皇族であっても原則課税されることになった。

総司令部の指令は皇族の立場と生活を大きく変化させた。皇族特権の剥奪、

特に歳費の打ち切りは、皇族としての存在を経済的に困難にさせることに

なった。皇族という名目上の地位は残ったものの、これは臣籍降下を要求

されたのに等しかった。

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[転載]皇族特権の剥奪　　「占領下の皇族」

Fri, 29 Mar 2019 22:21:03 +0900

皇族特権の剥奪　

総司令部は、皇室改革を占領政策の重要な柱として考えていた。天皇を含む

皇室全体を廃止するか否かについては、総司令部だけでなく米国本国を巻き

込んで大きな議論を巻き起こした。

しかし、マッカーサー元帥の強い希望があり、最終的には総司令部の手に

よって　天皇と皇室を廃止することはなかった。総司令部はその一方で、

皇室から多くの特権を取り上げ、皇室が政治に関与することができない体制を

つくり、さらには、皇室の規模を縮小させるといった皇室改革に着手した。米国は

日本を高度な民主国家にすることを目指しており、そのためにはこれらの

皇室改革が必要不可欠と考えたのである。

急速に皇室改革が進められる中、皇族方が最も恐れたのは、皇族としての

身分を失うことだった。皇族が皇籍を離脱して臣籍に降ること、つまり皇族の

身分を離れて民間人になることを「臣籍降下」といった。ただし、新憲法の

発布をもって「臣籍」がなくなったため、皇族が皇族の身分を離れることは

現在では「皇籍離脱」と呼んでいる。

皇族たちは大方この臣籍降下には反対の立場だったが、早い段階で臣籍降下

する旨を表明した皇族もあった。終戦処理内閣の首相を務めた東久邇宮も

その一人である。東久邇宮は昭和20年11月10日、新聞記者を麻布の仮御殿に

招いて臣籍降下の決意を表明した。東久邇宮は記者に次のように語った。

戦争がこのような結末になったことについて私は強く責任を感じている。
戦時中皇族は陛下に意見を申し上げることが禁じられていたものの、
陛下に対してなんら進言申し上げることをしなかったことについて道徳的

責任がある。敗戦に至ったのであれば道徳的責任を明らかにするため

皇族の特遇を拝辞して平民となることを決心した。もしそうしなければ

陛下に対し、また国家に対して申し訳けが立たない。首相の任を解かれた

直後、木戸内大臣と石渡宮内人臣を通して陛下にお願い申し上げた。

その後は「いま暫（しばらく）く時期を待て」との御沙汰を拝したのみで今日に

及んでいる。これは私一個の考えであるが、皇族は直宮に限り、あとは臣籍に

降下したらよいと思う。華族も全て爵位を拝辞したらよいと思う
(『朝日新聞』昭和20年11月11日付）

また竹田宮も著書で「戦前は皇族の数がかなり多かったので、この非常事態に

皇室を守ってゆくためには、もっと簡素化した方がよいという考えをかねがね

持っていたと記している。賀陽宮（かやのみや）も臣籍降下への決意を固めて

いた。宮はシンガポール陥落の時点で既に敗戦を予測し、「敗戦になれば、

皇族は臣下になるのだから、覚悟するように」と子供たちに語っており、

「臣籍降下は、戦争で犠牲になった多くの国民たちへの償（つぐ）いである」と

賀陽宮妃敏子に話していたという。

しかし、臣籍降下論に強く反発した皇族もあった。閑院宮は臣籍降下に強く

反対した一人である。後に著書で「私も、皇族には皇族としての使命も役割も

あるのであって、臣籍降下のごときは、その使命を軽んじ自ら卑下して時勢に

おもねるものであるとして、反対した」と記している。閑院宮のほか、皇族の

ほとんどは臣籍降下に反対だった。

東久邇宮らの臣籍降下への動きは、これに反対する皇族たちを俄（にわか）に

不安にさせた。東久邇宮の決断に対して石渡宮内人臣は「問題が重大であり、

もう一度慎重にお考え下さるよう」と進言した。慌たて宮内省は11月22日、

臣籍降下は勅許されないことを発表、臣籍降下騒動は落ち着いたかのように

見えた。しかし、それも束の間だった。皇族たちの不安をよそに、総司令部は

皇室縮小への圧力を徐々に強めてきた。

続く

　　　　　　　　　　　　　　　　　　竹田恒泰著　　「皇族たちの真実」より

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[転載]スポーツの世界に 「竹田宮その後」

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[転載]天皇制は残ったものの・・・・ 「占領下の皇族」

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