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ポツダム宣言から 日本の賠償金

ウィキペディアより
11.Japan shall be permitted to maintain such industries as will sustain her economy and permit the exaction of just reparations in kind, but not those which would enable her to re-arm for war. To this end, access to, as distinguished from control of, raw materials shall be permitted. Eventual Japanese participation in world trade relations shall be permitted.

十一、日本国ハ其ノ経済ヲ支持シ且公正ナル実物賠償ノ取立ヲ可能ナラシムルカ如キ産業ヲ維持スルコトヲ許サルヘシ但シ日本国ヲシテ戦争ノ為再軍備ヲ為スコトヲ得シムルカ如キ産業ハ此ノ限ニ在ラス右目的ノ為原料ノ入手（其ノ支配トハ之ヲ区別ス）ヲ許可サルヘシ日本国ハ将来世界貿易関係ヘノ参加ヲ許サルヘシ

現代語訳
11.日本は経済復興し、課された賠償の義務を履行するための生産手段、戦争と再軍備に関わらないものが保有出来る。また将来的には国際貿易に復帰が許可される


上の宣言文を読むと、そんなに過酷なことは書いてないという印象です。permit the exaction of just reparation in kind は、文字通り、実物賠償、おカネではなくて現物でもいいということで、それを可能にする産業の維持、保持ができるということですから、外務省の人たちは、これは過度な要求はされないかもしれないと喜ぶ人もいたんじゃないでしょうか。

戦後、賠償金として日本が支払った額は、中間賠償と呼ばれるもので
「大蔵省によると、1950年5月までに計1億6515万8839円（昭和14年価格）に相当する43,919台の工場機械などが梱包撤去された。受け取り国の内訳は中国54.1%、オランダ（東インド）11.5%、フィリピン19%、イギリス（ビルマ、マライ）15.4%である[2]。」

在外資産関係は、「在外資産による賠償とは、日本政府や企業、個人が海外に持っていた公私の在外資産を提供することによる賠償である。サンフランシスコ平和条約14条a項2に基づく：
各連合国は、次に掲げるもののすべての財産、権利及び利益でこの条約の最初の効力発生のときにその管轄の下にあるものを差し押さえ、留置し、清算し、その他何らかの方法で処分する権利を有する。（a）日本国及び日本国民、（b）日本国又は日本国民の代理者又は代行者、並びに（c）日本国又は日本国民が所有し、又は支配した団体。
中間賠償と同様に、ヴェルサイユ条約でドイツに課せられた膨大な賠償金がドイツを再び戦争へと向かわせたことへの反省から、できる限り在外資産を没収する形での賠償をさせようという方針がとられた（第二次世界大戦後のドイツにも同様の措置がとられている）。例えば中国（中華民国）は賠償金請求権を放棄しているが、在外資産による賠償は受けている」
（いずれもウィキペディア）。

昭和１４年度の予算を調べたら、3,694,666,976円でした。３７億円の予算額に対して、昭和１４年価格で２億円足らずです。
在外資産は、日本が分捕ったものが大半ですので、その後付加価値を付けたとはいえ、考えないことにしますが、一応、3794億9900万円だそうです。貨幣価値は、いつのか分かりません。

連合国軍捕虜には、「日本は1955年の取り極めにおいて450万ポンド（45億円）を赤十字国際委員会に支払ったとあります。」（ウィキペディア、以下「」内同）

「占領した連合国への賠償は、サンフランシスコ条約で、合計で3643億4880万円（賠償協定締結時の円換算）、10億1208万ドル[4]。1976年7月22日のフィリピンに対する支払いを最後に完了したそうです。」この部分が狭義の賠償に当たるそうです。

なお、「サンフランシスコ平和条約を締約しなかった国、または何らかの事情で締約できなかった国は、外れることになる。朝鮮（大韓民国+朝鮮民主主義人民共和国）に関して、韓国臨時政府は日本と戦争状態になく、連合国宣言にも署名していないとしてサンフランシスコ平和条約の署名国となることを承認されなかったため、この賠償を受ける権利はない。
サンフランシスコ平和条約を締約し且つ何らかの賠償請求権を持っていた連合国であっても、それが「日本に占領されて被った損害」に対する賠償のものでない場合は、外れることになる。これは、同条約第14条b項において、日本に占領されなかった締約連合国は全て「戦争の遂行中に日本国およびその国民がとつた行動から生じた請求権」を放棄したためである。

上記2条件に当該する連合国のうち、フィリピンと南ベトナム共和国は1956年と1959年に賠償を受けた。ビルマ連邦（現ミャンマー）とインドネシアはサンフランシスコ平和条約の締約国ではなかったが、1954年と1958年にそれぞれ別途にサンフランシスコ平和条約に準じる平和条約を結んで賠償を受け取った。二国間協定による賠償を受け取った国々はフィリピン、ベトナム、ビルマ、インドネシアの4カ国。

上記2条件に当該する連合国のうち、ラオス、カンボジア、オーストラリア、オランダ、イギリス、アメリカの6カ国は賠償請求権を放棄、または行使しなかった。ただし、イギリスは当時自国領だった香港・シンガポール、アメリカは当時信託統治領だったミクロネシア諸島が日本軍に占領されたことに対する賠償請求権の放棄であるが、シンガポールおよびミクロネシアは後にそれぞれ準賠償を得ている（後述）。中国はイギリスとアメリカとで承認する政府が異なった為、サンフランシスコ平和条約に招かれず締約できなかったが、中華民国（現台湾）が別途で日華平和条約（1952年）を日本と結び、その議定書において賠償請求権を放棄した（後述）。」


「準賠償（sub-reparation）とは、賠償に準じる供与のことを言う。上で述べた狭義の「戦争賠償」である「占領した連合国との二国間協定による賠償」は、サンフランシスコ条約第14条またはそれに準じる平和条約の同様の条項において日本軍に占領された際に被った損害の賠償を受ける権利のある国として指定された場合にのみに与えられた。しかるに、これに外れる国々は占領した連合国との二国間協定による賠償を受けることができない。準賠償は主にそうした国々に対して支払われた。

一般に「準賠償」は賠償請求の放棄と引き換えに提供される無償供与とされているが、その内容は様々であり、厳密な法的定義は無い。しかし、戦後処理的性格を有する有償供与［無金利・低金利の借款］を準賠償に含むこともいる。」

これにより、韓国１０８０億円（１９６５年日韓条約時の価格、３億ドル）の経済援助、その他６か国605億8000万円（技術協力など。協定締約時の価格）が支払われています。これ以外にも、オランダなどに私的補償、個人補償が行われました。

これ以外に「平和条約第18条（a）は、戦争状態の存在前に発生した請求権は賠償の放棄にかかわらず存在することを認めている。この規定に基づき、アメリカ・イギリス・カナダ・インド・ギリシャ・アルゼンチン[9]は日中戦争などで発生した損害の請求を行い、日本側は総額187万4263ドルを支払っている」そうです。

戦後、米国は、戦後の日本が飢餓状態であったので、食糧支援やガリオア、エロア資金で援助しました。両資金は一部返済しなければならなかったとはゆえ、日本の復旧に大きく寄与しました。このことを考えると、ポツダム宣言に賠償請求があったとはいえ、事実上は、極めて軽微なものであったと思います。

日本の損害賠償額が多かったのは、少なかったのは、それぞれの国によって違いますが、国に対するものについては、解決済みですから、各国は問題にしません。

しかし、個人補償となると、これは難しい問題だと思います。１０８０億円プラスアジア基金でいいのか、基金は終了したが、もらっていない人は、そのまま払わなくていいのか。

国の評判と支払いを天秤にかければ、将来どちらが日本国民のためのなるのか。

それを考えたら、相当の決断を必要とするでしょう。

中国話続き

今年２月に、呂加平という人が釈放されたようだ。

この人は、人民解放軍の元軍人だが、江沢民とウソを暴き続けたのだと言う。

その中で、江沢民の父親が、旧日本軍のスパイである漢奸だったということを徹底的に調べ上げ文章にもしているそうだ。それで、治安を乱した罪で、逮捕、拘禁された。

呂が釈放されたということは、江沢民の力が、公安警察や司法に及びにくくなっているということだろう。

７０周年抗日記念行事に出せと言う江沢民の要求に、わざと呂を出してみたのかもしれない。

これが、反江沢民の運動家だけでなく、普通の運動家の釈放につながるのかどうか、注目だ。

軍内の動き、対英、対日関係ーすべてがつながっている

習近平の側近で、人民解放軍の上将で国防大学政治委員の劉亜洲が最近、人民日報のネット版に「尖閣諸島で武力衝突するのは、中国にとって得策でない」という論文を書いたことで、注目が集まっていると、今日の産経新聞に載っていた。北京特派員は、なぜこういう論文が出てくるのか、恐らく、南シナ海に全精力を注ぐためだろうというようなことを推理していたが、そうではないと思う。近々、南シナ海でも、これまでの軍の横暴を止めるべきだとする論文が出てくるものと、期待している。

劉亜洲は、紅二代と呼ばれ、親子二代に渡る共産党員の家系である。いわゆる太子党だ。習近平の側近と言われるが、対日強硬派に位置付けられている。劉がこのような論文を書いたということは、対日強硬派のふりをしていたものの、ついに軍の中で習近平派が江沢民派の勝ち、対日強硬派の仮面をかぶっていなくてもよくなったか、あるいは始めから対日強硬派であったが、ボスの習近平が、江沢民派を一掃しつつあり、習に諭されたかのどちらかであると推測している。

この推測が正しければ、アメリカの対するサイバー攻撃も止むであろうし、南シナ海での人工島建設も、何らかの解決策を出してくると思われる。

ここに至る経緯は、軍隊内で、江沢民に変わって習近平の威光がようやく効くようになってきたことが大きいであろう。

英国は、習近平の訪英で、バッキンガム宮殿に習夫妻を宿泊させる破格の待遇を用意し、７兆円に上る投資や商談をまとめた。投資・商談をまとめるために破格の待遇をしたと考えがちだし、それは半分は合っているが、それだけではないはずだ。インテリジェンスの力が大きいと思う。

中国がアジアインフラ投資銀行（AIIB）を設立すると発表した時、英国は、西側諸国で一番早く参加を表明した。英国と中国のそれまでの関係を見ると、２０１２年にキャメロン首相がダライラマと会ったことで関係が悪化し、香港選挙をめぐる議会調査団を派遣した際も、議員らは香港に入れなかった。このように日英関係は悪化していたが、それが今度の習訪英で、ガラッと変わった。果たして、単に金ほしさだけで英国が、中国に屈するだろうかという疑問がある。

英国は、習体制が完成された暁には、中国が大きく変わる可能性があるという情報をつかんだのではないかというのが、私の大胆な推測である。

英国は、昔からインテリジェンスに優れている。特に、人と人との関係で情報を取るのが得意である。そこで、注目したいのが、薄煕来の妻に殺された英国人の存在だ。彼が、MI6の依頼を受けて、中国情報を取ったいた可能性は十分ある。たとえば、薄あるいは妻が「習は毛沢東を信奉しているように装っているが、自分が文化大革命で下放されたんだから、毛沢東なんてちっとも信じちゃないないんだ」と、その例を挙げたり、習の考えなりを言ったとすれば、これはかなりの情報である。殺された英国人以外にも、他にも英国人や中国人の協力者がいるだろう。それで、習の人となりが分かり、江沢民との抗争などを、目に見える政治状況と照らしあわせて、習の中国の将来に賭けたのではないだろうか。

AIIBに日米が入らなかったのは、アメリカに日本がしたがっているのではなく、アジア開銀の総裁ポストを常に持つ日本が、アメリカを説得したのだと考えている。これにより、アメリカは、AIIBの内部から監視する途がなくなり、今、後悔しているのではないか。

このところ、中国は、国連軍縮委員会の場で日本を非難している。中国の大使は「過去を反省しない日本に対し、これからも言う」とか言って、今後も問題にすることを表明している。

安倍首相は、中国封じ込めに躍起になっているようだ。東南アジアに続き、中央アジア歴訪だ。防衛相は、ベトナムを訪問した。

そんなことをせずとも、謝るべきことは謝り続け、そして、日本でなく、世界のために言うべきことは言ったほうが、中国を含め世界各国から、どれだけ信用されることか。今年、日本を旅行する外国人によって３兆円が日本に落とされると予想されるが、その半分が中国人である。

私の考えは推測であるが、それにそって日本が動いたとしても、実害はない。しかし、安倍外交によって、日本の実害は、すぐに顕在化する可能性がある。

そんな時、劉論文が出され、軍縮委員会での日本批判である。ボールは中国が持っていると安倍首相は言うが、日本のコートに入って来た。

もちろん、その前に、米国艦艇が人工島の１２カイリ内に入って、江沢民派の残党を震え上がらすことも必要だが、特に安倍首相には、現実政治と何の関係もなく、それに拘ることによって返って実害が出て、将来の同盟関係にも亀裂を起こす可能性のある歴史問題を、一刻も早く捨て去ってもらいたい。今が、中国の目が国際社会に行く最大のチャンスかもしれない。日本が今のままでそうなると、日本の方が世界の孤児になるかもしれない。

日本はインテリジェンスを強くすべきだと言っているが、その目が曇っていないか。

また増えた類似点

安倍政権とナチス・ドイツの類似点が、また増えつつあります。
憲法軽視です。ナチスは、全権委任法、別名授権法により、四年間、憲法違反の法律を政府が提出できるようにします。安保法が憲法違反かどうかは意見の分かれるところですが、今日、民主党などが憲法にのっとって臨時国会を開くよう手続きを取る意向を示したにも関わらず、政府は首相の外遊などを理由に、拒否する構えです。
来年1月から通常国会を開くから憲法違反にはならないということでしょうが、ナチスも、国会開催を極端に減らしました。気になるのは、国会開催の日数が、ナチスほど少なくないとはいえ、安倍首相があまり国会に出て来ないことです。これらのことから、ナチス同様に国会軽視の姿勢がうかがえます。
次に似ているのは、イベントです。最大なのはベルリン・オリンピックですね。安倍首相も、わざわざ決定の時に、海外に行き、並々ならぬ熱意を示しました。
さらに、これは、悪いことではありませんが、社会政策、女性のための政策があります。ナチスは、人気取りのためです。安倍政権は、社会政策はとくにないのですが、携帯電話料金の値下げなどや女性のための施策は、国民の目をそちらに向けさせるもたと言えるでしょう。

なんだか似てきたぞ、安倍政権

ナチス・ドイツとである。まだ、研究中なのではっきりとはしないし、ナチスとの大きな違いは、対米政策であるが、どうもやっていることは、似ている気がするのだ。

麻生財務相の２０１３年7月29日の「ドイツのワイマール憲法もいつの間にかナチス憲法に変わっていた。誰も気が付かなかった。あの手口に学んだらどうかね」という発言もある。同年８月1日、撤回するが、口先だけでは何とでも言える。
また、ネットの情報だが、『HITLER ヒトラー選挙戦略』（小粥義雄／永田書房）という本が、94年4月に出版された。ユダヤ人団体の抗議で2ヶ月後に絶版回収となったが、著者の小粥義雄氏は当時、自民党東京都支部連合の事務局広報部長で、広告には、現総務相の高市早苗氏が推薦文を寄せていたという。

高市早苗総務相や稲田朋美政調会長は、ヘイトスピーチをしている団体とツーショットで写真に納まっているそうで、稲田総務会長は、ヘイトスピーチを取り締まる議員立法の成立に否定的だった。こうしたことから、自民党は、かつての自民党から変容し、ナチズムの手法を取り入れているのではないかとの疑念が出てくる。

先の総選挙で、政策説明書に安保法案の説明をほんの少しだけにして目立たないこようにし、アベノミクスへの信認か否かということで選挙戦を戦い、圧倒的に勝利すると、安保法を先の国会審議で通し、国会が閉幕すると、次は経済と訴える。

ナチスは、中間層への取り組みは上手かった。そして、アウトバーンの建設などの公共事業推進によって、失業問題に取り組んだ。

今は、財政出動を促す状況にないが、それでも安倍政権は、歳出を増やし、春闘では民間企業に給与を上げるよう依頼した。依頼した形ではあるが、恫喝であろう。そして、今度は、投資の依頼、携帯電話料金の引き下げの検討である。

民間企業に対する施策は、税の優遇、インセンティブ施策、独禁法などで行うべきであって、話し合いでやるべきことではない。確かに電話料金は高いが、それは事実上３社の参入だけになっており、３社間の競争で終わっているからだ。実際は、寡占状態である。これをなくし、手早く市場参入できる機会を与え、減税政策で、これだけの料金に抑えれば法人税を低減しますというようにすべきである。民間企業に、給料を上げろとか、投資を増やせとか、携帯料金を下げろとかいうのは、経営に対する過度の干渉である。あえて、そういうことをしているのは、政権への支持率を上げる目的だけである。

さて、やり方はナチスと似ていても、その目的はどうなのかというと、これまた一抹の疑念を禁じ得ない。日本は戦争に負けた。保守であっても、大多数は、日中戦争、太平洋戦争を真摯に反省し、侵略戦争だと意義付けてきた。

しかし、安倍政権は、そうは思っていない。米国からも言われ、７０周年の首相談話には、侵略戦争、植民地主義、お詫びを入れたが、安倍首相自身はそう思っていない。侵略戦争の定義はない、歴史家の評価に任せる、などと言っている。

第１次世界大戦が終わって、ドイツはワイマール憲法になったが、しかし、その下では、報復の気持ちが渦巻いていた。そこに、ナチスのつけ入るすきがあった。

今の日本も真に危うい。本来は、政府がしっかりとそうした動きを抑え込まなければいけないのに、政府の要人たちがそういう考えだからだ。そうでない人は、自民党で言えば、野田聖子氏、小泉進次郎氏とほんのわずかな人達ぐらいであろう。大方は、安倍政権に取り込まれてしまった。

安倍首相が狙うのは、世界の不安な状況を機に、日本のプレゼンスを高め、米国のアジアにおける安全補償の補完をして、日本抜きではアメリカの考える安全保障をできなくすること、そして自分の代でできなければ、稲田氏を首相にして憲法を改正した上で、日中戦争、太平洋戦争を侵略戦争ではなく、聖戦であったと米国に認めさせることであろう。

これは危険な道程である。米国は、決して認めない。ヨーロッパももちろんだ。中韓はもちろん、他の国も認めないであろう。

歴史に拘っているのはいったい誰か。戦後、我々の先輩達が、一生懸命働き、出過ぎたこともせず、一度地に堕ちた日本の評判を挽回したというのに、時を戻そうとしているのは誰か。

今はいいが、安倍政権が爪を見せる時、いやもう半分見せてはいるが、その全部を見せた時、日本は再び孤立してしまうであろう。