ノ−ブリス・オブリ−ジュ

大韓民国の仮想敵国は、日本。

ＦＴＡを次々に成功させ、バカ浮かれしている韓国。

日本国民に、どれくらい、韓国を友好国だと思って方々がいるかは分かりませんが、「足を踏まれた」といって、１００年間も日本を敵視する様な教育をしそうな、国家に友好など感じる訳がない。

竹島、韓国名、独島を実行支配しているのは、紛れもなく大韓民国だ。

大韓民国の財政に不相応な、イ−ジス艦の配備をしいるのは、どの国家のためでもない、日本のためだ。

それは、日本の体制が変わり、大韓民国へ好戦的な政権が出来上がった時の布石だ。

従って、日本は、何としても、次期戦闘機Ｆ２２をアメリカから輸入するか、自国の科学の粋を集めて、同等の戦闘機を開発し、早期に配備することだ。

しかし、この日本の行動には、アメリカは強烈に反対の意思表明をするだろが、そんな脅しをしてきたら、ステルス機他、日本からの部品なしでは製造できない戦闘機は、沢山あるので、中国のレアア−スの輸出禁輸と同じ策を取ればよい。

大韓民国など、日本の熟練した電気技術者を、金で顔を引っ叩いて、技術を取り入れ、世界で薄型テレビ他、売りまくり日本に勝ったと、バカ喜びしている国家だ。

しかし、日本の電機企業や、自動車企業も、ただ、自然年齢だけで、高度な技術を持っている社員を、使用期限が来たみたいに、峻別もしないで、辞めさせてしまうから、韓国などの企業に、その技術者が行ってしまいアメリカ市場で、大きく水を開けられるのだ。

日本国も、国内市場だけの売り上げでは、食べていけないのは、大韓民国と同じ。

与党・政府も、民間の大企業も、官民が手を取り合って、対抗戦略を構築しないと、朝鮮半島の小国に続き、中国にもいずれ、煮え湯を飲まされる事になる。

日本人も、この機会に、虐げられた歴史を持つ国家は、決して虐げた国家のことは忘れない事を肝に命じることだ。

そこには、水に流そう等という概念は、一切、存在しない。

中国人留学生は、本国に制御されているテロ要員。

長野オリンピックでの聖火への応援体制等を思い出せば、現在、日本にいる中国人留学生は、本国の指示で軍隊さながらの集団活動をする。

たぶん一番、中国人が居住しているのは東京だろうが、魯迅が学んだ大学がある地方都市も、それなりの人数がいるかも。

こういう危険国家の留学生には、任意の地域に集団で居住させ、常時、監視をする事だ。

まかり間違って、国家同士が合間見えるとなった時、こやつらは、東京に点在している「警視庁・防衛省・首相官邸」を占拠、その他、私鉄の本社・通信会社も占拠し、首都のライフラインを占領し、都市機能を麻痺させてしまうかもしれない。

中国人に、アパ−ト等を貸している日本人は、呑気なバカとしかいようがない。

国力とは、軍事力である。

弱者の正義は、踏みにじられる。

それは、強者に対する反抗する力を持たないからだ。

今の内閣で、一番、間違った思想は、中国の顔色を気にし過ぎる姿勢だ。

アイペックでもなんでも、日本の外交姿勢が気にいらないから、トップ同士の会談はしないといわれた時に、一時は左翼運動家として、学生時代に体制側と対峙した官房長官も総理大臣も、「会わないなら結構」という位の腹も肝も、ぜんぜん据わっていないところだ。

中国は、本当に、太平洋の半分の領海を自国のものとしたいと考えているのに、我が国家の政府要人には武士道精神のかけらもないから、中国などという矛盾だらけの国家に足下を見られてしまう。

今度、やっと防衛大綱が６年ぶりに改正されるが、まずは、中国・要人が居住している中南海に、ピンポインでヒットするミサイルでも装備して、中国ののど元に、武器をつきつけ、日々の外交交渉をやっていくことだ。

それと、日本の領海を死守するためには、中国の真似をして、福岡・長崎・鹿児島・京都・新潟などに、空母を配置し、ロシアに対しても、日本の軍事力強化の本気度を示す時にきている。

平和を維持するには、それ相応の対価が必要となる。

日本が、先端技術を駆使して、モスクワまで、被弾できるミサイルを開発したら、一回は、国家破綻したロシアも、中国も日本を見下した様な発言はできなくなる。

ＩＡＥＡが何を言おうが、もう、日本は核武装をして、勘違いな国家とは対峙しなければならない。

核武装には、アメリカは強行に反対するだろが、「製造・配備」してしまえば、もう、文句はいえなくなる。

あまり煩い様なら、アメリカの国債が暴落すくらいに売り浴びせるぞとでも、ワシントンに向かって言えばよい。

この間、何度も言っているが、有事が発生した際、無条件にアメリカが日本国を守る等という事、絶対にない。

あくまでも、軍事行動をする時は、アメリカの国益に適う時のみ。

従って、日本が主権国家だというのなら、自国の領海・領空・領土は、自衛隊が専守防衛ではなく、先制攻撃で守るのだ。

社会党のバカたれが、武器輸出は絶対に認めない等、寝言を言っているが、イギリス・フランス・アメリカと、軍事産業は、当事国における産業の主要なものであり、資源のない国家に取ってはね貴重な外貨の獲得になるやもしれない。

平和憲法などと、終戦の遺物は、さっさっと捨て去り、自主独立の国家にならないと、いつまでも、本来は一兵もいらないアメリカ軍に、これからも、血税から、みかじめ料を支払わなければならない。