バニラ・エアも機長不足による運休を発表 〜LCCの路線拡大に追いつかない運航乗務員の確保〜

バニラ・エアの運航するA320

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格安バニラ・エアも欠航＝機長不足で6月に国内154便

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　時事通信 5月16日(金)15時2分配信

　格安航空会社（LCC）のバニラ・エア（千葉県成田市）は16日、必要な人数の機長を確保できなくなったため、6月に国内2路線で計154便を欠航すると発表した。

　予定外の退職者が出た上、採用も間に合わなかった。繁忙期となる7月以降は、同じくANAホールディングス傘下の全日本空輸から機長2人の出向を受けるなどして必要な人員を確保し、予定通りに運航する。

　欠航の内訳は、成田―新千歳が120便、成田―那覇が34便。これらの便を予約していた2551人には他のバニラ便のほか、一部は全日空便への振り替えに応じる。払い戻しも受け付ける。国際線は欠航しない。

　バニラ・エアはエアアジア・ジャパンから社名を変更し、昨年12月に新体制での運航を開始した。記者会見した石井知祥社長は「運航実績が少なく、採用での競争力が弱かった」と説明、「多大な迷惑を掛けることを心よりおわびする」と謝罪した。

　アジアを中心とする需要拡大を背景に、航空業界では操縦士不足が深刻化している。同じくLCCのピーチ・アビエーション（大阪府泉佐野市）も病欠者が相次いで機長不足に陥り、5〜10月に最大2000便以上の運航を中止すると発表している。

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　バニラ・エアも機長不足の影響で、運休を行うようです。LCCは各社、機材をどんどん導入し路線を拡大させる事に躍起になっています。

　これは路線網の拡充と便数の供給量増加競争の勝者が、即ち、LCCの勝者となると考えているからだと思います。

　規模の拡充と路線の黒字化。このバランスをとることが航空会社の経営の難しい所だと思うのですが、ここにきて、機長資格者の不足が目だってきました。

　副操縦士については、航空大学校や一般大学の操縦学科、各民間飛行学校の卒業生から順調に供給が行われているようですが、機長の養成については、一朝一夕にはいきません。

　

　機長の養成には、培ってきた養成のノウハウ等が必要であり、機長資格者の供給量が一気に増えることは、なかなか無いと思います。

　

　しばらくは、機長を中心として、各社の争奪戦が続くのではないでしょうか。

５月１７日　関連記事を追加しました↓

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ＬＣＣ実態…弱かった「採用競争力」　パイロット不足で欠航相次ぐ

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　SankeiBiz 5月17日(土)8時15分配信

　成田空港を拠点とする格安航空会社（ＬＣＣ）のバニラ・エアは１６日、機長不足を理由に、６月に国内線の成田−那覇線と成田−新千歳線の一部で１５４便を欠航すると発表した。

　６月に運航を予定していた国際線を含む便数全体の２１％に当たる。ＬＣＣをめぐっては４月、関西空港を拠点とするＬＣＣのピーチ・アビエーションも同じ理由で最大２０００便超の欠航を発表したばかり。低運賃を武器に国内でも根づきつつあるＬＣＣだが、パイロット不足が事業拡大の隘路（あいろ）になっている。

　バニラは、全日本空輸を傘下に持つＡＮＡホールディングス（ＨＤ）の全額出資子会社。欠航となる便を予約していた乗客２５５１人に影響が生じる。

　バニラの石井知祥社長は同日、東京都内で記者会見し、「経営として重く受け止めている。機長の確保や養成をしっかりやっていく」と謝罪した。国際線は全便を運航するとした。

　６月は機長が２６人必要だったが、採用が予定通り進まなかったことに加え、想定以上の退職者が出たことで、３人不足するという。石井社長は「（会社発足が昨年１１月と）後発組で実績が少なく、採用競争力が弱かった」と説明した。

　ただ、同じＡＮＡＨＤ傘下の全日空から機長の出向者を受け入れたほか、病欠者らが復帰することから、繁忙期の７月以降は必要な機長数を確保できるため計画通りに運航する予定。

　ＬＣＣでは４月、ピーチが５月１９日から１０月２５日まで最大２０７２便を欠航すると発表。機長５２人のうち８人が病欠という緊急事態に加え、事業拡大に向けた採用も不調だったためだ。

　ＬＣＣはもともと、余剰の機材や人員をあまり持たないことなどでコストを抑え、低運賃を実現している。こうした中、バニラやピーチでパイロット確保が綱渡りだった実態が表面化し、ＬＣＣのこうしたモデルの難しさが浮き彫りになった格好だ。会見でバニラは、病欠などを見込んだ機長の余剰人員は１〜２人程度だったと明かした。

　国内でも若者を中心に観光向けなどで定着しつつあるＬＣＣだが、大量欠航の続発でイメージが悪化する可能性もある。

　早稲田大学大学院の戸崎肇教授は「ＬＣＣは大手に比べパイロットの待遇で見劣りし、獲得はそれだけ難しくなる」とした上で確保策として「自社養成などを視野に入れる必要があるほか、当面の対応ではパイロットへの待遇改善をある程度は優先せざるをえない状況だ」と語る。

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