カメラとビデオを棒にくっつけて

堀野 満夫(ポール写真家)My name is Mitsuo Horino. I 'm pole-photographer.

過去の投稿日別表示

[ リスト | 詳細 ]

全1ページ

[1]

 
〜東京オリンピック開催の効果と悪影響:私の願い
サブタイトル:オヤジブログは自由だ!歴史探訪・解釈シリーズ/東京オリンピック(3)
 
 
東京オリンピック開催の効果と悪影響→今後の未来展望
1964年の東京オリンピック:追憶編→追憶 1960年代
1964年の東京オリンピック:うごめく→その光りと陰 
 
2020年の東京オリンピック開催は、確かにビッグニュースとして報じられていて、主要新聞社の各紙面では景気回復の原動力になるという論調が踊っています。
 
イメージ 1
2013年9月8日の毎日新聞1面
大阪在住の一個人としては、オリンピックの日本開催を喜び、それが大阪から離れた東京で開催される事も、むしろ喜んでいます。
東京ばかりが発展して、地方は置き去りにされるという論調もありますが・・・・。
 
 
 「2020年の第32回夏季オリンピック大会の開催都市を選ぶ国際オリンピック委員会(IOC)総会がブエノスアイレスで開かれ、7日(日本時間8日)のIOC委員による投票で東京に決定した。国内経済への波及効果は必至で、その額は約3兆円から最大150兆円とする見方も出ている。週明け9日の東京株式市場は大幅に上昇。日本経済再生の起爆剤として、期待は高まるばかりだ。(フジサンケイビジネスアイ)」と概要を延べ、◆観光業の拡大が牽引◆被災地復興に弾みの小見出しの中でもその個別的な効果を歌っていますし、「9日の東京株式市場は大幅に反発。五輪開催で恩恵を受ける建設や観光関連、スポーツ用品などの株価上昇が目立っただけでなく、日本経済全体へのプラス効果が意識され、全面高の展開となった。日経平均株価の終値は、344円42銭高の1万4205円23銭で、約1カ月ぶりの高値水準。上げ幅は一時、390円に達した。
 需要拡大が期待される大手ゼネコンの大成建設は終値で13.8%上昇。宿泊客増が見込まれる帝国ホテルはストップ高となり、19.2%上昇で終えた。ミズノも終値で11.2%上昇した。」ことを紹介しています。
 
ところが、改めてオリンピックによる効果を調べてみると、長期的な視点で見れば、大きな経済効果を疑問視するページが意外に多いようです。
例えば
「東京は昨年、五輪開催が3兆円の経済波及効果と15万人の雇用創出につながるとの試算を発表した。これは国内総生産(GDP)をわずか0.5%押し上げるだけにすぎない。また、投資の中には以前から計画されていたが、実施が前倒しになるだけのものも含まれる。
招致決定を受け日本株は上昇した。野村証券によると、過去にオリンピック招致が決まった7カ国のうち6カ国は、決定発表から200日間で株価が平均15.9%上昇した。しかし長期的にみれば、日本が五輪開催から期待できる効果はせいぜい消費者マインドの改善程度にすぎないだろう。」と記されています。
「新興国のオリンピックで、経済効果が大きく誘発されるたのは事実だ。1964年の東京オリンピックも、当時の日本は戦後復興を経たばかりの一種の新興国だった。オリンピックに向けて首都高速や東海道新幹線が建設され、競技場の建築物もことごとく新規に建設され、東京中が建設ラッシュに沸いた。
しかしロンドンにしろアメリカの都市にしろ、成熟した先進国でのオリンピックは、多少の新設はあるものの、多くは既存の建造物を使用して行なわれる。建設関係の景気誘発効果は極めて限られている。オリンピックの時には日本国内と海外からの外国人観光客が急増するが、それはその時一回限りの経済効果に過ぎない。 」と論じています。
 
更に、日本経済新聞の9月11日の紙面では、過去のオリンピック開催地での、オリンピック開催の前後の景気を分析した記事を以下のように紹介しています。
 「ロンドン五輪で日本選手が大活躍したな」。スポーツ好きの友人が探偵、松田章司に話しかけてきた。「観戦のために世界中から人が集まり、期間中は開催国の景気がよくなりそうだけれど、終わったらすぐ悪くなったりしないよな」という書き出しに始まり、
 『「あれ?」。章司が資料を調べると、五輪を開いた後、景気が悪化した国の方が多かった。2008年に北京五輪を開いた中国は、前の年に14%を超えた経済成長率が開催年と翌年は9%台に鈍化。その前のギリシャも開催後にブレーキがかかり、今は債務問題で国中が大混乱している。
1988年のソウル五輪以降、夏季6大会で成長率を比べると、開催年よりその翌年が上昇したのは米国だけ。日本でも64年の東京五輪の後、「昭和40年(65年)不況」があった。』と紹介。
更に早稲田大学教授の原田宗彦氏の話として「五輪は一種の公共事業。前倒しで国や企業が投資したり、市民が消費したりした反動が出てくるのです。特に新興国は遅れているインフラを一気に整えようと巨額のお金を投じる。高速道路や新幹線が次々できた60年代の日本はその典型だ。
 一方、既にインフラが整っている先進国は途上国ほど投資は伸びず、経済規模が大きいので影響も少ない。国民の価値観が多様化しており「五輪を冷めた目でみるので消費もあまり盛り上がりません」と記しています。
 
色々な意見があり、浮かれすぎないことは大切です。
上記の論調の中では、私としては日本経済新聞の9月11日の紙面に説得力を感じます。
 
オリンピックは楽しみです。
ですが消費税負担・介護保険負担の増加や、年金の減少と危機・高齢者どころか、若者の雇用すら容易ではない現状、便利な暮らしに驚くほどの生活費を奪われて行く現代社会。そんな暮らしの中で、
【未来におびえる1庶民としては、】
オリンピック開催という大義名分のために、本来優先されるべき公共事業や、地方経済を軽んじた政策が行われ、大切な問題(原発問題・米軍基地問題・少子高齢化問題などなど)がかき消されてしまう事だけは無いように願うばかりです。
 
次回はようやく南北朝時代の舞台となった観心寺のお話です。

全1ページ

[1]


.
上から目線
上から目線
非公開 / O型
人気度
Yahoo!ブログヘルプ - ブログ人気度について
検索 検索

過去の記事一覧

標準グループ

登録されていません

スマートフォンで見る

モバイル版Yahoo!ブログにアクセス!

スマートフォン版Yahoo!ブログにアクセス!

ブログバナー

友だち(2)
  • 土佐文旦
  • 湖池健彦 Essay
友だち一覧

Yahoo!からのお知らせ

よしもとブログランキング

もっと見る

[PR]お得情報

ふるさと納税サイト『さとふる』
11/30まで5周年記念キャンペーン中!
Amazonギフト券1000円分当たる!

その他のキャンペーン


プライバシー -  利用規約 -  メディアステートメント -  ガイドライン -  順守事項 -  ご意見・ご要望 -  ヘルプ・お問い合わせ

Copyright (C) 2019 Yahoo Japan Corporation. All Rights Reserved.

みんなの更新記事