大和魂だぁっ!

大和魂継承者の広場、おひさまテラスへようこそ。

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良識ある日本国民の皆様には、1972年9月29日に「日本国政府と中華人民共和国政府の共同声明」が調印されたのはご存知だと考えます。

全国の民族派・行動右翼団体では、8月9日の「反ロシアデー」(ソ連が日本に侵略を開始した日)・10月28日の「反韓国デー」(韓国が竹島を不法占拠した日)と同じく、9月29日の日中国交正常化の日を「反中共デー」として中共に抗議活動をしており、ここに「反中共デー東京大会」のご案内をさせて頂きます。

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↑ 国賊売国奴の浅沼稲次郎に天誅を下した「山口二矢烈士」

《第9回9・29反中共デー東京大会》

本年11月2日は、山口二矢烈士の五十年祭です。山口烈士は昭和35年10月12日、国賊浅沼稲次郎に斬奸の刃を振るい天誅を下し、11月2日に自決されました。浅沼は媚中派売国奴の巨魁であり、我が国を「反日」「共産」「中華」の三悪国家である中共(中国共産党=中華人民共和国)に売り渡そうとしていました。山口烈士の義挙は、侵略者や売国奴どもへの正当防衛的反撃であり、中共の侵略を阻止する多大な功績がありました。

昭和47年9月29日、我が国は中共との国交を樹立しました。しかし、我が国と中共との関係が正常かつ友好的であった事はありません。靖国神社に対する冒涜、歴史教科書への介入、我が国の領土および領海への侵犯…など、中共による主権侵害や内政干渉は数限りなくあります。

中共の脅威は、我が国だけではありません。満州、南モンゴル、東トルキスタン(ウイグル)、チベット…などに対する侵略・虐殺・苛政。また台湾に対する侵略の野望。さらに中共に支配されている全ての人民たちの苦難。中共は、アジア全民族の脅威であり、人類の敵と断言できます。

我々は草莽の有志として、祖国の危機を坐視する事は、断じてできません。平成14年9月29日、所謂「日中国交正常化」30年の秋、我々は中共との国交断絶を勝ち取る為、第1回9・29反中共デーを開催しました。第8回となった昨年は、東京だけではなく、北海道(札幌)でも、東北(仙台)でも、中部(名古屋)でも、関西(大阪)でも、九州(福岡)でも、反中共デー闘争は展開されています。第9回となる本年も「9・29反中共デー」の旗の下、勝利を目指して、同志道友が共に起ち上がり、共に闘う事を熱望します。

[日時]9月29日(水)雨天決行、午前11時〜集会開始、正午〜行進出発

[場所]三河台公園(東京都港区六本木4の2の27/六本木通り沿い/俳優座の横)

[合意事項]超党派の運動のため、会旗など団体の旗の掲揚は禁止します。また、車輛での参加および徒歩行進に適さない服装での参加はご遠慮ください。

[主催]第9回9・29反中共デー東京大会共闘委員会

[事務局]TEL/FAX03-3918-9524  三澤浩一

[賛同]政治ブログ「近野滋之・民族主義者の警鐘」 主宰 近野滋之


私は本ブログで再三再四「中共の問題」を書き記しており、すでに中共による日本へのさまざまな間接侵略は始まっていますが、本ブログには投稿文字数に制限がありますので「中共に進出している日本企業」・「ビザ緩和により来日する中共人」・「輸入される危険な中共食品」・「中共の尖閣諸島の領有権主張」などは本ブログ以下の記事をご覧下さい。

「木村拓哉のドラマで誤解するな、人民元問題で日本企業は世界の工場の中共より撤退すべきだ」http://blogs.yahoo.co.jp/x1konno/32515952.html

「中共人の観光客増加で1兆円規模の市場にならない、日本は妄想ではなく現実を見ろ」http://blogs.yahoo.co.jp/x1konno/32622081.html

「土用の丑の日に中共産のウナギを食べるな、危険な中共食品輸入禁止で産地偽装もない」http://blogs.yahoo.co.jp/x1konno/32784700.html

「尖閣諸島は日本固有の領土だ、台湾は中共に飲み込まれて反日になるなら自衛隊は実戦で南西諸島から排除せよ」http://blogs.yahoo.co.jp/x1konno/33023796.html

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民主党政権は昨年12月に、宮内庁の「30日ルール」を破り「天皇陛下と中共の習近平国家副主席」との会見をさせた「天皇陛下の政治利用」がありましたが、自民党政権でも中共による天皇陛下の政治利用は「天安門事件」で行われており、中共の銭其元外相は「外交十記」との回想録で「日本は西側共同戦線の脆弱な部分で、最もいい突破口だった。(天皇訪中は)西側共同戦線や圧力を打破するのにプラス効果をもたらした」と記して、中共により「天皇陛下のご訪中」は政治利用されたのです。



↑ 私が若い頃に同じ釜の飯を食べ活動した「全日本愛国者団体会議」の「桂田智司」副議長による、自民党政権の「天皇陛下ご訪中阻止」の為に「自爆テロ」覚悟のニュース動画ですが、「事件の詳細」などはご本人のブログ記事「天皇陛下ご訪中阻止の首相官邸火炎車突入未遂事件の真相」(懲役5年)をご覧下さい。http://blogs.yahoo.co.jp/kaiketuharimao2665/16618727.html

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小沢一郎氏さんに見せてみたい「2050極東マップ」

真偽は不明である。しかし、出自については、国際政治経済学者の浜田和幸氏が「SAPIO」(12/23・1/4号)に明かしている。以下は、その引用部である。「私が初めてこの手の地図を目にしたのは、騒ぎになるよりも前、今から2年ほど前である。中国に駐在していた経産省の知り合いの官僚が帰国したので、久しぶりに会って話をしたのだが、『中国外務省の役人からこんなものを渡された』と見せられた地図に込められた禍々(まがまが)しい野心に、強い衝撃と怒りを感じたことを今もよく覚えている」

なんと、中国の外務官僚から日本の経産官僚に、この禍々しい地図が渡された、というのだ。事実であるなら、実に面妖なことである。単なる戯れなのか、それとも何らかの意図を持った心理的情報操作なのか、それはわからない。浜田氏の解説によれば、出生率の低下で日本の人口はどんどん減少する。そこで、列島の西半分に溢れ出た中国人を1億人単位で移住させ、「東海省」として中国の一部とする。少数民族となった日本人を、東半分に強制移住させ、「日本自治区」として、これも中国の版図に組み込む、というわけだ。

そういえば、07年に訪中した米太平洋軍のキーティング司令官に、中国海軍の幹部が「我々が空母を保有したら、太平洋を分割してハワイ以東を米国が、以西を中国が管理してはどうか」、と太平洋分割論を提示したことがあった。実際中国は、ロシアから、兵装をはずして軍用に転用しないという約束で購入した旧ソ連海軍の空母「ワリヤーク」を、練習用空母に改造中だ。

日本が中国によって分割されるなど、荒唐無稽な話ではある。が、沖縄の普天間問題、ひいては日米安保問題、それに小沢大訪中団、天皇特例会見、加えて在日外国人の参政権付与への動き等々、鳩山連立政権を見ていると、何やら、そんな不安も起きてこなくはない。
(JanJan2009年12月29日)より一部抜粋
http://www.news.janjan.jp/government/0912/0912204598/1.php

日本は日中国交正常化の日に侵略国家である中共との国交断絶を考えるべきで、反中共デーは中共からの侵略の危機感を高める国民運動の日とすべきです。

良識ある日本国民の皆様、反中共デーについてご考慮下さい。

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転載元転載元: 近野滋之・民族主義者の警鐘

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ようこそ。
最近、異常なニュースが多いと思いませんか?
親が子を殺し、子が親を殺す。
肉親が亡くなっても年金欲しさに弔う事もしない。などなど。
こんな非常事態にあまり驚かなくなっている自分に気がついたとき、
この国がおかしくなってきていることに気付きました。
それも凄まじいスピードで。
なんとかしなければ。
いや、なぜそうなったのか。
その原因をさがさなければ。
この美しい日本を守り、次の世代へ引き継ぐために、
今こそ、
忘れかけていた大和魂を取り戻さなければなりません。
そのツールがこのブログです。
このブログの世界を通じて、
真実を訪ねる旅へ出発いたします。
 
 
 
正しい歴史認識を持ち、日本人としてのアイデンティティーをしっかり持つことが、
この国を守り、世界平和実現のキーワードだと思います。
 
 
自分自身の勉強のための記録という意味合いや、
趣味のようなものもあり、脈絡がありません。
また、ブログ初心者ゆえの未熟さも多々ありますが、
そのあたりはなにとぞご容赦のほど、
よろしく、お願い申し上げます。
 
 
 
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デマをあおっているブログではありません。とても真摯に内容を作っております。
以下、転載を希望します。できるだけ多くの方に、知らせてください。 (ブログ主)
追記: 5月6日
みなさん、この法案は4月30日にもう提出されてしまったそうです…。議論も何もできませんでした…。 もう私たちには、本当に何も残らないのかもしれません。残念です。

http://blogs.yahoo.co.jp/sonosono159/60351821.html

要注意! ネット選挙運動解禁法案
民主党 裏の思惑

民主法案判明 ネット選挙解禁へ 今夏の参院選から適用

4月15日 産経ニュース http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100415-00000042-san-pol

「インターネットで選挙ができるのか・・・。わざわざ行かなくていいし、便利!」 と思っている方も
多いかと思います。
もしや・・・、と思って、民主党の法案の要綱を見てみました。

■このネット選挙法案は「言論統制」のための
 法案です   必ず反対しましょう!

この法案の要綱がこちらです。
「インターネット選挙運動解禁法案」(要綱)(PDF 18KB)

インターネットで選挙をするので、「選挙活動を “する”人に対する規制」 だと普通は思うでしょう。
メールアドレスなどの個人情報の扱いとか、立候補する人が、やたらとネットで宣伝しないように
とか。
ちがうのです
これは、ネット上で、「選挙に立候補する人を “守る” 法案」 なのです。
立候補する人に 「不利な情報」を挙げないように、挙げた人には 「罰則を設ける」法案です。

■具体的にはこれ:
http://sankei.jp.msn.com/politics/situation/100415/stt1004150125002-n1.htm
http://www.blog-headline.jp/committee/archives/2009/12/post_8.html

民主党【政策INDEX2009】インターネット選挙運動解禁

政党や候補者になりすましたり、ネットで政党や候補者の誹謗中傷を行う行為には、刑法の名誉棄損罪や公選法の虚偽表示罪などで罰則を科す。なりすましの危険性から有権者への電子メールの送信については解禁見送り論もあり、最終調整している。

このシステムでは、「何をもって誹謗中傷とするか」は全く明記されていません。
もし「個人に有利ではない(のでは)」という情報を掲載した場合にも、刑罰に値するのか、そのあたりが
グレーゾーンのままです。
・・・、ということは、徹底的に取り締まることも可能である。

それは、言論統制です。 オーストラリアではもう問題として挙がっています。
今、メディアを抑えられている我々に残されているのは、ネットでの自由な発言と意見交換です。
これを統制するというのです。選挙公安委員会を設けて。
メールアドレスと、住所・氏名等がイコールで確定していますから、「誰が何を言っている」かが
ほぼコントロールできるようになるのです。



■民主党のやり方は 中国共産党が
他国を侵略するときとまったく同じ手口


今までの他の法案、 思い出してみましょうか。
各法案が こんな内容であると、選挙前に聞いていましたか?

■民主党がマニュフェストに挙げていた項目■
・子ども手当   
⇒日本の子だけかと思ったら、外国にいる子もOK。実子・養子かまわず、人数無制限。
・外国人参政権 / 外国人住民基本法
⇒日本に在住の外国人に参政権を与え(参政権)、年金等も支払う(住民基本法)
・夫婦別姓    
⇒夫婦(夫と妻)で別の姓を名乗ることを解禁。韓国の慣習として有名ですね。


法案のタイトルはなんとなく聞いていましたが、例えば子ども手当で、
「外国人にも適用」「外国にいる子」「人数無制限」・・・。
ええっ! そんな内容だったら、だれも賛成しないでしょう。 

そうなのです。
民主党はこのような詳細な説明を 「していない」。
可決されるまでは「美辞麗句」を並び立て、大多数で可決された
とたんに
「もう通った法案だから」と、手のひらを返して、
説明していなかった「ごく小さな記載の部分」
どんどん推進する。


それはそうです。 民主党がやりたかったのは、その微小に目立たなく記載した その部分なの
ですから。

これは、中国 共産党が、ネパール、チベット、台湾を侵略したとき
(=中国の傀儡政府を
作って乗っ取ったとき)と、まったく同じ手口です。


今回の内容、言論統制は、「中国が日本侵略を進める計画」 に記載されています。
(*あとで、それをこちらに掲載します)
日本侵略の計画は、全部で フェーズ3まで。 今の言論統制は、民主政府の樹立の「フェーズ2」です。
ちなみに、フェーズ3では “天皇(元首)を滅ぼして、統治完成” という内容になっています。
参考資料はこちら

今のネパールと同じですね。 ネパールでは殺しませんでしたが、王制を廃止して、一般の人に貶めて、
膨大な税金をかけて、さらに無一文にさせる・・・。 中国人ならではの、むごいやり方です。
●王制廃止のネパール、元国王に公共料金など2億円請求

敵はもうここまできています。
賢い日本人よ、立ち上がりましょう!


続編の記事 UPしております。 読まれるととても驚く内容です。
よろしかったら、ごちらもご覧ください。


こちらの記事もご覧ください
重要! ネット選挙は「ブラックリスト」作成が目的
法案の文言からの疑問  
インターネット規制 オーストラリアの実例から  

要注意! 日本のメディア・通信は誰の手にわたるのか?― 「ネット選挙解禁」
「日本版FCC設置」は民主党公約

国民を確定できる「インターネット実名制度」導入か? − 究極の管理制度 韓国ではすでに導入 です


転載元転載元: successのブログ

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