2005年08月17日の記事一覧 - 詳細表示

奇貨居（お）くべし

中国のことわざ－２９（成句）奇貨居（お）くべし

珍しい品物だから後に利益を上げるために今、買っておこう、との意。
転じて、得難い機会だからうまくこれを利用しなければならない。

秦の始皇帝がまだ王の頃、その宰相として権力を振るった人物に呂不韋（りょふい）がいた。
彼はたまたま趙の都の邯鄲に出かけたとき、秦の王子、子楚（しそ）に会う。子楚は妾腹（しょうふく）であったため、冷遇されて人質に出されていた。
人質であるから当然暮らしぶりも良くない。
この子楚の境遇を聞いて子楚の漏らした言葉が、「奇貨居くべし」であった。

呂不韋は全財産をかけて子楚の擁立をはかり、成功する。
この子楚の子こそ、のちに中国全土を統一した秦の始皇帝であった。

参考；一日一話（三笠書房）、広辞苑、史記

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桃李もの言わざれども下自ずから蹊をなす

中国のことわざ－２８（成句）
　桃李（とうり）もの言わざれども下（した）自ずから蹊（こみち）をなす

桃李は何も言わないが、美しい花や実があるから人が集まり、下には自然に道ができる。

徳あるものは自ら求めなくても、世人はその徳を慕って自然に集まり従うというたとえ。

漢の時代に李広という将軍がいた。

彼は「漢の飛将軍」と恐れられた剛胆な軍人であったが、普段は無口で木訥な人柄だった。

私欲のない人で、恩賞の類はことごとく部下に分けてやった。

食糧も、部下に行き渡るまでは先に口に付けなかったし、行軍中に泉にたどり着いても部下が飲み終わるまでは決して飲もうとしなかった。

そのため李広の部下は全員、彼のためには死をも厭わぬ決意で戦いに臨んだという。

成蹊大学の成蹊はこの成句がもとである。

参考：史記、広辞苑、中国古典一日一話（三笠書房）

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中国と中南米の石油

読売新聞８月１７日朝刊から

中国は胡錦濤主席が０３年以降中南米各国を２度にわたり訪問するなど関係強化に努めている。

その結果、ブラジルやベネズエラなどで油田開発を行うことで合意に達している。

とりわけ、ベネズエラは中国の中南米向け総投資額の７０％を占めている。

両国は昨年１２月と今年１月に経済協定を結んだ。

その中には首都カラカスの東方にあるズマノ地域での１５ヶ所の油田開発や、日量１２万バレルの中国への原油輸出が含まれている。

ベネズエラはＯＰＥＣ加盟国で、日産２２０万バレルとＯＰＥＣ第６位の産油量を誇る。

ベネズエラのウゴ・チャベス大統領はアメリカ政府が反チャベス派を支援している理由から強い反米姿勢を打ち出しアメリカを牽制するためにロシアや中国への接近姿勢を強め、中国には３度訪問している。

ベネズエラの原油輸出の８５％をアメリカが占めており、輸出の対米依存度を減らそうとする思惑もある。

中国との契約では長距離の海上輸送による多額の運送費を考慮して割安な原油の売却価格を設定すると言った大幅な譲歩をしている。

石油関係者の間では中国向けの輸出は経済的というよりも政治的な判断によるものという見方が専ら有力。

アメリカはこうした面と実現はしなかったがユノカル買収劇といい中国の動きに神経をとがらせている。

アメリカの裏庭で、しかも反米色を強めるベネズエラで石油開発を急ごうとする中国の動きは、今後、米中間の新たな火種に発展する可能性もあり、目の離せないものになりつつある。

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中ロの軍事演習を明日に控えて

日本経済新聞　８月１７日朝刊から

１８日から中国とロシアの両国は中国の山東半島や周辺海域、ロシアのウラジオストックなどで初の合同軍事演習を実施する

。両国の陸海空あわせて約１万人が参加すると見られている。

当初、両国が掲げていた演習の目的は「反テロ戦争」であったが、台湾やチェチェンなど両国が直面する分離独立運動を強く意識した「反分裂主義」が加わった。

両国は第三国に向けた演習でないことを強調するものの、内容は中国の対台湾武力行使シナリオを想起させる上陸作戦を含んでいる。

台湾独立派への威嚇に加えて、台湾海峡問題を「共通戦略目標」と位置づけている日米両国を牽制する中国の意図も見え隠れするそうだ。

日本政府の一部には、今回の演習の目的は「反テロ戦争」「反分裂主義」に加えて将来の朝鮮半島有事をにらむ戦略の存在が感じられるという。

半島有事の際に中ロ軍が米韓連合軍に先んじて北朝鮮を制圧する能力があるのか今回の演習で実証されるとの自衛隊高級幹部の見方もある。

今回の演習でロシアからまだ中国に売却されたことのない核爆弾も搭載可能な中距離爆撃機Ｔｕ２２Ｍが投入される予定で、演習後中国に引き渡される可能性もあるという。

明日からの軍事演習に注目しよう。

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中国の住宅バブル

読売新聞　８月１６日朝刊　膨張中国より
毎日新聞　８月１７日朝刊より

丸紅の子会社である「上海好世」が上海南西で建設中の分譲住宅地「麒麟園」のモデルルームの一つをのぞくと、五つの寝室は全部バスルーム付き、地下にシアタールームとビリヤード台という豪華さ。

２００～４００ｍ２の一戸建て２２０戸が建設中。

販売価格は２７０万～４２０万元（日本円で３，７８０万～５，８８０万円）

ターゲットは年収３０万元（４２０万円）の３０～４０歳代子供一人の家族。

年収３０万元は中国では相当高年収だが、それでも物件はその９～１４倍となる。

日本では一般的に購入限度額は年収の数倍といわれるが、中国のこの顧客層は夫婦はもちろん共働きだし、両親の支援もあることから最大で６人分の収入が計算できるのだという。

今、上海では騰貴と実需がかみあった住宅ブーム。

００年から０４年まで国内の住宅投資は毎年２３～２９％という驚異的な伸びを記録した。

しかしそろそろこのブームにも赤信号が灯り始めている。

中国政府は昨年から投機抑制に乗りだし、今年３月には住宅ローンの金利を引き上げ、短期転売への課税も打ち出した。

６月、右肩上がりだった上海の不動産価格は前月を下回った。

また、中国人民銀行も上海など一部都市に見られる不動産バブルのリスクを軽視すべきでないと強く警告する不動産金融報告を出した。

報告によると、０４年末の不動産関連の貸出残高は２兆６３００億元（約３５兆６１００億円）と前年比２２．８％も増加。長期融資の３４％に達した。

０４年に上海中心部の新築住宅の価格が前年比２７．５％上昇したほか、高額物件の伸びが全国的に高いことをあげ、バブルが崩壊した場合、銀行経営にも大きな影響が出ると警告した。

日本が辿ったバブル崩壊とその後の金融破綻に陥らなければよいが。

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趣味の玉手箱パート１

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