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高校生が条例に反対…この違和感は何だ？
「国旗・国歌」の大切さや意義を分かって条例に賛成する生徒と、反対する生徒の意見を、きちんと両論併記する産経ニュースの中立さには敬意を表したいと思いますが、教育者としては、もう少しこの記事を掘り下げてみたいと思います。
この反対意見は、「公務員の職務命令義務違反」でしかない問題を、「思想・信条の自由」という次元の異なる議論を加えることですり替えていますが、そのことに気づいていない程度の高2生の稚拙な意見です。
しかし、なぜそういった意見を持つ高校生がいるのかを考えなければ、実は、この条例化の本質は見えてきません。
高校生程度であっても、IT化、情報化と言われる現代では、さまざまな情報を享受していますから、この高2生も、自分が得た情報で誤った判断をしている可能性はあります。
しかし、その発言中にある「無理やり条例化して立たせるやり方」といった文言は、（左翼）教職組合員の言説と全く同じです。
そもそも大阪府議会は、地方議会として、民主主義の原則に則って可決したのですから、「無理やり」条例化したのではありません。
府議会が可決した条例を否定することは、地方議会の存在そのものを否定することになりかねないのですが、そんな過激な思想を、勉学に励む普通の高2生が持つことは、現場の目から見ると、考えづらいことなのです。
子どもを洗脳し、利用する左翼教職員組合
日教組や全教（全日本教職員組合）ら、「国旗・国歌」に反対する組合勢力は、活動の一端を生徒や生徒会に担わせてきたと言っても、過言ではありません。
生徒たちを扇動し、生徒会を操って、学校長に対して「卒業式での国旗・国歌反対」などという要望書をつくらせて学校長と敵対させるなどして、生徒たちに反対闘争の一翼を担わせてきたのです。
そして、組合が行う「教育研究集会」に、生徒代表を参加させて、「平和」や「生徒参加」などと耳触りのよい文言を並べ立て、左翼的な思想を押し付けて、実践発表をさせたり、意見交流をさせたりしてきました。
記憶に新しいところでは、平成19年（2007年）沖縄で起こった教科書検定闘争のときに、高校生を壇上に上げて積極的に政治的発言をさせるなど、自分たちの政治闘争に子どもたちを利用するのは、彼らの常とう手段です。
これらのことを考えると、今回の高2生の反対意見の中に、教職員組合と同じ言説が混在するのは、組合の洗脳下にあることを証明しているとさえ言えるのです。
学校は、政治闘争の場所ではない！
今回の条例は、保護者や生徒の不起立を問題にしている訳ではなく、教育公務員である教員が起立することを、規程として盛り込んだ条例です。
にも関らず、子どもたちをも巻き込み、洗脳して、自分たちの政治闘争に利用しようとする左翼教職員組合の非情さとデタラメさは、同じ教育に携わる者として決して許すことはできません。
ですから、今回の大阪府の条例化は、「国旗・国歌」だけの問題ではありません。
教育を隠れ蓑にして、許されない政治活動をして、生徒をも利用する教職員組合を抑え込む大阪府政の強い決意が見えてきます。
そのことが、教育再生の本丸であることを、橋下知事はご存じなのでしょう。
最高裁で合法とされた職務命令さえも受容できないのであれば、教育現場から退場することです。
教育者として、ルールを守れないようでは、そもそも教員失格であることを自覚すべきですし、そのルールそのものを変えたいのであれば、尚のこと教育現場から退場し、教師を辞して、政治の世界で闘争すればよいのです。
学校は、政治闘争の場所ではない！
子どもを、政治闘争の道具に使ってはならない！
たったそれだけのことすら守れない彼らを、私たち善良なる国民は、決して許してはなりません。
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教育界を蹂躙する左翼思想
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コメント（8）
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教師から見た「夫婦別姓」
わたしは、以前から夫婦別姓については、教師の立場として反対です。
理由は、拙ブログ「vol.10 教員から見た夫婦別姓反対」を参照していただければ分かりますが、
簡単に説明すると、子どもたちの生活環境がこれ以上劣悪にならないためと、家庭崩壊を食い止めるためです。
家庭教育が機能しなくなり、公教育ですら「学級崩壊」や「学力低下」など、多くの問題を抱えている現状で、これ以上子どもたちの生活環境が悪化して、家庭が崩壊してしまえば、まさに国家百年の大計である教育そのものが、根底から揺るぎます。
「夫婦別姓」賛成論者たちは、
「別姓になると家庭崩壊につながると言うのは、夫婦同姓が浸透しているために引き起こされる錯覚に過ぎない。」
「選択的夫婦別姓を導入している国で離婚が増加しているのは、別姓が原因では無く、経済的に独立している女性が多いため、夫婦間に愛情が無くなれば婚姻関係を続ける意味が無いからである。」
「別姓だと、必要以上の親戚付き合いや嫁としての責任を免れることができて、個人対個人としての関係を作っていくことができる。」
などと言っていますが、そもそも家庭とは、深い愛情によって形作られている運命共同体ですから、「経済的自立」や「個人対個人」といった（我が儘な）「個人重視」の考え方が浸透してはならない聖域です。
子どもたちの健全育成のためには、家族という「共同体の一員としての責任を持った個人」を育てなければなりません。
ですから、やはり「夫婦別姓」は、子どもたちの教育環境の悪化にしかつながらないとしか思えないのです。
「先生、夫婦別姓って何ですか？」
定期テストの補充学習をしていたときです。
「先生。夫婦別姓とは何ですか？」
彼女は、中学3年生。「公民」（中学校社会科）の問題を解いていました。
「どうしたの？」と問うと
「テキスト（問題）に載っているので、意味を知りたくて…」
私は、愕然としました。
未だ、国民的議論が決着を見ず、国会でも結論が出ていない問題が、中学校3年生の学習テキストに載っているのです。
もちろん、テキストに載っているということは、教科書に載り、「重要語句」の一つとして取り扱われているのでしょう。
「夫婦別姓って何？」という、中学校3年生の素朴な疑問に、誰が政治的（思想的）意図を排して、公平・公正に教えることができるのでしょうか？
その14歳の中学生の両親は同姓なのに、それが「別姓に変わる」ことを、制度として確立していないにも関わらず、教える必要があるのでしょうか？
甚だ疑問ですし、このような問題について、教科書に載せるべきではありません。
テキストに見える「政治的意図」
テキストには、男女共同参画社会の項の最後に
「男女別姓を求めている人たちがいます」と書かれていました。
テキストの流れから見ると、男女共同参画社会 → 男女の歴史的立場の変化（女性の社会進出）→ 夫婦別姓 とあたかも、男女共同参画社会を構築する為には、夫婦別姓が必要であるかのような記述です。
百歩譲って、中学3年生に夫婦別姓について教える必要があるとしても、「反対意見も多くあり、国民的議論は決着を見ていない」こと、そしてその理由を併記すべきです。
そうすれば、中学生として、中学生なりの答えの出しようもあるでしょう。
それが、教育ですし、学問的中立です。
彼らの常とう手段はいつも同じです。
社会的議論やその結論を待たず、教科書に載せて子どもたちを洗脳する。
偏向的な歴史教育の実態も、この［構図］と全く同じです。
私たち国民が、このような手段を見逃していてはなりません。
子どもたちの教科書に興味を持ち、公教育が何を教えているのか、各個人でチェックすることも必要です。
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「はじめましょう」「終わりましょう」は、授業の挨拶とは言えない
以前に拙ブログ「vol.34授業の挨拶にも混入する左翼思想」で指摘しましたが、
「始めましょう」「終わりましょう」
という、授業の始めと終わりに生徒と教師の間で交わされる挨拶の裏には、日教組ら左翼勢力が、長年推し進めてきた、過度な「子ども尊重主義」、「子ども尊重主義」のイデオロギーが隠されています。 本来、授業にある「教えるもの」と「教わるもの」という、当然の立場の違いを意図的に破壊して、「教師と生徒は、平等でなければならない」という思想のもと、生徒だけでなく、教える立場の教師すら洗脳してきたのです。
もちろん、教師も生徒も人としては平等です。
しかし、「教える立場」と「教わる立場」と言う厳然たる立場の違いがあってこそ、正常な教育は成り立ちます。
子どもから、「教えていただく」という謙虚さが喪失すれば、我が儘を助長させ、学ぶ姿勢や態度の崩壊を招きます。
それでは、学力などつくはずはありません。
「学級崩壊」「学力低下」へつながる危険思想
このような教育の成立そのもの（根幹）を揺るがすような危険な思想で、子どもを教育してきた結果が、現在の「学級崩壊」であり、「学力の低下」です。
新学習指導要領に準じた教科書検定では、小学校の教科書の内容が3割〜4割程度増やされましたが、学習内容を増やしただけで学力が向上するわけではありません。
授業で、どう教え、どう学ばせるのか、といった根幹を見逃していてはなりません。
学校には、気づかないうちに、確実に学びを阻害して、子どもを蝕む「日教組的思想」が確実に混入しています。
そして、もっと恐ろしいことは、組合員ではない多くの教師までもが、「学び」を崩壊させる危険な思想を、知らず知らずに受け入れ、疑問を感じていないことです。
「挨拶」など、本当に些細なことかも知れませんが、これらの小さな事実を見逃さずにひとつひとつ正していく地道な取り組みがあってこそ、公立学校に本来の「学び」が取り戻され、子どもの学力は向上します。
ですから、教師一人ひとりが、これらの危険思想の本質を見抜いて、本来の「教育」の原点に立ち返らない限り、「学級崩壊」や「学力低下」に歯止めはかからないのです。
「お願いします」「ありがとうございました」で、脱「日教組」教育へ
私の勤務する学校では、本年度から、学力向上を目指して
「（よろしく）お願いします」
「ありがとうございました」 という、本来あるべき挨拶の形に変更しました。 「挨拶を変えたくらいで、学力が向上するはずはない」との批判もあるでしょう。
もちろん、本校でも挨拶を変えるだけではなく、授業改革や補習授業の充実、学習タイムの創出など、多くの取り組みをしていますが、教育の有り様を正すという、根本的な意識改革なくして、学力向上などありえません。
「ものを教わる」という謙虚さを持ち続けることが、「自分の能力や可能性を大きく伸ばすことになる」ということを、子どもたちの心に涵養するために挨拶を変更したのです。
そして、この些細なことが、学校を「脱日教組」させ、本当の学び舎にするスタートになると確信しています。
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平和教育の実態
日教組が目指す「平和教育」とはどのようなものか？
日教組全国教育研究集会の平和教育分科会での組合員（教員）の発言を掲載していたＨＰを紹介しましょう。
戦争はしたい人がいるから、得する人がいるからやる。
また、戦争の始まった頃、みんなそれに賛成していた。 今おきている『日の丸・君が代』強制を考えられるような 子どもにならなければ、再び同じことが起きてくる。 なのに、教研要項から『日の丸・君が代』のことが 消されている。 日教組が『日の丸・君が代』強制をきちんと 教える立場に立たないと、これからどうなるのか。 『日の丸・君が代』は国民を統合するための象徴的役割であり、
なぜそれが強制されるのかを考えなければならない。 ６月には日米同盟の新定義が行われようとしている。 周辺事態法も改訂され、公海での物資の供給までが 盛り込まれた。朝鮮半島で戦争が起きた場合には 日米韓で対応することが言われている。 こうした流れの中での『日・君」強制だ。 この攻撃を止めていかなければならない。 「日の丸・君が代」は平和教育の根源に係わる問題だ。
儀式は、絶対的なものに対してひれふすることを教える。 自分の頭で考えさせない。 今は次の戦争の戦前になっている。 これだけ「日の丸・君が代」が強制されて闘わなくていいのか。 状況が大きく変わってきている。
東京では、憲法１９条（思想・良心の自由）を 生徒に教えれば処分される状況だ。 憲法を教えれば、我々は処分されるのだ。 日教組はもう一度、 「日の丸・君が代」強制反対の旗を掲げて欲しい。 （引用終了）
彼らは、あえて『日の丸・君が代』と呼び、『国旗・国歌』とは呼びません。それは、平成11年に国旗・国歌法が制定されても、未だに国旗・国歌と認めていないからです。
そして、平和教育の根源に「日の丸・君が代」問題があると公言します。
そもそも平和教育というのは、耳触りのよい言葉ですが、先の大戦を「日本が全て悪く」「侵略戦争だから断罪すべき」で、「戦争の悲惨さを伝え」、「何度でも反省し、謝罪」すれば、「二度と戦争は起こらず、平和になる」という一方的な自虐史観的・短絡的な思想から抜け出せていない程度の教育とは呼べない代物です。
彼らは、日の丸・君が代を恣意的に『侵略戦争の象徴』として捉えますから、国民として国旗・国歌に敬意を払うというグローバルスタンダードが、戦前回帰の危険な行為に見え、法律に則って行われる「指導」が「強制」になってしまいます。
もし、「平和教育」を行うのであれば、先の大戦を『侵略戦争』などと単純に括ってしまわず、世界史的な広い視野で客観的に国際情勢を分析して、戦争回避すべき手立てがなかったか追求すべきです。
儀式は、絶対的なものにひれ伏すもの
そして、驚くことに、「儀式」が「絶対的なものにひれ伏し」「自分で考えることを否定する」ことだと言います。
まさか、結婚式や葬式などの儀式も「絶対的なものにひれ伏す」とは思っていないでしょうから、彼らが言うのは、式典で国旗を掲げ、国歌を歌うことが、おそらく「絶対的なものにひれ伏す」ということなのでしょう。
私などは、国旗を掲げて国歌を斉唱すると、身が引き締まって日本国民であることに誇りを感じます。決して「絶対的なものにひれ伏」していると感じたことなど一度もありませんから、彼らが言っている意味が分かりませんし、本気でそう思っているなら同じ日本人として可哀相にさえ思います。
生徒に「日の丸・君が代」強制を教えると言いますが、そもそも彼らが勝手に「強制」と感じているだけのことですから、すでにそれを教えることが学術的にも偏っていて、イデオロギーに染まっていることに気がつかないのでしょうか。
そんなイデオロギーを教え込まれる子どもたちは、非常に不幸です。
日教組は、パートナーシップ路線に転換し、文科省との対立的関係を見直し、「日の丸・君が代」闘争は凍結しています。
しかし、その内部では、今もまだ「国旗・国歌」に反対して、再び「日の丸・君が代」闘争を引き起こそうと画策している組合員（教師）たちが存在するのです。
公教育の信頼を損ねる根源こそが日教組だ！
日教組が、このような国民の期待に反する「反日教育」を推進しているからこそ、公教育そのものの信頼が損なわれていることを、私たち教師は知らねばなりません。
そして、これらの偏ったイデオロギーと決別し、健全な国家観や歴史観を持って教育に当たることが必要なのです。
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日本の高校生「自分に満足」２４％ 日米中韓で最低
日米中韓の４か国中、日本の高校生は、最も自分に自信がない――。そんな実態が、２４日に発表された文部科学省所管の教育研究機関の調査でわかった。
調査は財団法人「一ツ橋文芸教育振興会」と「日本青少年研究所」が昨年６〜１１月、日米中韓の高校生計約７２００人を対象に実施。それによると、「私は価値のある人間だと思う」と答えた高校生は、日本が３６・０％とワースト１位で、米国（８９・１％）、中国（８７・７％）、韓国（７５・１％）の半分以下だった。「私は自分に満足している」への回答でも、米国（７８・２％）、中国（６８・５％）、韓国（６３・３％）に比べ、日本は２４・７％にとどまった。「親は私が優秀だと思っている」と答えた割合では、米国（９１・３％）、中国（７６・６％）、韓国（６４・４％）に対し、日本は３２・６％。
調査にあたった放送大学の岩永雅也教授（教育社会学）は「不況で将来の展望を描きづらい日本の社会状況も要因になっているのでは」と見ている。
（2011年2月25日 読売新聞）
社会全体の重大な問題
なんと驚きの結果でしょうか…。
「私は価値がある」と回答した日本の高校生は、わずか36％、「自分に満足している」と答えたのは、それよりも少なく25％弱です。
自己肯定感（自分を価値があると肯定的に受け止めること）が低いと、他者を好意的に受け入れる（受容する）ことが難しくなると言われています。
自分を受け入れられない人間が、他者を受け入れることはできないということです。
自己肯定感が低下すると、他者とのコミュニケーションにも支障がでてきます。
極端に言えば、自己肯定感の低下は、若者の社会生活そのものに支障をきたしかねず、国民全体の問題です。
個性偏重が子どもの心を歪める
ここで、不思議なことに気づきませんか？
現代の高校生は、学校では小学校の頃から、「個性尊重」教育を受けているはずです。
「あなたは世界でオンリーワンの存在」だと、個性を大切にされて教育されてきているのですから、「自分に満足」して、「私は価値がある」と思っているはずなのでは…という疑問です。
それにも関らず、これほど自己肯定感が低いというのは、日本の戦後教育に大きな欠陥があるからです。
自己肯定感を育てるのに、最も簡単な方法は、「自分が何かの役に立っている」ことを実感させることです。
自分以外のもの、例えば、ペットのお世話をする程度でも自己肯定感は育つと言われるほど、決して難しいことではありません。
「家族のため」「友人のため」「学校のため」「社会のため」「国のため」…など、誰かの為に生きて、それを周囲から認められることが、自己肯定感を高めるキーワードなのです。
しかし、学校教育では、日教組が持ちこんだ「自主性の尊重」「自己決定権」「オンリーワン」など個性尊重の指導で、生徒の自己意識ばかり肥大させてしまっています。
そんな指導のもとで、自分ばかり可愛がっては、我が儘ばかりで、誰かの役に立とうとしないのですから、誰からも認められません。
そんな独りよがりの個性を尊重すれば、むしろ心の成長を阻害してしまい、自己肯定感が高まらないばかりか、自己意識の肥大化によって、学ぶことや、生きることへの意欲の低下が進んでしまいます。
先述の新聞記事の調査結果は、まさに、日教組が推進してきた「個性偏重教育」が、子どもの心を歪めてしまった結果です。
放送大学の岩永雅也教授が言うように、生徒が「将来の展望を描きづらい」のは、不況や社会状況のせいではなく、「（自分に与えられた）天命を悟れず、人の役に立てない人生は輝かない」ことを教えずに、将来に渡る「志」を立てさせないからです。
自分の為だけでなく、
「人さまの為に、学べ」そして、「社会の役に立つ人に育て」
と教えなければなりません。
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