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アジア利権に群がる欧米国際資本家と日本財界…欧米協調路線を堅持する財界.2
国際金融資本家は、1931年の満州事変を機に、関東軍と満州における大本の活動に脅威を抱き始めいたことが窺われる。
王仁三郎は、前述したとおり大本事件について、「外国と交際する間は金がいるから、大本検挙は○○○○の命令であって、その事はシンガポール陥落に際し、秘密文書が手に入って憲兵隊に納められた」と述べており、その背後には国際金融資本家と日本財界との繋がりを暗示した発言をしている。
王仁三郎が、大本弾圧に三井財閥の大番頭池田成彬の名を挙げているのもこの間の消息を示していると思われる。池田成彬は、大本弾圧時には、斉藤実とともに岡田内閣の「内閣審議会」の委員に就任、第1次近衛内閣(1937年6月4日〜39年1月4日)においては、蔵相・商工相に就任し、1941年10月には枢密顧問官となり、戦後は、占領米軍と連携を保ち、三井を財閥解体の方向に誘導したという。
この財閥解体を指示した占領軍の最高司令官マッカーサーは、メーソンの一員である。
前述したとうり外事警察は、『外事警察概況』(昭和11年報告)で、上海マッソン中央委員会の反日満工作指令を報告している。
メーソンもたま国際金融資本家と歩調を合わせるかのように満州事変を機に活発に活動を開始していたのである。
海軍犬塚機関は、1941年に上海の英国のスパイ組織を捜索した結果、『英国大使館宛機密情報綴』などのファイルを押収した、その結果サッスーンは英国王室直属のキングス・サービスというスパイの一員で、サッスーン財閥を中心としたスパイ組織網が存在しており、日本の有名な財界人がサッスーンに日本国内の情報を通報した親展書ファイルが発見された。
驚くべきことに、サッスーンユダヤ財閥と協調してアジア利権を分かち合うために日本の有名な財界人達が、一種のスパイ活動を行っていたのである。
外事警察は、前述したとおりメーソンについて、「英国系結社のグランドマスターは必ず英帝国の皇族が就任している」と報告している。
英国王室直属の諜報機関が存在し、そして、東アジアでのスパイ網の実践部隊は、ユダヤ系財閥であったという事実は、英国王室関係者・ユダヤ系財閥は、メーソンの高級幹部であったということになる。
英国諜報機関は、諜報員としてメーソン結社員を利用していることより、英国諜報機関への東アジアにおける日本側の情報提供者(日本の有名財界人)は、メーソン結社員とも接触していた可能性が高い。
欧米と国際協調路線を進める日本の財界は、日本国内情報を提供し、裏社会でイギリスのアジア政策の尖兵であるサッスーンユダヤ財閥と結びつきアジア利権を確保しようとしていたのである。
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