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新ベンチャー革命2019年2月9日 No.2253
タイトル：700兆円弱規模の円資産を持つ欧米銀行屋の動きを知れば、われら日本国民もドル円市場である程度、儲けることは可能
１．日本経済を大きく左右するドル円為替市場は、やはり、欧米銀行屋によって人為的に操作されている
筆者個人は投信をやっていますので、ドル円の動きを頻繁にチェックしていますが、東証が正月休みしていた2019年1月3日未明（日本時間）、NY市場にて、ドル円の急落が発生したのには、驚きました。
この現象は、フラッシュクラッシュと呼ばれているそうです（注１）。
このときのドル円の動きは、極めて不自然であり、何者かによって、常にドル円は人為的な操作の対象にされていることがよくわかります。
円ドル為替市場を人為的に操作できる勢力と言えば、やはり、日本を闇支配する米国寡頭勢力の中の欧米銀行屋ではないでしょうか。
２．日本と米国はドル円為替市場の存在によって、切っても切れない密接な関係にある
本ブログの見方では、米国連邦政府の財政赤字2000兆円超規模の半分弱は、日本政府が買う巨額の米国債によって支えられているとみなせます（注２、注３）。
安倍政権下の日本政府は、アベノミクスというインチキ政策を掲げて、国民をだまし、実は、せっせと、日本国民資産を対米移転させられているということです。
安倍政権は、日本国民の幸福を犠牲にしてでも、アメリカ様にひたすら尽くしまくることによって、自分たちの悪徳政権を維持しているとみなせます。
一方、米国連邦政府を支配する米国寡頭勢力は、配下の欧米銀行屋を通じて米国債を日本政府に買わせて、その代金を当然ながら円で受け取ります。その結果、米国の欧米銀行屋を中心に、米国寡頭勢力は、700兆円弱規模の円資産を保有せざるを得なくなっています。
欧米銀行屋は配下のヘッジファンドなどを使って、この700兆円弱の円資産の一部で、日本株を買って東証で運用しています。そして、東証における日本株の売買金額の６〜７割は欧米銀行屋配下のヘッジファンドなど外資が占めているのです。
700兆円弱規模の円資産を持つ彼らの対日金融資産収奪の手口は、この円にて日本株を上昇させた後、彼らの都合で突然、暴落させて大儲けすることです。
上記、欧米銀行屋配下のヘッジファンドなどは、日本株を売って得た円を米ドルに戻そうとします。その際、どうしても、ドル円を暴落させる必要があるのです。なぜなら、彼らが円をドルに戻すときは、円高にした方が、彼らの儲けが増えるからです。
３．NY市場でドル円のフラッシュクラッシュが起きる前に、日経平均は暴落するはず
上記、ドル円為替市場でフラッシュクラッシュが起きたのは、今年の正月明けでしたが、昨年末、彼らは日本株を大量に売っていますので、日経平均は、2万円台を大きく割っています。そして、日本株を売って持った円をドルに戻す際、超円高のフラッシュクラッシュを引き起こしたと思われます。
その後、大量の円が米ドルに戻される過程で、瞬く間に、ドル円相場は元に復帰したということです。
要するに、欧米銀行屋が持つ700兆円弱規模の円資産の対・米ドル価値を維持するために、彼らの方が、円の暴落を、許容以上に持続させないよう動いているということです。
このことから、ドル円相場は今後も、周期的に上がったり、下がったりを繰り返すはずです。
われら日本国民は、700兆円弱規模の円資産を持つ欧米銀行屋の動きをうまく、利用すれば、ある程度、儲けることは可能です。
注１：阿修羅“ドル円の大暴落…正月に続き、GW10連休も!? 日本人の長期休暇が狙われる（週刊SPA!）”2019年2月9日
注２：本ブログNo.2235『アベノミクスの正体は、宗主国・アメリカ様（米国寡頭勢力）に、われら日本国民の金融資産を巧妙に還流させる国民だましの確信犯的売国政策“新帝国循環”ではないかとみんな気付け！』2019年1月21日
注３：本ブログNo.2243『1300兆円もの債務残高を抱える財務省はなぜ、統計不正をしてでも、高々年数兆円規模の税収増にしかならない消費増税の強行に血まなこになるのか』2019年1月29日
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