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８月８日 夜から妻の実家に出かけます。
その前に７時ごろからの会議に参加しなくていはいけくて
その会議のあとすぐに出発できるように
明るいうちにお風呂に入ることになりました。
午後４;３０にはお風呂に入れるように３時からお風呂を焚き始めます。
その前にお風呂の水を抜きみます。
今日は台風のあとの曇りでほとんど水温は上がらないので２０度くらいからスタートです
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＜再生エネ＞市民共同発電１０００基…福島急増、全国２位◇ＮＰＯ調査
市民の出資による再生可能エネルギーで発電し、収益の一部を地域などに還元する「市民・地域共同発電所」が今年、全国で１０００基を超えたことが分かった。都道府県別では、福島県が過去３年半ほどで急増し、全国２位になった。東京電力福島第１原発事故後、県民や県の再生エネ推進姿勢が影響したとみられる。 地球温暖化防止を目指すＮＰＯ「気候ネットワーク」（京都市）の豊田陽介主任研究員が全国約１００の関係団体にアンケートを送るなどして調査した。 市民・地域共同発電所は１９９４年に宮崎県で太陽光発電所ができて以降、温暖化防止や脱原発を目的に寄付金などを基に各地で設置された。再生エネによる電気を大手電力が高い値段で購入する固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）が２０１２年に始まると、建設に拍車がかかった。 調査では１１年末に４５８基だったのが今年１月には１０２８基になった。総設備容量は計８万９４８８キロワットに上る。都道府県では（１）長野３５３基（２）福島９２基（３）東京８３基（４）京都５０基（５）愛知４５基−−だった。 福島県は１３年９月は３基で全国２６位だったが、震災後に設立された会津電力（喜多方市）が１４年以降に４８基を建設。他の地域でも相次ぎ、原発事故で避難生活を送る富岡町の住民が主体となった「富岡復興ソーラープロジェクト」が出力３万２０００キロワットの太陽光発電所を建設中で来年３月に完成予定という。同県は４０年までに県内で必要なエネルギーを再生エネで賄う目標を掲げ、支援している。 長野県では「おひさまエネルギーファンド」（飯田市）によって多くの共同発電所ができた。 順調に伸びてきた市民・地域共同発電所だが、１５年から伸び悩んでいる。「太陽光発電の買い取り申し込みが増え過ぎて、需要を上回る恐れがある」などとして九州電力など５電力が新規購入を抑制する動きを見せたためだ。年間の新規設置数は１４年の２１３基がピークだったが、１５年は１３８基、１６年５２基と福島事故以前のレベルに戻ってしまった。豊田研究員は「電力買い取りを拒否されるリスクが生じ、金融機関からの資金調達が難しくなった。再生エネを優先的に使うのが環境にも経済にも合理的。国内の制度を改善すべきだ」と指摘している。【大島秀利】 ………………………… ◇再生可能エネルギー固定価格買い取り制度（ＦＩＴ） 太陽光、風力、地熱、中小水力、バイオマスの５種類の再生可能エネルギーで発電した電力を、大手電力会社が一定期間、決まった価格で買い取る。 |
日本のエネ技術、出番がやってきた！ 世界の離島にスマートグリッド導入始まる■日立、マウイ島で発電の変動をEVで調整
世界の離島で、再生可能エネルギーを使いこなすスマートグリッド（次世代電力網）の導入が始まった。米ハワイ州マウイ島では、日立製作所が再生エネの大量活用を電気自動車（EV）で支えるシステムを確立した。南米ガラパゴス諸島では、富士電機の蓄電池制御技術が再生エネの安定供給を担う。離島は電力を火力発電に依存するため電気代が高く、燃料不要の再生エネの需要が高まっている。日本のスマートグリッドの出番がやってきた。 日立は新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）から事業委託を受け2011年―16年度にみずほ銀行、サイバーディフェンス研究所とともにマウイ島で実証事業を展開した。 島には9万キロワットの太陽光発電、7万キロワットの風力発電がある。島の電力消費は最大20万キロワット、少ないと9万キロワットまで落ち込む。需給のバランスによっては再生エネが作りすぎた電気が電力系統にあふれる恐れがある。 日立は気象による再生エネの発電の変動をEVの蓄電池で緩やかにし、電力需給を調整するスマートグリッドの確立を目指した。遠隔操作でEVの充電と放電を指示できるICT（情報通信技術）を用意。再生エネの発電が増えるとEVを充電し、使い切れない余剰電力をEVの蓄電池にためる。逆に電気が足りなそうだと、EVが放電して不足分を補う。 小さな電源をIoTで束ねて火力発電所のように扱う電力需給調整は「仮想発電所」と呼ばれ、各地で実験が始まっている。マウイはEVを発電所替わりに使う。住民がEV200台を保有して参加するなど規模が大きく、世界最先端の実証と言える。 住民に普段通りにEVを使ってもらったことで日立は、充電器に接続したEVがいつ、何台あるといった“生きたデータ”を取得。島の自動車の3割に当たる6万台がEVなら、島の電気全量を再生エネにできると導き出した。 長期間におよんだ社会実験から、新しい技術の普及に欠かせない住民行動も学習できた。日立グローバルプロジェクト推進本部第四部の平岡貢一部長は「技術を持ち込むだけで普及するのかが課題だったが、主婦の口コミでEVのメリットが伝わると分かった」と振り返る。島のEVは11年の8倍の800台に増えた。 ハワイは火力発電の燃料の輸送費が嵩み、電気代は米本土より高い。将来の原油価格の高騰を心配した州政府は再生エネの導入を進めており、45年に再生エネ100％が目標だ。ガソリン代も高いため、EV利用の節約効果も実感しやすい。日立が実証したEVによる仮想発電所は離島に受け入れやすい。 マウイ島の成果はすでに生かされ、英シリー諸島への導入が予定されている。同本部新規事業開発部の笠井真一担当部長は「離島前提の技術と思っていたが、他にも展開できる」と手応えを語る。 |
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今朝、道の駅南清里にあるひまわり畑の草取りをしてきました。
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モノを手放したら不安が消えたー家電製品もガス台もなくなったら快適で幸せな日々が待っていた「妙な暮らしをしている。きっかけは原発事故であった。あまりの惨事に、我々は原発がなくても生きられるはずだと勝手に節電を始めた。恐る恐る家電製品を手放し始めたら止まらなくなった。最後には冷蔵庫も洗濯機もテレビも捨て、ついには会社員という地位も手放し、築50年近いワンルームマンションへ引っ越しを余儀なくされた」（引用『寂しい生活』p.20） 【画像】古いマンションには全く収納がない。それでもモノがないので、困らないという。 「アフロ記者」として有名な稲垣えみ子さんは、2016年に朝日新聞社を退社。2017年6月に出版された最新刊『寂しい生活』には、原発事故をきっかけに、稲垣さんが家の中のものを一つ一つ手放していく過程が綴られている。なぜ「手放す」ことをやめられなくなったのか。「手放す」過程で稲垣さんは何に気づき、何を得たのか。本当の豊かさとは何なのか。朝日新聞社時代の元同僚で、Business Insider Japan統括編集長の浜田敬子が聞いた。 自分で整えられる暮らしのサイズは決まっている
Business Insider Japan（以下、BI)：（自宅を訪れて）わ、本当に何もない！ 東日本大震災の直後から節電を目標に始めた当初、今のような生活に至ると想像してました？ 稲垣：いやー、もう全くこんなことになろうとは、という感じです（笑）。本にも書きましたが、最初は原発に反対するなら、まずは原発のない暮らしなんて本当にできるのか、自分でやってみなくちゃ説得力ゼロだと思って単純に節電を始めただけだった。ところがそれがどんどん面白くなってきてしまって。それまでずっと「ないと生きていけない！」と思っていた家電製品が、「意外となくても大丈夫じゃないか！」となるのが楽しかったんですね。例えば、掃除機がなくても、ほうきがあれば全然オッケーじゃないかと。その、ある種ゲームのような面白さに病みつきになってしまって、いろいろなモノを手放しちゃったんですよね。 でも途中からは、手放していく生活に新たな可能性を感じるようになったんだと思います。それまでは、お金を稼いで欲しいモノを手に入れて、また稼いでさらに次のモノを買って……、というのが豊かな暮らしだと信じきっていた。でも、実はモノを手放していく方が豊かなんじゃないかと。例えば、掃除のことで言えば、ほうきで掃除を始めたら、なんと生まれてはじめて掃除が大好きになって、家がどんどん綺麗になった（笑）、そんなことに、何か光明のようなものを感じたんですね。 BI：昔の洋服を毎日取っ替え引っ替えしている稲垣さんを知っている立場としたら、なんかこの“転換”が本当に驚きです……。 稲垣：いや私にしてみれば、毎日違う服を来ている浜田さんの方が「すごいなー」と（笑）。私にはもうそんなしんどいことはできません。自分で自分を整えられる暮らしのサイズって決まっていると思うようになったんです。暮らしを大きくすればするほど、自分ではコントロールできないものが増えてしまう。例えばすごい豪邸に住んでモノがいっぱいあったら、掃除だけで1日が終わっちゃいますよね。でも今までみんなそういう暮らしを求めてきて、結局暮らしのサイズが自分の手に負えなくなって、家電を買うとか家事のために人を雇うという方向になる。でも、「それって本当に快適なの？」と思い始めたら止まらなくなった。 |
