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niｆｔｙニュースhttps://news.nifty.com/article/item/neta/12111-32167/空気だけで走る車、普及本格化で日本自動車メーカーの脅威に（文＝浜田和幸／国際政治経済学者）●空気で走る自動車
空気で走る自動車（エアーカー）の登場には、世界が驚かされた。この空気自動車を開発したのは、フランスの自動車メーカー、ルノーにおいてＦ１レース用のエンジンを研究してきたガイ・ネグロ博士。同博士はルノーを退社した後、私財を投じて、究極のクリーンカーを設計することに情熱を傾けた。１５年の試行錯誤を経て、ようやく市場に出せるところまで漕ぎ着けたのである。
５０００ドル強という低価格とゼロエミッション（排出ガスゼロ）が売りだ。このところ自動車業界では自動走行車が話題をさらっているようだが、究極のエコカーとしての将来性を秘めたエアーカーは環境保全の観点からいえば、人類社会にとってまたとない財産になるに違いない。
その宣伝もかねて、ＭＤＩは０８年３月、ニューヨークで開催された自動車ショーに最新型のエアーカーを出展し、多くの来場者の関心を集めた。地球温暖化という深刻さを増す環境問題に対する切り札になる可能性を秘めたエアーカー。冷却圧縮空気を主動力とするため、ラジエーターもウォーターポンプも必要ない。米「タイム」誌が選んだ「世界を変える最新テクノ」にもランクインした。
この技術のお陰で、エンジン全体の８割が超軽量のアルミニウムでできるようになった。従来型のガソリンエンジンと比べれば、その重さは約半分。必然的にボンネットや車内のデザインが極めて柔軟に設計できる。燃料となる圧縮空気を保存するタンクや部品を結ぶカーボンファイバー（炭素繊維）はすべてフランスの航空機メーカー、エアバスが供給している。
いい換えれば、フランスの自動車と航空機メーカーが手を結び、そこにインドの自動車メーカーと投資ファンドが資金を出すという新たな国際的アライアンスが誕生したわけだ。本格的な生産は世界の需要を見極めながらインドの工場で始まる。日本への導入も期待されているが、現時点では日本国内の法律が阻害要因として邪魔しているようだ。
現行の道路交通法によれば、国内の道路を走行できる車種に空気自動車は認められていない。さらにいえば、既存の自動車メーカーからの反対がより大きな障壁となっていると思われる。日本の自動車メーカーにとっては強敵の登場となるからだ。
しかし、欧米では徐々に普及が始まっており、タクシーやバスへの導入も始まっている。アメリカの西海岸では環境意識が高いせいか、このエアーカーの所有者が増えているという。筆者はフランスで試乗してきたが、運転感覚も乗り心地もすこぶる快適であった。日本の市場に究極のエコカーが参入できるのも時間の問題かもしれない。
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転載・資料：科学・核＆遺伝工学他
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日本列島は今や悪意と欲望の漂着場です。藻かゴミのように流れ着いた界隈です。中心に王宮がみえます。でも宦官も茶坊主もいまません。餓死したのでしょう。税金という名の餌が少なくなったから。
転載元: |
天才物理学者 人類は早急に地球から去った方がいいと助言する
ケンブリッジ大学の教授で天才物理学者として知られるスティーヴン・ホーキング氏は、人類は２１世紀、核兵器や遺伝子改変されたウイルスなど、科学や技術の急速な発展により、深刻な脅威に直面すると考えている。ガーディアン紙が報じた。ホーキング博士によると、今後１０年の間に地球上で人為的大惨事が起こる可能性が高まるという。なお博士は、宇宙に人間が住むためのコロニー（入植地）を建設するには、さらに少なくとも１００年は必要だと指摘した。そのため人類は、急いで「成熟」するか、あるいは地球から別の場所へ移るのを急ぐ必要がある。
ホーキング博士は、「ラジオタイムズ」のインタビューで、「我々は、少なくとも今後１００年は宇宙で自立型コロニーを建設することはできないだろう。そのため、この間、私たちは非常に慎重になる必要がある」と述べ、「我々は進歩を止めるつもりもなければ、それを後退させるつもりもない。そのため我々は、脅威を識別し、それを管理下に置くことができなければならない」と語った。
天才物理学者は上記のように語ったが、
そこいらの鈍才老人は、
もう遅い、遅い！
じたばたしても始まらない。それより己の愚かさを悟り
瞑目して、待機の時間が、少しでも長からんことを祈り、
摂食と自己犠牲に励み、
如何なる時も天の助けなどないことを知ることだ。
そう漏らした。あらら。
82歳の老人だから致し方ない？
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アメリカの動物愛護団体は
大きな力を持っているようです
その裾野も広大でしょう・・・ｍｅのところにも
案内状やメールが来ます
日本政府が”しない石棺化”は
世界の非難で呪われているようです
オリンピックどころではありません
日本崩壊を見る思いです
 👇セシウムのみの検査です
トリチウムはじめ
他の核種は計測されていませんが
＜週刊女性2018/10/28＞水道水の放射性セシウムの汚染状況
フクシマの放射性物質が原因と動物愛護団体は指摘：
米国の西海岸でアシカが大量死
人間が、人間でなくなる恐怖
狼人間や
バンパイアではない
本物の人間が、
人間であることを
認識できなくなる怖さ
被曝の恐ろしさは 脳を破壊する
もう、とっくに兆候は💀表れている
にも拘らずだ・・・人々は
五輪誘致だ🎵
築地問題石原まで担いで📺よいしょ
踊らされたくないですね！
逃げて！東京から孫よ！
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津波、せたなで最大２６・９メートル北海道が日本海沿岸予測図
（02/10 北海道新聞）
道防災会議地震専門委員会（座長・笠原稔北大名誉教授）は９日、東日本大震災 を受けて見直してきた道内の日本海沿岸の津波浸水予測図を決定した。津波の予測は、最も高い檜山管内せたな町日中戸（にっちゅうべ）岬の２６・９メートルなど、７町村で最大値が２０メートルを超えた。 北海道電力 泊原発（後志管内泊村）付近は７・６メートルだった。檜山管内奥尻町など６町は地震発生から最短１分で津波が到達する。これに基づき、市町村は津波避難計画や ハザードマップの改定を急ぐ。 対象エリアは日本海沿岸３３市町村と浸水が想定される内陸部の３市町。過去の津波堆積物のデータなどに基づき、最大マグニチュード （Ｍ）７・９の複数の日本海沖地震のパターンで推計。おおむね「数百〜千年に１回程度」起こる最大クラスの津波を想定した。北海道の日本海沿岸の予測図作成は２０１０年以来。 津波の高さは沿岸で１０メートルごとに推計。３３市町村の最大値と、代表地点１８６カ所の数値を公表した。２０メートルを超えたのは、いずれも代表地点ではなく、後志管内神恵内村赤石村２６・６メートル、渡島管内松前町建石２６・３メートル、檜山管内奥尻町湯浜（ゆのはま）２５・２メートルなど。
沿岸の市では、石狩の最大値が１８・４メートル、稚内が１２メートル、留萌が１０・２メートル、小樽が８・３メートルだった。１４年には政府も日本海側の津波推計を公表しているが、今回は複数の断層が連動して動く場合なども想定したため、各市町村の最大値は政府推計を０・８〜１２・８メートル上回った。
泊原発付近の７・６メートルは、原子力規制委員会 の指摘を踏まえて北電が設定した最大津波想定の１２・６３メートルを下回った。ただ、同じ村内でも北寄りの地点は１９・３メートルに達している。 地震発生後に津波の第１波が到達するまでの時間は、代表地点のうち６町２０地点が１分。１９市町村１０７地点が１０分以内だった。
津波による浸水想定面積は、最も大きい稚内市で市全体の３％に相当する２４１０ヘクタール。石狩市は１０２０ヘクタール、留萌管内遠別町は８５０ヘクタール、小樽市は５２０ヘクタールに及んだ。最大浸水想定の面積合計は、道の１０年推計の２倍超となる１万２５４０ヘクタールとなった。檜山管内江差町厚沢部川河口付近では内陸２・７キロ地点に達する。
北海道によると、日本海沿岸の津波は、太平洋沿岸に比べて発生頻度は低いものの、断層が陸地に近いなどの理由から、水位が高くなり、到達までの時間が短くなるのが特徴。専門委は報告書で、「津波は自然現象で正確な予想は極めて困難。この想定よりも大きいこともあり得る」と指摘した。
北海道は１２年６月に、津波被害の頻度が高い太平洋沿岸を優先させ、津波浸水予測図を公表した。日本海沿岸の予測は、太平洋側に比べて歴史的な記録や津波堆積物などの発見が少なかったため遅れていた。
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「ちと、恐ろしい核の話です。拡散願います」ー
【安倍自民党は、なぜ原子力事業を止めないのか？いや、止められないのか？である。「電力は充分にたりているのに・・。」何故なのか？ ⇨ 本当の確信は以下の記事にある。】 福島原子力で海外から、日本は「放射能に汚染された危険な国」と見られている。
見方を換えれば、チェルノブイリ原発事故の時に、我々は「チェルノブイリ」付近は「放射能で危険なところ」と思いました。 今もそのようなイメージを持っています。 それと同じようにいや、それ以上に海外からは「日本は放射能に汚染された危険なところ」と思われていて、心にそれが焼き付いているのです。 そんな中で、「東京オリンピック」を招致したのでしょう。これも、腑に落ちないことです。大事なアスリートの健康を理由に棄権する国が出てきそうな感じですね。それに、今は、オリンピックを招致したいと思ってる国は激減しています。どこも、自国の経済が苦しいからです。何より、かかった経費よりもその経済効果が見込めないからです。 リオでは今その為、国家財政悪化で大変な状態になっています。
【福島原発事故でその怖さが分かったはずなのに、「原子力安全委員会」にまで圧をかけて、再稼働を進めるアベ自民党】
さて、福島原発事故で、分かったはずです。ひと度事故が起きれば、処理に膨大な時間とお金が必要となり国家を揺るがしかねないのです。
現時点でこの事故の収束には５２兆円かかると言われていますが、あくまで、ホントの概算でしかありません。試算のしようがないからです。これには、４０年後の地下を250ｍも掘りコンクリートで固める、処理施設の費用は含まれていませんし、40年もの間には必ず想定していない事が起きると、たちまち兆単位のお金が必要になり、専門家は、スムーズに行っても150兆円では収まらないと試算しています。 日本という島国は地震と津波、活火山、活断層の多い国では原発は大きなリスクがありすぎるのに何故、強引に再稼働するのか。
しかも、電力は充分にたりているにです。しかし、「原子力安全委員会」にまで圧をかけて、再稼働を認可してドンドンすすめているのです。 【ズバリ！ 日本の原発には大きなリスクがあり危険なのに、なぜ原子力事業を性格に止められないか？】
それは、ズバリ！【潜在的核兵器製造能力を保持】したいという政治的思惑があるからです。   実は原子力事業の意味合いとは、電力ではなく、稼働する目的は、【潜在的核兵器製造能力を保持】それしかないのです。  原発は上で述べたように原発事故一発で大損です。100兆円単位で損失を出しても、なかなかやめられない高速増殖炉も、六ケ所村プサーマル施設も、『潜在的核兵器製造能力を保持』のためなのです。 原発の再稼働はそこにこそ狙いがあるのです。 先日の国会で、そこを山本太郎議員の発言もちゃんとそのことを指摘していました。 当たりなんですね。
「原発はなくても電力は余っていますが再稼動します。海外に売りつけるために、核兵器の製造能力を保持し、プルトニュームを持ち続け、将来の核兵器のために再稼動しているのです。」 山本太郎さんの質問は、その核心をついたものでした。 国民が「まさか？」と思うことを、ウソと隠蔽を重ねながら、これまでも進め、これからも進める安倍自民党なのです。 要するに、核兵器の原料となるプルトニュームを作り続け、『潜在的な核兵器の製造能力を保持し海外に示したい』からなのです。 彼らには、恐ろしい事に「非核三原則」など、全く頭にありません。国民世論も野党の意見も、いつものように、数の力で、強引に押し切ればいいと思ってる程度のことです。  【政府が着々と進める原発再稼働。事故の不安から反対運動が続く。しかし、国際的には別の角度から懸念の声が上がっている】
原発からできるプルトニウムの核拡散リスクを過小評価しているのが、いまの日本といえます。まさか、被爆国の日本が「核兵器」を製造するとは誰も思っていないからです。安倍自民党はこれを、好機と捉えて、プルトニウムを増やすために再稼働しているのです。 福島事故が起きて、脱原発ではなく、すぐに、当然の如く再稼働に政権は走り、再稼働しています。ヤッパリ、日本はおかしい、と世界の国々の軍隊から疑念が巻き起こったのです。  「日本が原則として掲げるこれまでの『非核政策』にも、国際社会から疑念が非常に高まっているのです。そして、世界では、「アメリカのためにか」とか或いは、「日本独自が核保有国」になるためにプルトニウムを増やしていると報道され、警戒されている現実があるのです。」 と話すのは、長崎大学核兵器廃絶研究センター長の鈴木達治郎氏です。
昨年3月までの4年間、内閣府原子力委員会の委員長代理を務めるなど、最近まで「原子力ムラ」の中心にいた人物です。その鈴木氏ですら、「日本の原発で生み出され続けるプルトニウムが、これからの原子力政策を左右しかねない」と心配しているのです。
【昨年、長崎で開かれた「パグウォッシュ会議」でも、ウソできり抜けた安倍総理】
▼プルトニウムは主に核兵器の原料  核兵器廃絶を目指す世界の科学者らが集まり、昨年11月5日まで長崎で開かれた「パグウォッシュ会議」でも、日本のプルトニウム問題は議題になりました。これに参加者した科学者たちからは、青森県六ケ所村にある再処理工場の稼働を無期限延期するよう安倍晋三首相宛てに要望書を送ったのです。六ケ所村の再処理工場が動き出せば、全国からの使用済み核燃料を集めて、さらにプルトニウムが増やすことができるからです。ここでも安倍総理はウソを言っています。「被爆国である日本は核の平和利用しか考えていない」と。 世界では、日本は被爆国であるが「非核三原則」などは、あまり知られてはいないのです。それを、いいことにアベ自民党はプルトニウムが増やしたいと裏では動いているのです。 ▼青森県には六ケ所村プルサーマルの外、3つの原子力施設、自衛隊基地が集中している。このどれが、事故になっても太平洋に出る津軽暖流と南下する親潮で太平洋を南下する。  【核燃料サイクル 固執する政府 たまり続ける日本のプルトニウムに募る世界の疑念 既に47トンも所有してる】
日本が保有するプルトニウムは47トンも既にあります。 軍事用も含めた全世界のプルトニウム約500トンの10％近くを占め、核兵器保有国以外では圧倒的に多い量なのです。うち約10トンは国内の原発などに保管され、残り37トンは再処理を頼んだイギリスとフランスにあるのです。 ▼日本が保有するプルトニウムは47トンも既にあり、   では、なぜそんなに日本にはプルトニウムがたくさんあり、その何が問題にされるのか。 これは、原子力発電所で使用済みになった核燃料には、重量で約1％のプルトニウムが含まれているのです。プルトニウムを分離し、再び原発で使えるように加工する作業を「再処理」と呼び、全国の使用済み核燃料は六ケ所村のプルサーマル施設に集められて、「再処理」されているからなのです。  そうでもしないと、オバマ大統領とは違い、「日米同盟強化」といいつつトランプから見捨てられる。と本気で思ってるのです。 昨日から訪米してる、安倍氏。そんなことも話し合うのかもしれません。 安全保障上、「日本は核を持たないともたない」と安倍自民党はずっと前から「闇の党是」としてるのです。 安倍政権の世論操作の支持率62％と同じで、「みんなが支持してるのなら」と思わせるのが、広報誌のマスコミの世論操作（世論調査）の狙いなのです。 危険なのは、世論操作で「そういう意見がどんどん強まっているのだ」と思わせることが肝要と彼らは考えています。 世論調査（世論操作)の度に核保有に賛成する人が増えていく。 そういう、イメージを描いてるのが、安倍自民党なのです。 長くなりましたが、これが原発再稼働を進める本当の理由です。 ▼たまり続ける日本のプルトニウム...  【国民が「まさか？」と思うことを、ウソと隠蔽を重ねながら、これまでも進めてきた安倍自民党 今度は「言論の自由」が奪う「共謀罪」】 例えば、「安保法」＝（戦争法）よりも怖い「共謀罪」を今国会で成立させようとしてるのも、こうした反対世論を封じ込め、権力で国民を黙らせるのが戦中の「治安維持法」です。これと同じ内容のが「共謀罪」であり、国民の基本的人権を奪うものです。
国民の「言論の自由」が奪われてる法案です。この法案も「まさか？」なんです。こうした、「まさか？」と思うことをこれまでもやってきましやし、これからも、数の力で強行に行って行く安倍自民党なのです。 「広島、長崎で被爆した人がいるのに、日本がまさか？」と思うような事を平気で考え実行してるのです。
原発を運転するのは、プルトニウムを取り出して『潜在的な核兵器製造能力を保持』し海外に示したいからなのです。 核兵器に利用可能なプルトニウムがあり余っている状態で再処理工場を動かして、さらにプルトニウムを取り出そうなどというのは、非常に怖い話です。 「非核三原則」の問題では、既にプルトニウムを４７トンも持ってることで、この原則は既に破られているのです。
他の多数の国々がやっているように使用済み燃料を中間貯蔵した後、直接処分するという政策に変えるべきなのですが・・・。 彼らは「プルトニウムほどもったいない武器」はない、と考えいるのです。
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