地球温暖化の真実を探して

地球の温度を人為的に変えられるのか?

過去の投稿日別表示

[ リスト | 詳細 ]

全1ページ

[1]

CO2による人為的温暖化」の仮説を肯定する者(杞憂家)も否定する者(懐疑論者)も、人類にとり、よりよい環境を求めている。また、杞憂家も懐疑論者も、人類の繁栄と幸福を求めている。しかし、前提が異なると現代の温暖期に対する考え方と対処方が180度違うことになる
両者の前提と対処方を箇条書きにして対比すると以下のようになるだろうか。
杞憂家:
  1. 現代の温暖期が、人類が排出したCO2に起因するものと仮定する。
  2. 温暖化する気候は、気候変動を引き起こすと推論する。
  3. 化石燃料の使用を極力控える。
  4. 化石燃料使用者には、炭素税などのペナルティーを課す。
  5. 再生可能エネルギーは、コストが高くても極力推進していく。
  6. CO2削減のために、原子力エネルギーをある程度許容する。
  7. バイオマスからのバイオ燃料も有望とする。
懐疑論者:
  1. 現代の温暖期が、小氷河期を終えて温暖化しつつある自然サイクルの過程と捉える。
  2. 温暖な気候は、人類をより繁栄させる。
  3. CO2は植物にとり有益である。
  4. 化石燃料は、有限であるということを念頭に入れて、有効に利用していく。
  5. 化石燃料はそれぞれのコストに見合って、合目的に使いわけする。
  6. 原子力エネルギーは、将来のエネルギーの確保のために、最低限必要な技術を確立させておく。
  7. 再生可能エネルギーは、将来のエネルギーの確保のために、開発、利用する。太陽電池、風力発電は、自然との共存を考える。
  8. バイオマスは食料の増産を第一義にする。
まず、中世の温暖期、小氷河期、現代の温暖期の変遷の概観である。この間、温度は下図で示されるように変遷してきた。
イメージ 1

Fig. 17

中世の温暖期の一例として次のことが良く言われる。グリーンランドと西にあるバフィン島に、1000年前後、バイキングなど北欧の人々が住みついた。そして、小氷河期が始まる1400年頃に村は捨てられた。下の写真は教会跡で、14089月に最後の結婚式がこの教会で行われたと記録にある。新郎はノルウェーからやってきた交易船の船長、新婦は地元の娘であった。その頃の気候は「小氷河期」と呼ばれる厳しい寒期に突入しており、14501500年頃には流氷が増えたこともあってグリーンランドと他の地域の連絡は全く途絶してしまった。その後カップルはアイスランドへ移住したらしい。気候変動により全ての人々がいなくなった。

イメージ 2

Fig. 18

小氷河期について、ウィッキペディアからの一部を引用すると次のようである。この時期、テムズ川やオランダの運河・河川では一冬の間完全に凍結する光景が頻繁に見られ、人々はスケートや氷上縁日(フロスト・フェアー)に興じた。飢饉が頻繁に発生するようになり(1315年には150万人もの餓死者を記録)、疾病による死者も増加した。日本においても東日本を中心にたびたび飢饉が発生し、これを原因とする農村での一揆の頻発は幕藩体制の崩壊の一因になったとも考えられる。
イメージ 3

Fig. 19

最後に、現代の温暖期についてである。人工衛星の観測結果によると、下図に示すように1982年から2010年の間数%のオーダーで地球上の緑が増えた。大気中のCO2濃度が増加したことと、温暖化の影響があるだろうと思われる。過去1500年の温度変化でわかるように、温暖期と寒冷気と1.5度弱の範囲で一通りのサイクルを経験した。現代の温暖期の温度は中世の温暖期の温度に匹敵する。
イメージ 4

Fig. 20

杞憂家は、現代の温暖期に起きている気候の変動を異常気象として、今後さらに増えるだろうと恐怖をかきたてる。実際には現代の温暖期に異常気象が増加しているという統計的な数値は一切存在しない。総じて、上記の緑の増加でもわかるように、温暖な気候は人間にとり有益であったものと思われる。事実、ヨーロッパでは中世の温暖期の時期に、大幅に人口が増加した。これによって、前時代からは政治的・経済的に大きな変化が生じた。1250年の大幅な人口増によって引き起こされた経済成長は、地域によっては19世紀までは二度と実現されなかったほど大幅なものであった。現存する豪華な建造物はほとんどがこの時期に建てられたものである。
イメージ 5

Fig.21ノートルダム大聖堂は、中世盛期の建築の好例の一つ

全1ページ

[1]


.


プライバシー -  利用規約 -  メディアステートメント -  ガイドライン -  順守事項 -  ご意見・ご要望 -  ヘルプ・お問い合わせ

Copyright (C) 2019 Yahoo Japan Corporation. All Rights Reserved.

みんなの更新記事