【転載希望】避難中の「生活機能」維持のポイントは？－生活不活発病の予防がカギ[医療介護ＣＢニュース ] ( 地震 ) - ★§†￡愛の部屋￡†§★

　東日本大震災が発生して、3月18日で1週間。避難生活を強いられる人は40万人を超えた。研究者や専門家の間からは、長引く避難生活によって高齢者が生活不活発病(廃用症候群)に陥り、「生活機能」の低下すらも招きかねないとする声が上がり始めている。

■中越地震の避難所、高齢者の3割が「歩行困難」に

　中央防災会議専門委員で、国立長寿医療研究センター研究所生活機能賦活研究部の大川弥生部長は、「災害がきっかけとなり、生活不活発病によって、生活機能が低下する高齢者が出る恐れがある」と警鐘を鳴らす。

　事実、2004年の新潟県中越地震で被災した65歳以上の高齢者のうち、要介護認定を受けていない人(1626人)を対象とした大川部長の調査では、約3割(496人)の歩行が難しくなっていた。さらに地震発生後、半年が経過しても、歩行が難しいままの人は約1割(179人)に達した。

　その原因として、地震後の日常活動性低下(生活の不活発化)が大きく影響していたことも分かった。

■「歩行や身の回りのことをしやすくする工夫を」

　大川部長は、「生活不活発病を予防するカギは、『生活の活発化』にある」と指摘。また、「生活の活発化」のポイントとして、

▽気分転換を兼ねた散歩など、避難所・家庭・地域での楽しみや役割を持ってもらう▽横になるだけでなく、なるべくいすなどに座る―

などを挙げた。

　被災者の支援に当たる専門家には、避難所生活で歩行や身の回りのことがやりにくい人に対し、つえを使うなどして、こうしたことをしやすくする工夫が不可欠と指摘。さらに、「生活不活発病を早期に発見する生活不活発病チェックリスト(図1)や、生活不活発病を予防するためのポイントをまとめた啓発用ポスター・チラシ(図2)も活用できる。とにかく、医療・介護関係者だけでなく、自治体の防災担当者や地域住民を巻き込んだ工夫が必要」としている。

■「何でもやってあげよう」は禁物

　災害福祉広域支援ネットワーク・サンダーバードの高橋洋理事も、身体介護が必要な人が避難所での生活を送る際の注意点として、「日常の生活は、できる限り自分でやる環境整備と適正な支援が必要」と指摘。

　具体的には、

▽起き上がりやすい環境を整える。できれば床面に寝具を直接敷くのではなく、ベッド状の寝床を用意する

▽トイレに行きやすい環境を整える

▽脳梗塞などの発生を防ぐためにも、水分摂取は減らさない

▽持病を抱えた人などの場合は、病名や薬の服用状況、震災前と震災後の症状の変化などを支援に当たる人に明確に伝える―

などを挙げた。

　高橋理事は、「介護などの経験がないボランティアの場合、『何でもやってあげよう』と、頑張り過ぎてしまう傾向がある」とし、被災者支援に当たるボランティアに対しても、「できることは本人にやってもらうという基本姿勢を守ることが大切」と訴えている。

転載元: スケベな旅人よ、傷痕痛むのならエッチな巨乳で眠りなさい。