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アジア利権に群がる欧米国際資本家と日本財界…欧米協調路線を堅持する財界.1
イギリスは、18世紀後半に他国に先駆けて産業革命を達成し、東インド会社を尖兵としてアジア・アフリカに侵略を開始した。
イギリスの帝国主義による植民地拡大の歴史的膨張は、フリーメーソンの爆発的拡大の歴史と表裏一体ぴったりと重なっている。
このことは、イギリスが東アジアに進出し始めた時点ですでにメーソンと手を結びつつ2人3脚で植民地政策を推進していたことを窺わせる。
日本の幕末期に雄藩連合の陰で活躍した武器商人グラバーもメーソン員であったが、メーソンの日本進出の根は深い。
アジア利権を確保しようとする日本財界とユダヤ系財閥の結びつきは、日本の満州進出とともに生じ、1935年の第2次大本事件頃にはすでに地下茎深く根を張っていた可能性を否定し切ることはできない。
モルガン商会のトーマス・ラモントは、皇室や重臣達の資産運用をしていたが、三井財閥の團琢磨・池田成彬・渋沢栄一、三菱財閥の木村久寿弥太と串田万蔵、大倉財閥の大倉喜八郎、安田財閥の結城豊太郎、浅野財閥の浅野総一郎、日銀総裁井上準之助と親交の深い親日家であった。
1927年ラモントは、井上を通じて、満鉄総裁山本条太郎(総裁期間1927年7月19日〜29年8月14日)、三井財閥の団琢磨らと極秘に会談しモルガン商会の満鉄資本参加の内諾を得ていた。
三井物産出身の満鉄総裁山本条太郎は、中国大陸での軍閥同士の安直戦争、2度にわたる奉直戦争に乗じて、奉天派(中国東北部、満州)の実力者・張作霖に日本の援助をちらつかせて鉄道敷設権の利権を得ることに成功した人物である。
満鉄側は、新規事業のため資本導入の必要性から、モルガン商会の資本参加を受託し、3000万ドルの供与をうけることとなっていたが、これに中国側の北京、南京両政府ともに米国の満鉄借款に対して米国に抗議を行った。
米国国務省はモルガン商会に借款計画の一時延期の意向を伝え、モルガン商会もそれを同意し、米国資本の満鉄への借款計画は中止された。
このように当初の満蒙開発は、欧米資本を導入し満蒙利権を欧米協調路線で分かち合おうとしていたのである。
欧米協調路線派の財界グループにとって王仁三郎の率いる大本の活動は、そのように映っていたのであろう。
1931年11月27日、三井財閥(欧州ロスチャイルド系)の幹部大村徳太郎は、元老西園寺の秘書原田に対し「満州における関東軍内に、大本教の出口王仁三郎が紅卍会の連中と一緒になって、軍の統制を紊すような流言を放ち、或は宣統帝をたてるような独立運動をするなど、あらゆる意味において彼等の行動はけしからん話である。どうしてもあれは何とかしなければならん」(「原田日記」)と大本の取締を要望したという。
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