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あれほど情報統制と検閲にやかましい国であるから、そうだろうとは思っていたが、日本国内のメディアが支那の「み気色」を恐れてろくに報道しないところ、イギリスの「The Guardian」紙が、勇気ある指摘をおこなってくれた。
要するに、支那は、金にあかせて、世界中のメディアのスポンサーとなり、自国の提灯記事を書かせるよう仕向けている、ということだ。そして、日本ではあの「変態」と頭に付く「毎日新聞」がその役割を負っているという。
この「m」は「million dollars」であろうか。となると、「変態」毎日新聞には世界で最も高額の、約7億円あまりの広告(スポンサー)料が払われていることになる。
しかし、支那共産党も、なんという費用対効果の悪いことをしているのだろう。
「変態」毎日新聞は、「読売」や「朝日」より発行部数が少ない。公称発行部数は不明だが、大体、200から300万部の間くらいらしい。さらに、少なくともその3分の1ほどが「押し紙」らしいのだ。
つぶれそうな毎日新聞としては、ソウカの新聞を印刷する仕事でも、支那共産党の提灯記事を書いてでも、会社を維持するなら背に腹は代えられまい。しかし、支那共産党も、もうちょっと投資先を選んだらどうだ。誰も読まない毎日新聞に、この投資。
この頃、トランプ大統領による「支那締め付け作戦」が面白くて仕方がない。日本には、政界をはじめとして、支那媚びまくり人間が多数いて、支那に戦を挑むことはかなり難しいが、「喧嘩は他人にやらせる」というのが人生のモットーである私には、見ていて楽しい。ますますトランプ大統領が好きになってきた。
それにしても、支那人の「中華思想」たるや、「謙虚で、謙遜を美徳とし、すぐ自分が悪いと思って謝ってしまい、自国の悪口が言われいても訂正しない」日本人とはなんと対極にあることだろう。
ここまで厚顔無恥で図太いと、ある意味、うらやましい。
最後に一言。「毎日新聞、このガーディアン紙の指摘になにか言え!」
黙っていたら、認めたと同じこと。
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2018年12月12日
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