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大騒ぎをする日本と韓国のマスメディア。
「韓国に対する輸出規制発動」は、半導体材料の輸出入に関しては、何ら影響が無い。ただ、概して言えば書類が増えるだけだ。輸出入手続きがEUの対韓輸出規制と同じになるだけだ。２００４年の状況に戻すだけ。
即ち、韓国政府がＷＨＯに訴えたら、恥をかくのは韓国政府。
我等視聴者はまんまと騙された。
韓国政府の要望に沿った日本のマスメディアに！
これが日本のマスメディアの実態だ。
日本のマスメディア報道部門の幹部を在日や帰化人が占めている証。
韓国の政府機関から日本のマスメディアに金が流れている証。
今回の騒動で明らかになったことは、韓国に他の国以上の優遇処置をとってはいけないということだ。
誤解だらけの「韓国に対する輸出規制発動」
日経ビジネス 7/4(木)
なぜ、相手が韓国になると日本の報道は歪んでしまうのだろう。もっと冷静に事実を報道して欲しいものだ。
今回の「韓国に対する輸出規制」に関しては、メディアは『半導体材料を“事実上の禁輸“』『対韓輸出規制を発動』などと、勇ましく報道している。それと同時に、記事では、『自由貿易を掲げてきた日本へ各国から批判が集まる懸念もある』『各国に恣意的なルール変更ともとられかねない』といった指摘もしている。
果たしてそうだろうか。
（中略）
●以前の手続きに戻すもので「輸出規制発動」ではない
まずそもそもこれは、韓国に対して新たに「輸出規制を発動」するものではない。韓国向けの輸出について、2004年から特別に優遇して簡略化していた手続きを、2003年までの普通の手続きに戻すものだ。
簡略化した手続きとは、3年間有効な「包括許可」を得れば、いつでも輸出できるというものだ。本来は、輸出の契約ごとに「個別許可」が必要だ。私が担当していた2003年当時は、韓国への輸出は個別許可が必要であった。まさにこの時の手続きに戻すのが今回の措置だと言ってよい。
また、輸出に際して「個別許可」が必要なのは、輸出管理の世界では国際的な原則で、特別に信頼できる相手国についてのみ、「包括許可」による手続きの簡略化が認められている。この対象国を、日本の制度では「ホワイト国」と呼んでいる。2004年にこの「ホワイト国」に韓国が追加されたのだ。
なお、この個別許可について、一部の報道では「出荷ごと」に許可が必要となり、日々、工場から韓国に製品を出荷しているようなビジネスが停滞してしまうというような報道によって、輸出企業の現場は混乱しているようだ。
これは誤解で、個別許可は”契約ごと”に必要で、一契約で何回にも出荷を分ける通常のビジネスは当然、一度個別許可を得ていれば出荷ごとに許可を得る必要ない。
（中略）
1990年代、韓国はまだ国際的な輸出管理の枠組みのメンバーではなかった。（輸出管理が出来ていないため）。
私は韓国がそのメンバーに参加できるよう、各国に働きかけ、韓国にも再三足を運んで、韓国が輸出管理をしっかりできるように全面的に支援していた。
その結果、韓国も国際枠組みにメンバーになることができ、韓国からも日本のそれまでの協力、働きかけに感謝されていた。それが2004年に、韓国をホワイト国に追加して特別に優遇することにつながっていった。
●「EU並み」「対インドネシア並み」の手続きになる
ホワイト国として特別優遇するためには、相手国が厳格に輸出管理をしているかどうかを確認するための協議をするのが通常だ。
そうした協議を、日本は欧州など他のホワイト国と実施してきている。しかし近年、韓国だけはどういうわけか、日本との輸出管理の協議に応じていないようだ。
政府が、「優遇した手続きの前提になる輸出管理の信頼関係が崩れている」としていることから想像するに難くない。だが、これを「安全保障の友好国でなくなった」と理解するのは、明らかに行き過ぎである。
安全保障の友好国が「ホワイト国」であると解説している報道もあるが、そうではない。例えば、インド太平洋戦略を共有するインドや海上共同訓練をするインドネシアなどもホワイト国ではなく、個別許可が必要だ。
また欧州連合（EU）が輸出管理のうえで特別優遇しているのは日本を含めて8カ国で、これに韓国は入っていない。多少の細かい点を無視すれば、EU並みの手続きに戻したとも言える。それでどうして「自由貿易に逆行する」との批判が各国から出るのだろうか。
しかし中国によるレアアースの禁輸措置と同列に論じるのは的外れだ。日本は法治国家だ。政治的な道具として法律運用を自由に利用できるものではない。
あくまで今回の措置は、手続きを「包括許可から個別許可へ」と、元に戻す変更を行うものだ。基準を原則不許可にするよう変えるものではない。それでは対抗措置として生ぬるい、不十分だというのならば、米国のような原則不許可にするような法律を議員立法で作るしかないだろう。
「世界貿易機関（WTO）協定違反の疑いもあるグレーな措置」とする、ある日本の識者のコメントまである。
だが、2003年まで日本はWTO違反をしていたとでも言うのだろうか。日本の輸出管理法制を理解してコメントしているとは思えない。
EU並みの手続きにすること、対インドネシア並みの手続きにすることが、どうしてWTO協定違反になりえるのだろうか。韓国側の過剰反応に引っ張られ過ぎではないだろうか。
韓国政府の代弁社
テレ朝：「安倍首相は稚拙だ」
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日本のマス・メディアの犯罪
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コメント（2）
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見事！日経は中国のプロパガンダであることを実証してくれた。
先日、漫画家孫向文氏のツイートを見て、香港のデモ隊の実態を確認してみた。
孫向文
@sun_koubun
いつもファーウェイ万歳と持ち上がる日本経済新聞、どうやって「千人以上の暴徒」を数えたか、香港の発表は５０人弱ですよ （当該、日経の記事）
【香港=木原雄士】香港の中国返還22年を迎えた1日夜、若者ら千人以上が暴徒化して立法会（議会）の建物になだれ込み、議場に突入した。中国本土への容疑者移送を可能とする「逃亡犯条例」改正案の完全撤回や、行政長官の辞任などを求めた。香港警察は2日未明、催涙ガスを使って周辺に居座っていたデモ隊を強制排除した。（中略）
（私見１）立法会（議会）の建物の防護塀を壊そうとしているのは、僅か２〜３人に過ぎない。彼らの回りを取り囲んでいるのは報道陣。
（結論）
ビデオから判断すると、立法会（議会）に侵入した若者は、多くてもせいぜい数十人。十人前後かも。
それでは何故に日経は議場内に千人もなだれ込んだと報道したのか。香港では５０人弱と報道しているにも拘わらず。
答えは明瞭である。
日経は、中国のプロパガンダであり、反対勢力のデモ隊は暴徒であるとの印象を日本国民に強く植え付けるのを目的とし記事を捏造した。
更に付加すると、議事堂の塀を壊したのは、中国か香港政府に雇われた若者、或いは、中国の３０歳前後の退役軍人である可能性が強い。塀を壊したら続いてデモ隊がなだれ込むのを期待したが、期待に反し、デモ参加の市民は冷静であった。
無論、この塀を壊したことを口実に、デモの市民を蹴散らすために催涙ガスを使用したのもシナリオ通りという訳だ。
このように、日経は中国の指示の通りの誇大捏造報道をした。
日本のメディアの報道とは、こんなもん。
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各メディアはトランプ大統領の駆け引きの言動のみを報道しているが、肝心なことは時事通信以外は報道していないのでは？
日本は安保で「多大な貢献」＝米上院、国防権限法案で評価
2019年06月28日
【ワシントン時事】米上院は２７日、２０２０会計年度（１９年１０月〜２０年９月）の国防予算の大枠を定める国防権限法案を可決した。法案は日米の安全保障協力に関し、「日本は『責任分担』において多大な貢献をしている」と指摘。日米安保体制は米国に負担が偏っていると批判するトランプ大統領とは一線を画した。
法案は「日本は自国防衛のための軍事能力を大幅に向上させる一方、集団安全保障への貢献も拡大している」と評価。アジア太平洋地域全体の安定と繁栄における日本の寄与も認め、米国の安全と繁栄につながっていると記した。
また、日本は防衛費を引き続き増やすべきだとしつつも、「（在日米軍の）直接的な費用負担や在沖縄米軍の移転経費負担、地域支援、その他の同盟に関する支出面で、最も大きな貢献をしている同盟国の一つ」と位置付けた。
US Senate Committee Unveils 2020 Defense Policy Bill
米国上院委員会、2020年防衛政策法案を発表
May 23, 2019 10:40 AM
US Senate passes its defense policy bill 86-8, setting up fight with House
June 28, 2019
米上院議員は下院との戦いを設定して、その防衛政策法案86から8を可決
Heinrich Secures Major Wins For NM In Annual Defense Spending Bill
ハインリッヒ、年次国防支出法案でニューメキシコ州の大勝利を確保
Thursday, June 27, 2019
（参考）
トランプ氏、安保をカードに 貿易交渉加速へ「圧力」
2019/6/29 0:30日本経済新聞 電子版
安倍晋三首相とトランプ米大統領は28日、大阪市で会談した。会談は日米貿易交渉の早期合意を目指すことで一致したものの、トランプ氏は首脳会談直前としては初めて日米安全保障条約への不満を示した。日米同盟の根幹を「カード」に使うトランプ氏からは、大統領選を前に農業の日本市場開放で成果を挙げようとの思惑が垣間見える。（中略）
しかし、「貿易」と「軍事」を並列にしたトランプ氏の発言には伏線があった。 ■「不公平だ」
トランプ氏は26日、米テレビの電話インタビューで「日本が攻撃されたら米国は日本を守らなければならないが、米国が攻撃されたとき日本はわれわれを助ける必要がない」と述べた。日米安保条約に基づく防衛義務が一方的だとの不満だ。（中略）
ここにきてトランプ氏が持論を復活させた背景にあるのは20年の大統領選だ。
今回の日米首脳会談は、フロリダ州マイアミでの米民主党討論会とタイミングが重なった。トランプ氏は会談直後にツイッターを更新し「民主党は違法な外国人に無制限の医療を提供しようとしている。まず米国市民の世話をしてはどうか」と国内向けの発信を続けた。
トランプ氏の日米交渉に対する関心は牛肉などの農業関税の引き下げに集中している。中国による米産大豆の関税引き上げや、米国を除く環太平洋経済連携協定（TPP）の発効で、国内農家が打撃を受けている。日本との貿易交渉の進展は来年の大統領選の行方に影響する。 日米安保見直しの可能性をトランプが示唆した今、これが日本の進むべき道だ
NEWSWEEK 6/29(土) 21:44配信
（本記事の最後の一節）
安全保障の裏付けなき多国間外交、中国や北朝鮮やアメリカへの言葉だけの説得、安易な平和主義といった選択肢に頼れば、日本は運命を他国の手に委ねることになる。他国はあくまで「自国ファースト」なのだ。＜本誌2019年7月9日号掲載＞ |
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韓国の統一教会の広告塔である桜田淳子の芸能界復帰をバックアップするが如く、NHKでは「きょうの料理」番組で冒頭「クッククック」（わたしの青い鳥）と流し続けた。
更に、「チコちゃん」は、韓国のロッテアイスの看板にもなっている。
国民から準税金で視聴料を徴収しているＮＨＫが、韓国ロッテのCMに使用させるとは、成程、南北朝鮮と中国、夫々の在日と帰化人で放送現場を取り仕切るNHKとしては寧ろ当然と言いたいのだろう。
他方、以下の商品は許せる。
これらは番組の宣伝としての価値があり、ここがロッテとの大きな相違である。ロッテのチコちゃんの場合は、明らかにロッテのマルチアイスのCMとしてである。
ここで、CMキャラクター使用料金をNHKが徴収したとなると、以後、NHKは民放と同じく、視聴料徴収を止めてCMの収入１本で運営できることを意味す。但し、CM使用料は裏金処理し、正規の帳簿には載らないことも考えられる。
他方、安倍首相がロッテの要請に応じ、官邸が代弁し、NHKに「ロッテのマルチアイスのCMにチコちゃんを使用させよ。」と指示した可能性を否定できない。
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首相、ロッテ会長長男の結婚式披露宴出席
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版] 2015年11月30日
日本の安倍晋三首相が２８日、東京で開かれた辛東彬（シン・ドンビン、重光昭夫）ロッテグループ会長の長男ユヨル（２９）氏の結婚式披露宴に参加した。
日本経済新聞は安倍首相の動静記事で「安倍首相が２８日１２時１０分、東京帝国ホテルで行われた辛東彬会長の長男の結婚式披露宴に参加した」と２９日報道した。安倍首相が財界トップの子供の結婚式披露宴に参加するのは異例だ。
安倍首相と辛会長は家同士で長年親密な関係を受け継いできた。辛会長の父親である辛格浩（シン・ギョクホ、重光武雄）ロッテ総括会長は１９５０〜６０年代の安倍首相の父親・安倍晋太郎元外相はもちろん母方の祖父である岸信介元首相ともつき合いを重ねてきた。辛東彬会長は６月２日に首相官邸を訪れて安倍首相と１０分間面談もした。 （以後省略）
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それにしても南北朝鮮人と共産主義の巣窟NHKの反日姿勢には今更ながら再認識させられる。
周囲の反対を押し切り、韓国の反日映画に出演した男優北村一輝を、今年9月からのNHK連続テレビ小説『スカーレット』でヒロインの父親役に抜擢。
つまり、韓国で反日映画に出演したご褒美に、NHKはヒロインの父親役に抜擢したのである。適役とか上手下手の問題ではない。
北村一輝はなぜ韓国「反日映画」出演を決めたのか？
週刊新潮 2019年5月30日号掲載
今夏、韓国で「戦闘（セント）」なる反日映画が公開予定だという。が、これもまた、ずいぶん史実が曲げられた作品なのだとか。またか、と冷めた視線を送れば、なんと、あの北村一輝（49）が出ているではないか！
徴用工をテーマにした「軍艦島」（2017年）しかり、慰安婦問題の「鬼郷」（16年）しかり。いくら娯楽といえど、近年の韓国映画は度を越している。日本人は悉（ことごと）く悪し様に描かれ、蛮行の限りを尽くすのだ。
韓国の映画会社関係者が打ち明ける。
「『戦闘』は、日本統治時代に活躍した独立活動家が率いる抗日ゲリラ団の戦いがテーマ。今年は、日本の朝鮮半島統治に抵抗して起きた三・一独立運動から100周年ということもあって、分かりやすい反日映画になっています」
（中略）
先の映画会社関係者曰く、この作品における北村一輝の役どころは、
「鳳梧洞で戦ったとされる日本軍の冷酷な少佐ですが、北村さんクラスの日本人俳優がこのような反日映画に出たなんて、記憶にありません。こちらのスタッフのなかでも、“彼のような人気俳優が出て大丈夫なのか”との声が上がっていたんですから」
撮影期間は昨年8月から年末にかけて4カ月ほど。すでに撮り終わっているが、
（中略）
「そんな北村は、今年9月からのNHK連続テレビ小説『スカーレット』でヒロインの父親役を演じます。
NHKの朝の顔ともなる彼が、売国奴と詰（なじ）られかねないこの手の映画に出るのは解せません。リスクが大きすぎますよ」（以後省略） |
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昨夜、ベッドで半分寝ながらテレビを観ていると、ビックリポン！
月面での星条旗が風でなびいている映像です。
そして池上彰が嘘八百の御託を並べていたのです。
 当にTBSと池上彰,、またまたやりおったな！
『池上彰』の言うことの９割以上は事実を述べそれで視聴者を信用させるが、一割弱は、嘘・捏造・反日のプロパガンダである。
池上彰は司馬遼太郎と同様、戦後のマッカーサーの日本国民に「罪の意識」を徹底的に植え付けるWGIP（ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム）による日本愚民化政策推進のお先棒を担いでいる。
さて、そのテレビ番組とは、
TBSホット情報
[タイトル] 『宇宙プロジェクト2019』
アポロ11号の月面着陸から50年! 宇宙旅行が現実に!? 「もしも宇宙に行ったら…?」大西宇宙飛行士を質問攻め!
[放送時間] 3月13日(水)よる8時〜10時放送
（参考）
TBS会長 日本民間放送連盟会長：井上弘氏の名言の一部抜粋
1998年 新人の入社式上での発言
「テレビは洗脳装置。嘘でも放送しちゃえばそれが真実」
2003年 新人の入社式上での発言
「日本人はバカばかりだから、我々テレビ人が指導監督してやっとるんです」
嘘八百を証明することは、いとも簡単！
その１）
空気のない月で旗が風になびくことなどはありえない。
その２）
放射線を防ぐ防御服は、昔も今も出来ていない。
もしも人間が月に行っていたなら、四十数年前の１９６９年強烈なバンアレン放射帯、太陽フレア、太陽風、コロナ質量放出および宇宙線から身体を守ることのできる防護服が出来ていたことになり、福島原発爆破事故では何の躊躇もなく原発事故建物内に作業員が入って作業が出来たはず。
当時、宇宙服を製造したのが、ILC社のブラジャー等を縫っていた工員たちである。
（ユーチューブ）
《 アポロの大き過ぎるウソ 》 1/2 １４分０５秒
《 アポロの大き過ぎるウソ 》 2/2 １４分５８秒
その３）
空気のない月で太陽光が屈折するはずはない。
宇宙飛行士二人の距離が数十キロも離れているなら分からんでもない。然し、二人の距離は、せいぜい１０メートルに過ぎない。
このような異なる影が出来る場合は、光源がすぐそばになければならない。上記、緑色の地点。然し、遥か彼方の太陽光では二人の影は直角とはならない。
更に、青色で囲んだ靴の跡は、子供の砂場でも明らかだが、水分があると、このようにはっきりと靴跡が出来るが、からからに乾いた砂場では、靴跡が明確には残らない。
然し、月には水分が無い。水分が無い月にこのような掘ったような靴跡が出来ない。つまり、これらの写真は地球で撮られたものであることは明白だ。
その４）
月面を歩く宇宙飛行士には上から吊られたワイヤーが一瞬見える。 拠ってジャンプする前に、足が既に地表から離れている。 にも拘わらず、日本市民の過半数は、何の疑問をも抱かずアポロの飛行士が月で闊歩したと今でも信じている。おめでたきことかな。
改めて ｢アポロは月に行っていない｣ 2014/2/28(金)
TBS
アポロミッションの謎
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