地球温暖化の真実を探して

地球の温度を人為的に変えられるのか?

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1130日から1211日まで、パリで、気候変動枠組条約第21回締約国会議(COP21)が開かれる。今回の会議は、京都議定書に続く、2020年以降の新しい温暖化対策の枠組みがどのように決められるかがポイントになる。
 
科学の論理には関係なく全てがUNのもとで政治的に動いている。それに対応してメディアも動く。No.2で述べたように、1988年にモーリス・ストロングが蒔いた種が花開いているわけである。
 
日本国内では、論理的な思考を無視した一部の科学者による情報で、政治的な動きを固定化したものしている。科学から遠ざかった温暖化問題の科学的側面を考えようとしても無駄な昨今である。限られた情報を誤って伝達することで大きな危機が訪れる場合は少なくない。
 
イラク戦争は、イラクが大量破壊兵器を保有していたという仮定のもとに始まった。 2004128日、イラクの大量破壊兵器の捜索活動を指揮していたCIAのデビッド・ケイ博士が、米上院軍事委員会の公聴会で「イラクに生物・化学兵器の大量備蓄は存在しない。私たちの見通しは誤っていた」と証言し、CIA特別顧問の職を辞した。ブッシュ政権に、限られた情報が誤って伝えられたのである。はっきりしていることは、イラク攻撃の前にも、そして戦闘終結後にも、ブッシュ政権によって、イラクが大量破壊兵器を保有していることを裏付ける証拠は提示されなかった(リンク)。これは、典型的な限られた情報を誤って伝達し大きな危機が訪れた例である。
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科学者の一人として、科学の可能性にはいつも期待している。だから原子力発電を全面的に否定するわけではない。石油、天然ガスの可採埋蔵量が約半世紀と言われている。原子力エネルギーは、その後を担う大きな可能性を持っている。1973年のオイルショック後から原子力発電の導入が加速された。一時は電力の40%の比率をめざした。安全性に対して、必要以上の安全性を伝達したのは科学者である。
気候変動についても、限られた情報を誤って伝達することがなされつつある。CO2による人為的温暖化の仮説を裏付ける科学的証拠は何もない。しかし、COP21CO2削減という摩訶不思議な政策が国際的に実行されようとしている。
 
化石燃料からのCO2排出量は2002年を境にして300%以上増加している。ところが、大気中のCO2濃度の増加量は2002年前後で変わらず一定である。
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CO2サイクルにおける人為的起源と自然サイクル起源の割合は、例えばIPCCによると5:150である。下の図で示すように、人為的起源のCO25(GtC/yr)とすると、自然サイクルのCO2150(GtC/yr)という量が放散、吸収をしてバランスしている。だから、概略CO2バランスは、自然サイクル起源のCO2で決められていることになる。因みに、この図によると大気中には750(GtC/yr)CO2が存在するので、CO2の滞留時間は150/750=5なので、5年ということになる。
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以上から、人為的に排出されるCO2は自然サイクルのCO2に比べて小さいので、大気中のCO2は、人為的なCO2排出量に関わらず増え続けている。MurrySalbyによると人為的な排出割合は下図のDrAで示され28%と見積もられる。自然サイクル起源のCO2は、下図の緑の点と赤の点の間の領域で示され、全CO272%である。そして自然サイクル起源のCO2は年々増え続けているのである。化石燃料の使用を仮に全くゼロにしても、大気中のCO2の濃度は減らないことになる。

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今まで述べてきたように、現在の大気中の400ppmという濃度のCO2が、大気中の分子の運動エネルギーを上昇させているのかという基本的な問題がある。それはさておいて、COP21の目的である、少しでもCO2濃度を減らすために化石燃料の使用量を削減したいとする。
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COP21に向けて各国から出されている削減目標は表現がバラバラで一言では言えない。こうした状況を踏まえて、非常に楽観的に2070年代に排出量を半分にできたとする。全CO2濃度の50%の変動経緯と比べてみると下図で示すような経過になるものと想定される。
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世界の全化石燃料の使用を半分にし、快適な生活と活発な経済活動をあきらめてもCO2の排出量は削減できない。そもそもCO2排出量と人口増加とは下図で示すように良い相関関係があって、発展途上国の国々は人口増加、経済発展とともに化石燃料の使用を増やし続けるからである。われわれが、発展途上国に生活水準を引き下げるように要求することはできない。全世界が日本のように出生率を1.4%にできれば、2100年にはCO2濃度が下がる可能性があるかも知れない。それでも本来の地球温度変化とは関係ないはずである。
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