反日勢力を斬る(2)

反日の中韓とそれに呼応する国内の反日メディアを斬る 安倍首相ガンバレ!

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既存メディアが危機感抱くネットメディアの興隆

朝日新聞がなりふり構わず安倍首相を倒そうとしている。
意図的な世論調査を実施して、自分に都合がいい結論を出している。
新聞を読んだりテレビを観ないとネトウヨになり、安倍支持になるというのである。

しかし真実は一部の良心的なネット番組の中にある。
安倍政権を支持しているのは「虎ノ門ニュース」(提供DHC)などを観ている層である。
DHCは御存じのように「沖縄特集」で真実を暴いたら沖縄基地に反対する左翼分子やその仲間であるBPO(放送倫理委員会)に偏向報道だと批判され、ネットニュースに転身した。


朝日新聞(2019/4/26)
ネットニュース・SNSだけ参考にする人、内閣支持高め


イメージ 2
インターネットのニュースサイトやSNSだけを参考にしている人では、内閣支持率は高く、憲法改正にも前向き――。朝日新聞が実施した郵送世論調査で、こうした実態が浮かんだ。

政治や社会の出来事についての情報を得るとき、参考にするメディアを六つの選択肢から複数回答で選んでもらったところ、「テレビ」が88%、次いで「新聞」が65%、「インターネットのニュースサイト」は51%。「ラジオ」18%、「雑誌」13%、「ツイッターやフェイスブックなどのSNS」12%と続いた。
 この中で参考にするメディアの組み合わせで、「ニュースサイト」や「SNS」だけを参考にしている人(全体の5%。
以下「ネット限定層」とする
)に着目すると、特徴的な傾向があった。
 「ネット限定層」の内閣支持率は60%で、全体の43%と比べて高かった。憲法を「変える必要がある」と答えたのは68%を占めた(全体は38%)。安倍内閣の政策で「景気・雇用」を評価する人が多かった。
 参院選の比例区で「仮にいま、投票するとしたら」と聞くと、自民が64%(同43%)を占め、立憲民主は10%(同17%)だった。
 「ネット限定層」は、30代以下が半数を占めるほか、男性が6割と多めだ。

 政治とメディアの関係に詳しい逢坂巌・駒沢大准教授は
「インターネットやSNSだけを参考にしている人たちには、森友・加計問題など安倍政権のネガティブな情報があまり響いていないのだろう」と分析。「ネットやSNSでは、自分が好きなものの情報に触れるのは当然のこと。安倍政権は、経済指標を上げた『改革派』のイメージ作りをしており、働き盛りの男性でテレビや新聞をみない層に、好意的に受け止められているのではないか」と話す。


しかし実態は、新聞やテレビではなくネットニュースやネットテレビに真実があるということである。
そのいい例が、
荻生田光一自民党幹事長代行が「消費税増税延期」と「ダブル選挙」可能性について「虎ノ門ニュース」で発言した時、既存メディアは「安倍叩き」の好材料だと大騒ぎして報道したが、ニュースソースがDHC提供のネット番組「虎ノ門ニュース」だとは決して報道しなかった。
なぜなら真実を報道するネットニュースとスポンサーのDHCは目の敵、いや目の上のたん瘤だからである。

計らずも朝日新聞は自分がフェイクニュースの配信者であるということをこの世論調査で証明してしまった。

アゴラ(2019/4/20)
萩生田氏の重要発言はインターネットテレビから --- 田村 和広


イメージ 1


(前文略)
しかし各媒体ともニュースソースに関しては「インターネット番組」と表現するに留め、「DHCテレビ」または「虎ノ門ニュース」という具体的な番組名を出したメディアは殆どなかった。番組名を出していたのは、直接競合がなさそうな一部の新聞においてのみだった。番組名を一様に伏せる現象には、番組への嫉妬、自分たちの存在意義の相対的低下などの心理的な要因もあろう
だが、より本質的には、引用番組名を公表することは「自分たちが囲い込んできた伝統的な視聴者に、より真実に近い、面白いインターネット番組の存在を告知すること」にほかならず、いわば「自傷行為」になってしまうことへの懸念又は恐怖心からであろうと推測する。
この一連の現象が象徴していることは、

「地上波テレビ・新聞など既存メディアよりも、インターネットテレビやSNSなどの新興メディアの方が重要情報を引き出し配信し始めている」

ということである。


(中略)

虎ノ門ニュースは、既存メディアに屈しない番組作りのせいか、新聞などからは「ネトウヨ番組」という印象操作が常になされる。こちらが恥ずかしくなるので具体的な記述は控えるが、本当に見苦しく偏った印象操作をしている。

(中略)


かつて新聞によって人々は煽動された。ラジオとテレビによって政治家も動かされた。しかし今や米国大統領がSNSで直接コメントを発信し人々が直接反応する。偏向報道は即座に打ち消され、「第四の権力」を思いのままに行使し「腐敗」さえしてきた伝統的なメディアが墜落中である
日本においては、大きな振り子が一方の極に達し逆方向に振れ始めたが、誰にも止められないだろう。これらの現象は、日本が、真の民主主義に近づく兆しと考えたい。


(「腐敗した」)朝日新聞は安倍首相の外交努力を「抱きつき外交」と嘲笑った。
いやしくも自国のトップが懸命に外交努力をしている姿を「抱きつき外交」と揶揄していいものか。
安倍首相を選んだ国民に対する冒涜でもある。


朝日新聞(2019/4/27)
首相が徹底した「抱きつき外交」 日米首脳会談、評価は


安倍晋三首相は今回のトランプ米大統領との首脳会談で、徹底した「抱きつき外交」を演出した。
メラニア夫人の誕生祝いにまで顔を出し、昭恵夫人から手作りのお茶をプレゼント。トランプ氏の機嫌を損ねまいとする懸命の努力は、「朝貢(ちょうこう)外交」のようにも映るが、首相にとって今回の訪米は、夏の参院選に向けた計算があったに違いない。
 自動車を含む日米貿易交渉が本格化し、日米安保では米側が駐留経費負担(HNS)の大幅増額要求に手ぐすねを引く。何とかこうした問題にトランプ氏が直接介入するのを防ぎ、参院選前に問題を表面化させたくない。ならば自分が米国に足を運び、蜜月を演出しようと考えたのだろう。

 日本政府内には今回の首相訪米…(以下有料会員限定)


同盟国アメリカの大統領と親密になることがそれほど悪い事か。
朝日新聞が私情を交えて、悪意に満ちた報道をすることは許せるものではない。

支那の一帯一路政策に最近傾斜しているかに見える安倍首相にこそ警告を発するべきなのに一言もない。
やはり朝日新聞は支那の走狗であり日本と日本人の敵なのか。

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2019/4/27(土) 午後 9:53 よかもん人生


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