反日勢力を斬る(2)

反日の中韓とそれに呼応する国内の反日メディアを斬る 安倍首相ガンバレ!

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テレビの視聴者はコンシューマ運動を

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 前にも書いたことがあるが、10年以上前にPonkoがブログを書き始めたきっかけはテレビだった。
どのテレビが余りにも左翼思想に満ちた主張や嘘を流すので、毎日腹を立てていた。
特に酷いのは当時はNHKだった。
今でも酷いが・・・

毎年夏になると終戦記念日(日本が太平洋戦争で負けた日)にプロ市民が一般人の顔をして討論会に出席し、司会者のリードで反日的な言論を弄していた。
番組名は「日本のこれから」だった。
テレビ朝日もTBSも酷かった。

しかし、テレビに毒づいているばかりでは身体に悪いので、その不満をブロクでぶちまけようとブログを始めた。
それは一種のカタルシスになった。

そして今ではそのカタルシスを求めると同時に、ネットの仲間に拡散して欲しいという気持ちが重なっている。

そんな自分の鬱憤を晴らすような本を小川榮太郎氏が書いてくれた。
小川氏は前著「『森友・加計事件』朝日新聞による戦後最大級の報道犯罪」で朝日新聞から今月21日に謝罪と賠償を求められた。
最近、販売部数が激減しているといわれる朝日新聞が如何に過敏になっているかの証左である。

本書でも著者は・・・


「この事件は朝日新聞が主導し、安倍首相を失脚させようとする情報謀略そのものだったのです」(16頁)

と書いている。

今回はテレ朝、TBS、NHK、フジTVなどの余りにも左翼偏向的で確信犯的なテレビ報道である。
それはトランプ大統領の発言で有名になったフェイクニュースも含んでいる。

メディアが一定の思想信条に基づいて一斉に報道するメディアス・クラムである。
これで洗脳されない視聴者が居たら不思議なくらいと言えるほどの強引な、そして巧みな報道内容なのである。

勿論、その中には「報道しない自由」で国民に知らしめるべき問題を隠蔽することも含まれる。
最近の例では加計学園問題の参考人招致で、加戸守行・前愛媛県知事の痛切な叫びをスルーまたは一部しか報道しなかった朝日新聞の例がある。

本書はPonkoがやっているような問題番組の発言の書き起こしを示しながらその偏向振りを紹介している。
だから、そのいくつかは当ブログで御紹介済みである。
いまではビデオ撮りが容易に出来るので、番組の発言者の発言は映像込みで永遠に証拠として残る。

安保関連法や特定秘密保護法、テロ等準備罪その他の最近の重要法案に反対したテレビメディア、そこに登場したコメンテーター達、野党の階猛議員の愚かな国会発言も収録されている。

「政治家としての小池氏の無責任さはまったく話しになりません」(35頁)

としつつも、その小池氏を利用しようとして失敗し、小池叩きに回ったメディアを批判している。

「小池氏が『安保賛成』と『憲法改正』を持ち出した瞬間に、テレビメディアにとって、小池氏の利用価値は事実上終わっていたのです。
テレビメディアは、国民の政治世論を左翼に向けて誘導しようとする一貫した傾向があり、彼らにとっての最大のタブーこそが安保法制と憲法改正だからです」(45頁)


著者の思想的な立ち位置は次の言葉で示されている。

「支那事変から日米戦争に至る昭和の戦争は、極めて複雑な要素から成り立っており、日本が一方的に軍国主義に暴走したという歴史観は間違っています。一番根本の戦争原因は資源と経済にありました。当時植民地や広大な領地を保有していたイギリス、フランス、オランダ、アメリカから、資源も市場も持たない急成長中の後進国日本が締め出されたことが、最も大きな戦争原因です。そこに分裂を続ける中国、不安定極まる朝鮮半島、世界中に共産主義国家を輸出しようとしていたソビエト連邦の謀略、アメリカによる日本バッシング、日本の外交下手、ファシズム思想の台頭が絡み合います。」

真正保守の考え方である。

また、新聞よりテレビの方が偏向が激しいとも指摘する。

「ここで重大な指摘をしておきたいと思います。
日本の報道空間を極端に歪めているのは、新聞ではなく、テレビの方だということです

新聞は、論調を右から左へと並べると、産経新聞、読売新聞、日経新聞、毎日新聞、朝日新聞、東京新聞となり、右派の産経、読売の部数は合わせて1053万6000部、左派の毎日、朝日、東京は合わせて996万5200部で拮抗しています。
 
ところが、テレビの方は、各局横並びで、朝日新聞の論調を殆ど模倣することに終始しています

フジテレビの『ユアタイム』が産経新聞の論調をきちんと伝え、日本テレビの『NEWS ZERO』が読売新聞の論調をきちんと伝えていれば、ここまで日本の情報空問は歪まなかったでしょう。最近のネットテレビーチヤンネル桜、虎ノ門ニュース、櫻井よしこ氏の言論テレビなど−を見れば、産経新聞系の保守〜現実主義と要約される論調は、間違いなく手堅い支持者を持っています。フジテレビが産経新聞をベースにした報道路線を敷き、周到に番組の浸透を図れば視聴率も狙え、ニュース番組の相対化=健全化が進むはずですが、新しい論調を作り出すのは、視聴率の上での冒険となる上、スタッフや出演者の熟達やノウハウの問題もあり、実現できないまま、地上波の朝日論調一元化の状況は一向に改まりません。」


著者はこのような偏向番組の裏には明確な情報工作の意図があると言う。
同感である。

最後にこのような偏向テレビ報道に対抗して「事実を正しくつたえてくれ」というコンシューマー運動の展開を提言している。
放送法は勿論のことBPOも総務省も役に立たない。 
スポンサー企業への働き掛けや電波オークション制の導入に期待しているが、このうち電波オークション制は早くも電波利権の勢力に負けて腰砕けになった。

下記の目次をご覧の上、興味を得お持ちの方は是非もお買求めください。


「テレビ報道『嘘』のからくり」
(小川榮太郎著 青林堂 平成29年11月 1400円+税)

目次

はじめに

第1章 暴走するテレビの選挙報道

解散を望んだメデイアが解散を批判
小池都知事が独断で新党結成
驚くべき民進党の合流
左派議員排除に困ったメデイア
枝野プツシユを始めたテレビ報道

第2章 安保法制報道の悪夢 

憲法9条の幻想
安保法制をねじ曲げて伝えたテレビ報道
見当違いも甚だしい反対意見を報道
「印象」と「感じ」で語る岸井成格
ニユース報道は政治プロパガンダ

第3章 情報工作が紛れ込む危険地帯 ーテレビによる北朝鮮報道

緊迫する北東アジア
世界を騙した北朝鮮
国連で北朝鮮を告発した安倍首相
国連演説を大きく報じない日本のメディア
テレビの洗脳性の高い危険な手法
北朝鮮の代弁者のようなコメンテーター
北朝鮮の核武装容認を先導する『ミヤネ屋』

第4章『報道ステーション』という「罠」

テレビ報道を変えた『ニュースステーション』
ナチスを例に憲法改正を危険視
ヒトラーと安倍首相を重ね合わせて印象操作
自民党の改憲草案の一部を切り取り批判
                                                  
第5章 『サンデーモーニング』ー日曜日、朝の憂鬱

日曜朝の政治番組は保守が主流だった
『サンデーモーニング』が日曜の朝を変えた
テロ等準備罪を「共謀罪」と呼称
嘘の情報をばらまく『サンデーモーニング』
テレビと野党の反論はイチャモンレベル
中露の犬が安倍批判
政府の情報管理より恐しいテレビ報道
     
最終章 テレビはひどい、では視聴者はどうしたらいいのかーコンシユーマー運動の提案 

日本はテレビが支配する暗黒社会か
国民を洗脳するワイドショー
テレビ報道はまるで暴力だ
なぜテレビ局は暴走できるのか
左翼に汚染されたBPO
いかにテレビと戦うか

巻末参考資料 TBS社による重大かつ明白な放送法4条違反と思料される件に関する声明

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転載させていただきます
全く、酷いテレビです

2017/12/1(金) 午前 4:50 [ ほるすたいん ]

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日本の外交下手、偏向の裏にある情報工作・・・客観的に見て必然の判断であり結論です。

前者の例;サンフランシスコ市・慰安婦増問題への宮家氏見解(朝ラジ等)・・日本が騒げばかえって相手を利するので無視する方が良い。内政への働きかけになるので現地領事館のできることは限られる云々。さもあらん、素晴らしい日本の外交力!

後者の例(NHK):オスプレイ故障不時着の際、ニュースウオッチ9の桑子ナンチャラが、番組開始とともにいきなり態とらしく目を見張って「今日もオスプレイが落ちました」とやり始めたのを録画で見ました。中国が尖閣で領海侵犯を繰り返しても、「今日も中国が尖閣領海を侵犯しました」と報じないのに。素晴らしい「皆様のNHK」!

こうなってしまう一大要因;日本の大衆の嗜好と性癖。畏友によれば現在も、北朝鮮のICBM実験再開よりも芸能スポーツ・相撲「道w」、政治はモリカケ・・・。

2017/12/1(金) 午前 9:11 [ benrathseit1990 ]

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日本の地上波テレビは「白痴育成器」でんなw
余計なコメントをなくしてただの実況放送だけなら見てやってもいいが
それ以外は役に立たないから不要だw

2017/12/1(金) 午前 9:47 [ yst***** ]

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せめて新聞とイコールにして欲しいですが(4・8チャンは少しは保守報道希望)。だがТV業界を牛耳っているのは帰化人に毒された電通(大手広告代理店)だから無理。ТV業界も帰化人だらけで、報道ワイドショーは各局、泉放送局(左翼)に丸投げだから、チャンネルが違っていても中身はソックリの反日報道と成る。

2017/12/1(金) 午前 10:18 [ みつまめ ]

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反日マスコミ改革はテレビと新聞の資本関係分離。
NHKの民営化。別途国営放送局設立で日本を海外に広報する。
放送局を500局に増やす。
反日マスコミは力を失う。

2017/12/6(水) 午後 11:15 [ bkp***** ]


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