１５話・無人になった新潟市（原爆疎開）

昭和２０年８月無人になった新潟市（原爆疎開）

現在の新潟市の人口は８２万人と近隣の市町村合併により増加傾向にあり
政令都市入りをめざしているという。
しかしこの大都市が６１年前の敗戦直前にほとんど無人になる出来事がおこった。

米軍の日本への原爆候補地は広島、京都小倉、新潟の４都市だったと伝えられる。
京都市は米軍が文化財を考慮して爆撃しなかった「都市伝説」が根強いが実態は原爆投下予定の
上記４都市に組み込まれており通常爆撃を禁止されていただけのようである。
スチムソン長官の進言で京都の原爆投下は撤回されたとの説もあるが私はもし「撤回」
されたなら昭和２０年春から夏に一度は通常爆撃による大空襲を受けたと想像する。

実際米軍は日本より文明国と看做していたドイツの古都ドレスデン市破壊爆撃を逡巡せずに行っている。

実際に昭和２０年８月の広島（８月６日）、長崎（８月９日）への原爆投下で
全国の情報通の都市市民はパニック状態に陥っていた。
特に新潟県県庁や新潟市では新型爆弾（原爆）の新潟への投下の可能性を深刻に受け止めていた。

日本海側の新潟市はサイパン島から遠くＢ２９の空襲圏外にあったが硫黄島の陥落で昭和２０年
４月以降は爆撃圏内に入っていた。

人口３０万人以上の都市で米軍空襲を受けてない大都市は新潟市を含めて非常に少なくなっていた。
事実、米軍により隣の長岡市に７月２０日原爆模擬弾らしき物体（実際に原爆模擬弾　注１）
が投下されていた。
（日本側では模擬弾を原爆投下準備と見抜けなかったが８月６日以後疑念が高まった）

当然新潟県の島田知事、新潟市長も「次ぎは新潟かも知れない」と考えて以下のような行動を起こした。
８月１０日に県職員を内務省、及び広島市に出張させた。
広島市には軍命令で立ち入りできなかったが内務省からは「新潟市も原爆候補地の可能性
が非常に高い」ことを聞き出した職員は知事に電話しこの時点で県の不安は的中した。

８月１０日県の緊急幹部会が召集され、その中で

①新潟市が原爆候補地に予定されている事。

②内務省は新潟市民の疎開に反対している事（島田知事は内務省官僚でもある）

が報告された。

会議の結論は
①「新潟市民を救うために政府（内務省）の反対を押し切り疎開を決定」し
②「緊急かつ徹底的な疎開指示、（新潟市から１２キロ以上離れる指示）」を出した。

翌１１日新潟市の町内会長を集めて指示を出して疎開は決行（実行）された。
急な決断、対処であった為、職業柄、疎開禁止とされていた公務員でも我先に疎開するものが
増え、市民の多くも広島市、長崎市が全滅したとの風評が伝えら為、大きな混乱を招く事になった。

この大疎開の混乱は８月１５日の敗戦日までおさまらなかった。
そして８月１４日時点で新潟市は一部の県市関係者を除き完全な無人都市状態に陥った。

ぼつぼつと市民が市街地に戻りだしたのは８月１８日頃からという。
今では新潟市民の多くは新潟市が原爆候補地だった事は知っていても原爆疎開で新潟市が

一度無人になった事は知らない人が殆どという。
島田知事の決断と指示は風化させずに県や市が今後も語り継いでほしいものである。

多くの市民が知らないままになっている点については当時の混乱した県、市職員の逃亡や離散が
問題化するのを恐れているのだろうか？。

それとも新潟市への原爆投下は結果的に行われずに島田知事の疎開への判断が早計過ぎたと考えての
事だろうか？。

しかし米軍の作戦計画では８月１７－１８日に「小倉」もしくは「新潟」が原爆投下予定都市と
なっていた。

私は島田知事の判断は当時の数少ない情報の中から「市民」を救うために為した「究極の判断」
であったと思う。

（注１）原爆模擬弾
　　　　人類初の原爆投下を成功させるために米軍が原爆と同じサイズ、重量の模擬爆弾
　　　　を製造し実際に日本本土の１５都道府県に４９発投下させて弾道研究や爆発後の放射線から
　　　　退避する訓練を行った。
　　　　模擬爆弾とはいえ中には通常炸薬も充填されており日本人約４２０名が死亡、
　　　　約１２００が負傷した。米軍ではパンプキン爆弾と呼称された。　
　　　　つまり米軍は各原爆投下予定候補地に事前に侵入、投下、退避の訓練を行っていた事になる。

この記事は文春文庫秦郁彦氏の著作「８月１５日の空～日本空軍の最後（７４Ｐ）」にほんの少し
記載されていましたので気になり調べてみました。　　　