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『偉人伝』（価Ⅲ＝３４）

　
　　　　　　　　『偉人伝』

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　価値観の研究第三部　その３４

１．人間の感情に訴えるものにはいろいろあるが、文学もその代表例のひとつだろう。

　文学は登場人物が欠かせない。歴史書なら人物や出来事の客観的な記述で終わるが、文学となると、登場人物の考えや行動を記すことによって、ひとつの時代の雰囲気や状況を生き生きと描き出すことができる。
　
　文学の登場人物は様々なタイプがありうるが、伝記は特定の人物に焦点を当てて描くので、人物像が明確に浮かび上がりやすいし、偉人伝ともなればなにかの分野で傑出した記録を残したと言う点でさらに魅力が増すことになる。

２．偉人にもいろいろなジャンルがある。政治家、経営者、軍人、哲学者、作家、音楽家・画家等芸術家、医師、発明家、様々な分野の研究者・学者・技術者・職人、俳優、歌手、芸能人、スポーツ選手、社会福祉活動家、教育者、探検家、料理研究家、農林水産業、種々の製造業、商社、金融業、建設業、建築業、種々のサービス業その他諸々。

　偉人伝を読むと、多くの場合失敗や困難を乗り越えての成功談だから、わくわくどきどきしながらも安心して読むことができる。

３．個人的な経験から偉人伝の例を何人か挙げれば、

　　外国人としては、

　　哲学者：ソクラテス
　　文学者：シェークスピア
　　音楽家：バッハ、モーツアルト、ベートーヴェン
　　画家：レオナルド・ダ・ヴィンチ、ミケランジェロ、ラファエロ
　　スポーツ選手：ベーブ・ルース
　　科学者：ガリレオ、ニュートン、キュリー夫人、アインシュタイン
　　医師：シュヴァイツアー、
　　　　　など。
　　
　　日本史上の人物としては、信長、秀吉、家康など。

　いずれも評価が定まった人物の伝記だから、多少美化されたとしても抵抗なく受け入れられる。同じ一人の人間としてそんなに活躍した者がいたのかと思うと勇気がわいてくる。

　もっとも時々偉人だったかどうか再評価がなされる例もないではない。
　野口英世などがその一つだろう。大きな功績とともに重大な欠点が指摘されるに至っている。

４．これまでにさまざまな分野でさまざまな発表がなされてきており、人類の知の蓄積は膨大な量に達している。それぞれに有用であり、価値があると言えると思うが、人間が真の意味で理解し受け入れ感動できる情報の形は、人間が登場して思考し行動する文学のかたちが最強であり、抽象的な学術書では届きえない人間の心を揺さぶることができると言えると思う。

　だれを偉人と考えるかは、人それぞれでよいと思うが、偉人と言える人間がいかに生きたのかをたどることにより、自分が生きていくうえでの前向きな気持ちやヒントを得られればいいと思う。

　それが、偉人伝の効用ということだと思う。
　
　

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『　権力は悪か？　』（価Ⅲ＝３３）

　

　　　『　権力は悪か？　』

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　価値観の研究第三部その３３

１．「権力とは何か？」ということはさまざまに語られうると思うが、ここでは、それなりの見識を持ちながら、なにかにつけて、「反権力」「権力批判」を口にする人々が見受けられるので、「権力は悪か？」という素朴な問いを発してみた。

２．国家の支配体制ということについては、歴史的には、いろいろな形態があって、専制君主の独裁制とか議会制民主制とかが代表例であろう。フランス革命とかに代表される革命は、支配者に抑圧された民衆の蜂起というパターンが多い。
日本国憲法では、主権在民、基本的人権の保障、国家の統治機構等について規定されているが、たしかに、ここにも権力者による国民の権利利益の侵害を防止しようという考え方が読み取れる。それは歴史の流れを踏まえた内容であり、権力者は往々にして圧政を行ったり理不尽な負担を求めたり、権利を侵害したりするおそれがあるという前提で制定されたものであると言ってよいだろう。ただし、権力が手の付けられない暴君であるとまでは捉えているわけではないと思う。

３．ひとつのヒントは、マルクス主義に求めることができるかもしれない。資本家による労働者の搾取は、暴力革命によってしか実現されないという当時の認識が、一部の人々の間においては現在なお生きているのである。
　資本家が権力を握って労働者を搾取するという構図は、今日では、企業が政治家を操って国民をしいたげるというように読み替えられるのかもしれない。
　権力者が弱者である国民を抑圧するという捉え方は、果たして今日でも正しい見方であろうか？科学技術の進歩や生産性の飛躍的向上等によって経済社会や国民の暮らしは、百年前、二百年前と大きく変わってきたと言えないだろうか？
　
４．好むと好まざるとにかかわらず、現代の国家は統治機構が必要であり、そのための権力が不可欠である。だれが権力を握るかどうかは別として、権力が合法的に行使されることが求められる。その目的は、国民生活の幸福の追求である。現在の統治機構が最適かどうかは断定できない。時代の推移によっては、よりよい仕組みに変更されることがありうる。
　それでも、長い歴史の教訓を踏まえて、暴力による解決を避けようとする現行の憲法や法制度は、一応進化したものだと言えるだろう。
もし統治機構がなく、権力がないとしたら、紛争解決ができなくなり、国家は混乱に陥ることは火を見るより明らかだ。権力は悪用されないという保証はない。だが、権力はある意味で必要悪である。国民が知恵を出し合って悪用されない仕組みを作り出して行くべきものだと思う。

５．結論としては、「権力は国家の運営に必要不可欠だが、悪用されないように知恵を絞る必要がある」ということではないだろうか？

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『社会心理と個人の心理』（価Ⅲ＝３２）

　　

　　　　　　　　　　『　社会心理と個人の心理　』

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　価値観の研究第三部その３２

１．個人個人は極めて穏健で冷静で合理的な判断と行動をしても、団体として行動するときはまた別の要素が加わる。

　群集心理といわれるものもその典型的な例だろう。
　ある集会やデモに参加しているときに警察から制止されて抵抗しもみあって
暴力沙汰に至るというようなことがある。個人では暴力をふるうなどということはまずない人でも群衆としては過激な行動に移すこともある。

　団体にもいろいろな段階があり、大きくは国家ということになる。
　ひとつの国がなにかを決定する仕組みの代表が、三権分立であり、国民から見れば、代表的なのは国会議員の選挙である。選挙は社会心理が現れる。時とともに変化し与党と野党も入れ替わる。議員も入れ替わる。内閣も交代する。
変動する不安定な社会心理ではあるが、その結果は法的な根拠と権限を持つ決定的な権力システムとして機能する。

　平和をめざし、基本的人権を尊重する民主的な政府であってほしいが、それをもたらすのは不安定な国民の心理である。不安定な社会心理というものが安定性と堅実性が求められる国家権力を左右するわけである。

　ギリシアにおける統治制度などについて、民主主義について衆愚政治であるとの指摘がなされたりするが、だからと言って専制統治がすぐれているとも言えないだろう。多数決という仕組みも絶対ではないものの、現在までの人類の経験と知恵が見出したひとつの選択であると言えよう。

２．社会心理学という学問分野もあるとは思うが、人間の集団行動についてまだまだ十分な科学的解明がなされているとは思えない。

　過去の例を見ると、演説が巧みで、人心掌握術にたけ、強大な独裁権力を手中にし、苛酷な統制により国民を不幸に突き落とした為政者はかなりの数に上る。

　多くの場合は、何らかの軍事的、外交的、政治的、経済的な不安定や社会不安などにより人心が荒廃しているような状況においてナショナリズムが支持を得て権力を掌握したようなケースが多い。

　振り返れば、なんと愚かなことをしたのか、ちょっと考えればおかしいとわかるようなことを防げなかったのか、というような気持ちになるだろうが、実際にはそんなことが起こってしまったのである。

　社会心理というのは、暴走するおそれを秘めており、いったん火が付けばそれをコントロールすることが難しくなることがある。我が国でも総選挙や参議院選挙などの推移を見れば、そのような国民の心理の不可思議な変化を痛感するだろう。

　社会心理が国を危険な方向へ向かわせることがあるかもしれない。そういうとき、いかに安全な方向へ舵を切ることができるかは重大な課題である。今のところは、確実な方法が見当たらないので、基本的には政府を信頼しつつ、良識ある個人が積極的に発信し、訴えるというような地道な行動を積み重ねるということぐらいしか考えられない。

　いすれにしても、世界各地でさまざまな紛争が起きている現実を前にすると、少しでも紛争解決や未然防止の方策が見出されること及びそれが実施されることが望まれる。

　

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『　犠牲者の遺族　』（価Ⅲ＝３１）

　
　
　　　　　　　　　　　『　犠牲者の遺族　』

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　価値観の研究第三部　その３１
　

１．戦争や災害や事件、事故など人類の歴史には多くの痛ましい出来事があり、その犠牲者も膨大な数に上っている。特に犠牲者の遺族が生存している場合には、その出来事の取り上げ方も注意を要する。

２．たとえば、戦争の犠牲者の遺族がいたとしよう。その戦争について語ることはむずかしい。正義の戦争だとか誤った戦争だったとか意見をたたかわせることさえ、その気持ちを傷つけるおそれがあるとき、根掘り葉掘り話を聞いたり、戦争責任を追及したり、特定の人間を弁護したり批判したりすることは避けたい。

３．真実を求めようとする科学的な態度は必要だが、遺族の立場になれば、ふれられたくないことやあいまいなままにしておいてほしいこともあるだろう。

４．ある出来事の詳細を明らかにしようとしたり、それに関する責任関係を明確にしようとするとき、複雑な人間関係が浮かび上がることがある。当人がそれでよいと言うのならよいが、嫌がっているときには、なんらかの配慮が必要となるだろう。

５．最近における、事件・事故、自然災害などの被害者の遺族ともなれば、心身共に大きなダメージを受けているだろうから、とりあえず立ち直りを支援することがたいせつだろう。

６．それとともに、被害者は、加害者がだれであって、どういう責任を負うのかを追及したくなるだろう。

７．関係者がすべて亡くなってしまっているような過去の出来事なら、それなりに冷静に事実を調べ、事実関係を報告することも、比較的容易だろう。
　しかし、関係者の多くが存命中であるような段階では、それらのひとびとの感情を傷つける恐れがあるかないかをチェックすることが必要だろう。

８．デリケートな立場や感情や意識を持つ人々がいるときも、別途、歴史的な研究は続けられるが、その成果の発表内容や公開範囲やタイミングなどには十分配慮することが必要だと言えるだろう。
　

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『　歴史認識について　』（価Ⅲ＝３０）

　

　　　　　　　　　　　　『　歴史認識について　』

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　価値観の研究第三部その３０

１．日本にとって諸外国との関係は最大の重要性を持っている。特にグローバル化が急速に進みつつある現在の国際社会においてはそう言える。とりわけアジア諸国中でも中国と韓国との関係は特別に重要である。
　地理的に近く隣り合っているという状況は当分変わりようがないので、日中・日韓関係をいかにうまく築いて行けるが、我が国のトップにとって最大の関心事であるだろうし、すべての国民の願うところである。
２．人類の歴史を振り返れば、まさに戦争や内乱の連続であり、裏切りや憎しみの歴史である。時代により地域によりあるいは人種や宗教などにより多様性はあるものの、侵略や略奪の繰り返しであったことは疑いがない。
　法制度についても権力の統一とともに整備が進み実効性も上がってきた。
　国際連合憲章といった国際法や国連軍といった仕組みも導入されて、国際的な秩序維持に向かって各国が協力し合おうという努力も傾けられてきた。
３．平和を願う思いは万人に共通なものなのに、現実にはなぜ争いが減らないのだろうか。永遠の謎であり、避けられない課題なのだと言う気がする。
　特に、太平洋戦争にかかわるさまざまな行為が批判の対象になることが多いので、これを主としてとりあげてみたい。このことについては、すでに多くの歴史学者や戦争体験者や被害者などが膨大な資料収集をし、証言をし、批判をしてきているので、学問的に言えばそれらを踏まえた議論をすべきであろうが、ここでは、現時点における自分なりの感じ方を述べるにとどめたい。
４．歴史はずっとつながっているが、ある時点以降だけを取り出して論じることはいかがなものか？
　日本の敗戦国としての国際法的位置づけは、無条件降伏、占領、東京裁判などを経て、サンフランシスコ講和条約の締結を基本として考えることができるが、日韓間については、日韓基本条約（昭和４０年（１９６５年）締結）、日中間については、日中共同声明（１９７２年）及び日中平和友好条約（１９７８年締結）によって明確になっており、たとえばその中で日本に対する賠償金の請求権は放棄されている。
５．国家間においては、以上のように法的な処理がなされているが、それでも追加的な請求や主張がなされることがあり、難しい対応を迫られることになる。
　たとえば、強制連行とか大量虐殺があったかどうかといった事実の有無によって立場が異なってくるようなケースにおいては、いわゆる歴史認識の相違がなかなか埋まらず、容易に解決することは困難である。
　また、民間人による行為によって被害に遭った人々について民間人に対して損害賠償を求めうるかどうかというような議論もなされている。
　６．法的な責任の有無を判断するには、違法な行為がなされたという事実を立証する必要があるが、立場の異なる者同士がどんなに議論をしてもなかなか意見の一致を見ないという現実がある。
　被害者としての意識は、法的なアプローチだけでなく、道義的なアプローチをも求めることになるが、賠償や謝罪といった法的問題や感情問題が絡み合うので容易に解決を見ない。
７．過去の国家間の侵略や植民地化の歴史を振り返れば、先の大戦中に日本が行った行為だけが非難されるのは不公平だという見方もあるだろう。戦後処理は法的な面だけではなく、各国の国民感情や政治情勢などによっても影響を受けるので、戦後長い歳月が経過してもすっきりと処理済みになることは困難だ。特に被害者意識は根強くさまざまなかたちで種々の分野で顔を出すので取り扱いが難しい。
　それでも、不幸な過去を正確にとらえて反省すべきは反省し将来に向かって平和な国際関係の構築に向けて各国が理解し協力し合うことが不可欠だと思う。