女の目から見た SPORTS新聞

スポーツが好きな私が自分勝手なコメントを載せます。コメントは ちょっと(かなり?)きつめです。それでもよい方だけごらんください。

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 問題は そこにあるというだけではないでしょう。

 実際に 各店舗が 本部の意思通りに

 動けているのか まずは

 そこが欠けていると思います。

 他店より安くします

 と表記していましたが

 それも守られていません。

 客を見て 高く売れそうだと

 思うと 急にそれを

 否定してしまう。

 今の言葉でいえば

 『ゲスの極み!』

 こういう体質を 変えることが

 先決問題です!!

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 家電量販店がインターネット価格への対抗値下げをやめたようだ――。
断定的に言えないのは、ヤマダもビックもヨドバシも公式発表していないから。ただ、各店舗の店員はそろってこう話す。
LABI都内某店・デジカメ売り場の店員 

「ご存知の通り、ウチの業績は芳(かんば)しくありません。数年前から業績が悪化し営業赤字が出るようになって、昨年には不採算店約60店舗を大量閉鎖しています(5月に一時閉鎖を含め約50店、翌6月に11店舗を一斉閉鎖)。そうなった一番の原因がネット価格に対抗しすぎて収益が落ち込んだこと(苦笑)。そのため、1年ほど前にそれをやめました」
ビックカメラ都内某店・薄型テレビ売り場の店員 

「ウチもネット価格への対応は控えるようにしています」
ここでいう“ネット価格”とは、リアル店舗を持たないネット通販業者が提示する非正規品の価格のこと。前出のLABI店員がこう打ち明ける。
「家電メーカーの販売会社を経由して取引きされるのが正規品。ヤマダもビックもヨドバシもネット通販サイトを立ち上げていますが、こちらはすべて正規ルートですので、他社のサイトの商品の方が安ければ、基本的には店頭で価格保証をいたします。
ただ、ネット上では正規取引のない非正規品が数多く出回っているのも実情。非正規品とは、新店オープン時に特別価格で提供されるセール品などを目当てに“並び屋”と呼ばれる人たちが店前に行列を作り、安価に仕入れた品ですね。また、一部の大手家電量販店が店頭でさばききれなかった在庫品をネット業者に安価に横流しする動きも水面下でありました。
薄型テレビの地デジ特需に沸いた2011年前後から、ネット業者がこうしたルートで仕入れた非正規品を“爆発的に安い価格”でネット販売するようになったのです」
その“爆発的に安い価格”はスマホでたやすく検索することが可能だ。価格比較サイト「価格コム」で該当商品の型番を入力すれば、現時点での最安価格を確認できる。
例えば、ソニー「ブラビア」の43型・4Kテレビの場合、LABI1日本総本店(東京・池袋)では16万9344円(税込み、ポイント10%、以下同)、その目の前にあるビックカメラ本店では17万1590円(ポイント10%)だったが、『価格コム』の最安価格は12万4800円(3月4日15時時点)。販売元はネット通販が本業のPCボンバーで、ヤマダ電機より4万4544円、ビックカメラより4万6790円も安かった
キヤノンのコンパクトデジカメ「POWER SHOT G7 X」もヤマダ電機の58104円に対し、価格コムでの最安価格は4万6799円。販売元はやはりネット通販業者で1万円以上も安かった
価格コムの最安価格を表示したスマホ画面を店員に見せ、それ以下の値下げを迫る手法は、“家電を最も安く買う交渉術”として一部のニュースサイトや個人ブログなどでも数多く取り上げられた。前出のLABI店員がこう話す。
「ヤマダ電機がネット通販価格への対抗を強力に打ち出していたのが2012年から2013年頃。当時は売り場に『他社のインターネット価格にも対応で安い!』と店頭ポップを並び立て、正規品、非正規品に関わらず、ネット品への対抗心むき出しで値下げ交渉にもガンガン応じていました。当時はヨドバシさん、ビックさんもウチに追随して『ネット価格徹底対抗!』と強力に打ち出していましたね」
だが、先述の通り、今はこの値下げ交渉術が通じなくなっている。
「ネット通販業者が販売する非正規品は、我々からすれば“仕入れ値すら割る異常な安値”なんです。そこに真正面から勝負を挑んだ結果、大量閉店に踏み切らざるをえないほど業績は悪化してしまいました。そのため、売り場で価格コムの最安価格を見せられても、販売元が、我々が指定する非正規のネット業者である場合、売り逃すとわかっていても対応しないようにしています」
ソニーの4Kテレビもキヤノンのコンデジも、もはやリアル店舗では爆安価格で購入できなくなっているわけだ。だが、前出のビックカメラの店員が「これは大きな声では言えないことなのですが…」と前置きしつつ、こんな話を明かしてくれた。
「基本的には“ネット価格には対抗しない”ということになってはいるものの、機種やタイミングによってはネット対抗いたします。やっぱり、商品が売れてないと本部のエラい人に怒られちゃう。怒られるくらいなら、非正規品に対抗して少々利益が減っても販売しちゃったほうがいいというフロア側の判断があるわけです」
で、非正規品の爆安価格への対抗値下げに応じてくれやい商品とは?
「機種でいえば、まずは終売が近い商品。わかりやすくいうと、2,3年前に発売された型落ち品ですね。売れないと不良在庫になりますから、店としても原価を割ってでも掃き出したいという事情があります。
ふたつ目が、メーカーからのリベートが手厚い商品。売り場では『売れ筋NO.1!』などとポップが付いているケースが多いですね。
最後にヘッドホンやイヤホン、USBメモリー、スマホカバーや液晶フィルムといったアクセサリー類。これらの品はお客様が値引き交渉を持ちかけない品なんですね。他店の価格を徹底調査してあらかじめ値引きした価格を表示する薄型テレビやデジカメと違い、アクセサリー類は定価のまま表示していますので、1割程度は値引きが可能なんです」
なるほど。では、ネット価格にも対応してくれやすいタイミングとは?
「やはり決算期でしょうね。この業界の決算期は3月。特に3月20日を過ぎると、売り上げ目標を達成しようと売り場は躍起になります。お店が暇な平日昼から夕方の時間帯を狙うと、より値引き交渉に応じてくれやすくなりますよ」
この値引き交渉術が実際に通じるかどうかは確証をもてないところではあるが…ビックカメラ(決算期は8月)以外はその決算期を迎えている。家電の購入を考えているなら試してみる価値はありそうだ。
(取材・文/興山英雄)

 こんなごみの中でも 平気で生活が

 出来るんですね。

 逞しい国民です。

 まあ、どこまで堕ちるのか

 スワッピングなどで 

 巻き込まないでもらいたい。

 そんなものが必要が無いと言ったのは

 あなた方ですよね!!

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 通貨安の恩恵が及ばず景気に閉塞感が漂っている。日本のことではない。韓国の経済だ。中国への依存を深めた韓国の通貨ウォンに対して、売り圧力が強まっているのだ。通貨安は輸出企業にとって、メリットになるはずだが、外貨建て借金も多い韓国では、過度なウォン安は内需を冷えませる原因になる。たまりかねた韓国政府は、ウォン安を食い止める口先介入に乗り出したが、市場は意に介さぬ様子だ。
崩れる方程式、ITバブル崩壊以来の輸出減
 「通貨安=輸出増の公式が崩れている」
 3月に入り、こんな指摘が韓国メディアで目立つようになってきた。
 足元の3カ月間でも、ウォン相場は1ドル=1150ウォン台から1230ウォン台へと7%近くウォン安ドル高が進行。ウォン安は、輸出を牽引するとみられていたが、ふたを開けると、期待は大きく裏切られていた。
 韓国経済新聞(日本語電子版)によると、韓国政府が発表した2月の輸出額は前年同月比で12%下落し、過去最長の14カ月(1年2カ月)の減少。米ITバブル崩壊の打撃を受けた2001年3月から2002年3月までの13カ月連続を更新した。
ウォンはリスク資産か
 ただこれは、ある意味当然である。
 韓国の大得意先となった中国の懐具合がきつくなってきて、以前より、モノを買う余裕が乏しくなっている。なにより、ウォン売りを引き起こす背景にこそ、中国の景気減速があるからだ。
 例えば、中国景気の先行きに不透明感が強まれば、比較的、安全資産とみなされている円は買われるが、韓国のウォンは逆にリスク資産として、売られる通貨になりやすい。人民元とも連動しやすく、中国が輸出促進を狙って切り下げに踏み切れば、ウォン安は一段と進む可能性がある。
 「ウォン安=輸出増」というテコ入れモデルが通用しなくなったのは、中国頼みの成長路線の代償でもある。
 朝鮮日報によると、韓国の約25%を占める対中輸出は1月は12・9%減と8カ月連続減少した。
「中国=韓国」という新たな公式?
 ウォン安の衝撃は、貿易分野だけでない。韓国の家計にも影を落とす。
 日本でも、円安は輸入物価に上昇という副作用をもたらすとの指摘があるが、韓国の問題はこれにとどまらない。
 第一生命経済研究所の
西浜徹主席エコノミストは「過度なウォン安は元利払いに伴う債務負担の増加を招く」と指摘する。
 韓国の家計部門の債務残高は、国内総生産の7割に相当する1100兆ウォン(101兆円)を超え、不況を引き起こす「時限爆弾」に例えられる。
 借金には、円やドルといった外貨建ての住宅ローン商品もあり、ウォン安が進むと利払いがかさんで、家計を圧迫する恐れがある。輸出による外需が勢いを欠く中、内需も冷え込む事態となれば、韓国経済の深刻度は増す。
 国際情勢に翻弄される韓国の先行き不信は、すでに外国人投資家の動きにあらわれる。海外資金が韓国からじわりと流出していたのだ。韓国の外貨準備は、昨年6月末をピークに75億ドル(8538億円)減ったという。
 韓国は、アジア通貨危機を教訓に韓国は潤沢な外貨準備高(3673億ドル、今年1月時点)を積み上げているため、すぐに危機的状況に陥るリスクは低いが、西浜氏は「事態が長期化した場合の影響は無視できない」とみる。
 「市場で偏りの現象が進んでいることを懸念している」。2月19日、韓国銀行の当局者は、1ドル=1230ウォンと、5年7か月ぶりのウォン安水準を付けたことを受けて、ついに「口先介入」に踏みきった。それでも、ウォンの売り圧力は弱まっていない。
 そこには、「中国=韓国」という公式を当てはめる市場のシビアな見方がうかがえる。

 これって 『笑い話』!!

 中国は自分たちが

 世界からまともな国と

 見られているって

 思っている時点で

 勘違いしているというか

 馬鹿ですね!!

 どこの国でもも中国 の言動を

 信用なんてしていませんよ。

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 2016年3月9日、ロイター通信によると、中国の王毅(ワン・イー)外相は8日の記者会見で、日本が「裏表がある」と批判し、日中関係は楽観視できないとの考えを示した。この報道に、海外のネットユーザーがコメントを寄せている。 

王外相は8日、北京で開会中の全国人民代表大会(全人代)に合わせて記者会見を行い、日本の指導者らは日中関係を改善したいと言うが、その一方で絶えず中国と面倒を引き起こしていると述べ、「典型的な裏表のあるやり方だ」と批判した。これを受け、菅義偉官房長官は、中国に対話の扉を開いているという日本の立場は変わらないと述べた。 

この報道に、海外のネットユーザーがコメントを寄せている。 

「自分たちがあらゆる問題をエスカレートさせて日本を責めるなんて、中国はなんて偽善的なんだ」 

「中国は偽善的でばかげた発言をすることで、アジアの国々や世界全体に笑われていることにずっと気づかないでいる」 

「なんという皮肉だ」 

「中国は鏡を見るべきだ。トラブルを起こしているのは彼らの方だ」 

「中国は誰のことも裏表があると批判する」 

「王氏はコメディアンなのか?」(翻訳・編集/蘆田)
困った顔

「ニュースサイトの転載」はサービス終了になりました。


 スポーツの選手の中でも

 最も好きな女性です。

 テニスが強く どんな場面でも

 美しさが際立っている。

 この薬物は 1月から禁止になったという

 それだけに一気に 使用していた人たちが

 出てきてしまった。

 早く復帰してほしいですが

 最長で 4年出場停止の可能性が

 短くなってほしいものです。 

 
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 女子テニスの元世界ランキング1位で、4大大会で通算5勝のマリア・シャラポワ(28=ロシア)が7日、米ロサンゼルスで会見し、1月の全豪オープンのドーピング検査で禁止薬物の「メルドニウム」に陽性反応が出たことを明らかにした。国際テニス連盟(ITF)から、12日以降、暫定的な資格停止処分を受けることも決まった。テニスのみならず、スポーツ界を代表する女子アスリートの衝撃的なドーピング事件。現役続行の意思は示したが、今後の選手生活に大きな影響を及ぼすのは間違いない。

 引退発表かと思われていた緊急会見で明かされたのは、さらに衝撃的な事実だった。黒い衣装に身を包んだシャラポワは、ITFからドーピング違反の文書を受け取ったことを明かし、「大きな過ちを犯した。テニスという競技の信頼も失墜させてしまった。全ての責任を負う」と沈んだ口調で語った。

 メルドニウムは不整脈などの治療に用いられ、競技力向上の効果がある。世界反ドーピング機関(WADA)が効果を継続的に監視し、昨年12月に新たに禁止薬物リストに追加した。シャラポワにも12月22日付で通知メールが届いていたが変更を確認していなかったという。「マグネシウム不足で家系的に糖尿病があった」と10年にわたり、医師に処方してもらっていたと弁明した。今年に入って同薬物の違反者は多発しており、シャラポワも競技力向上の意図がなかったかは疑問。ロシアのムトコ・スポーツ相はメルドニウムの使用に関し「残念ながら他にも同様のケースがあると思う。この薬物は使われてきた」と述べている。
 米経済誌のフォーブスによればシャラポワの昨年の年収は2970万ドル(約33億5130万円)で、世界で最も稼ぐ女性アスリート。しかし高級時計メーカー「タグホイヤー」は今年の契約を更新しないと発表。スポーツ用品メーカー「ナイキ」、高級車メーカーの「ポルシェ」も契約を一時的に凍結するとした。

 「私の競技人生をこのように終わらせたくはない。もう一度チャンスがもらえることを希望する」と現役続行の意思を表明したシャラポワ。しかし、メルドニウムの資格停止期間は原則4年、意図的でないと認められても2年は試合に出られない可能性がある。今後のツアーはもちろん、リオ五輪の出場も絶望的。今回の一件で支払う代償は計り知れないほど大きい。

 ◆マリア・シャラポワ 1987年4月19日、ロシア出身の28歳。4歳でテニスを始め9歳で米国に渡り、後に錦織圭も学ぶIMGテニスアカデミーで腕を磨いた。01年にプロ転向。04年、17歳でウィンブルドン選手権初優勝。05年に初の世界ランキング1位。12年、全仏オープンを制して史上10人目の生涯グランドスラム(4大大会全制覇)を達成。4大大会通算5勝。1メートル88、59キロ。

 腐りきっていますね。

 渡邉恒雄が 89歳になっても

 巨人はもちろん、球界に厳然たる

 力を持っていた

 こういう事も 今回のことに繋がったのでしょう。

 もっと早くから 八百長問題も

 騒がれていたのですから

 調査をすべきでした。

 また、清原も 覚せい剤で逮捕されましたが

 西武、巨人、オリックスと

 そのすべての球団ですでに

 薬に手を出していたという

 そういう報道があっても

 球界も球団も

 何も対応が無い。

 なぜ、コミッショナーは

 行動を起こさないのか

 薬の検査 をリーグでする

 試合後に検査する

 そういう事をはじめないと

 どこまでも 薬も断てません。

 それとも そんな事をしてしまったら

 球界に選手が居なくなることを

 憂えているのか?!

 巨人の高橋選手が監督になった

 経緯も非常に不自然でした。

 膿を出すと言いながら

 まだまだ 中身が淀んでいるようです。

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  巨人は8日、東京・大手町の読売新聞本社で記者会見し、高木京介投手(26)が野球賭博に関与していたと発表した。昨年11月に福田聡志投手(32)、笠原将生投手(25)、松本竜也投手(22)の3人が無期の失格処分を受け、契約解除となったばかり。渡辺恒雄最高顧問(89)、白石興二郎オーナー(69)、桃井恒和球団会長(69)が後任が決まり次第引責辞任すると発表し、高木京は8日付で謹慎処分となった。

 3投手の無期失格処分が熊崎勝彦コミッショナーから下った昨年11月10日から119日。信頼回復の途上で、球界のイメージをさらに悪化させる、球団4人目の賭博関与者が発覚した。午後7時40分から行われた緊急会見。久保博球団社長は深々と頭を下げた。

 「去年の事件があり、再生を誓って出発したが、ファンの気持ちを2度裏切ることとなった。球団の責任者として申し訳ない。重ね重ね痛恨の極み。去年、うみを出し切れなかった責任を痛感している」

 昨年の野球賭博を受け球団では全選手を対象としたヒアリングを実施。さらに球団内に「紀律委員会」を新設し、世間へ向けた体質改善をアピールしたはずだった。しかし、3投手の野球賭博に関し、日本野球機構(NPB)の調査委員会で野球賭博常習者と認定された飲食店経営B氏と高木京が、笠原元投手を通じてつながっていた。

 球団は2月29日に週刊文春から高木京の野球賭博関与を示唆する取材を受けたことで、翌3月1日に調査を開始。当初は否定した高木京から、この日になって関与の事実を確認した。高木京が野球賭博を行っていたのは14年4月下旬から5月上旬までの計8、9試合で、総額で50万円から60万円負けたという。この時期は高木京は1軍登録されており、試合でも登板していた。

 森田清司総務本部長は「高木は笠原が賭けていた試合と同じ試合に賭けていた。NPBの調査では、笠原が巨人戦に賭けた証拠はない」とし、本人も八百長行為に関して否定しているという。現時点では、1年間の失格処分または無期の失格処分となる野球協約第180条の有害行為に該当するとし、一両日中にコミッショナーに告発する。最終的な処分は告発後にNPBの調査委員会の調査を経て、コミッショナーの判断に委ねられる。

 高木京は8日付で謹慎処分となり、球団は渡辺最高顧問、白石オーナー、桃井球団会長の引責辞任も発表した。昨年11月の3投手の野球賭博では、原沢敦球団代表が辞任したが、今回は監督の人事権など、球団の最重要事項の決定権を持つ渡辺最高顧問をはじめとする球団首脳が一斉辞任。「(開幕には)賭博に関与していない選手たち、相手チームがある。首脳が責任を取って辞任することをもって、ぜひ参加させてもらいたい」と久保社長は訴えたが、事態は深刻だ。先月には元巨人のスター選手だった清原和博容疑者が覚せい剤取締法違反(所持)で現行犯逮捕された。球団に対する世間の疑惑の目はいっそう厳しくなる。

 14日に行われる予定だった、財界人らでつくる激励会「燦燦(さんさん)会」と16日の球団激励会の中止も決まった。球界の盟主の不祥事は、プロ野球界全体の信用失墜を招く結果となった。

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