地球温暖化の真実を探して

地球の温度を人為的に変えられるのか?

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IPCCが創立された1988年前後、地球温暖化を叫んだのは一部の人々だった。その証拠に、TIMEの表紙が示すように、1970年代後半でも、寒冷な気候がくるかもしれないと言われていたのである。
そうした状況で、地球温暖化の可能性の声が盛り上がり、その総和としてIPCCが国連のもとに国際組織としてできたのではない。いきなり国連のもとに上から作られたのである。それはモーリス・ストロングの経緯で簡単に触れたように非常に政治的であった。何も科学的な根拠はなかったし、今も依然として根拠はない
従って、地球温暖化の科学およびその対応は今も政治主導である。アメリカもそうであるが、日本の場合も国主導でなされ、科学は政策を後から肉付けするための道具に過ぎない。
日本の場合、IPCCの活動は下に示す六つの国家組織を中心に実施されている
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IPCCは三つの作業部会からなるが、気候システム及び気候変動に関する科学的知見の評価をするのは、第一作業部会(WG I)である。そのグループの日本のメンバーをみると上記の組織から選ばれた人々が中心で、大学からは11名中3人しか含まれていない。これはIPCCの国内連絡会のメンバーが御用学者であることを証明している。
地球温暖化という、非常に学際的複雑な未解明の科学を、UNとそれを構成する国という機関、その機関が指名した御用学者が感情的に振り回しているのである。そして、権威により踊らされているメディアが追うという構図ができあがってしまった。
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Fig.10

現在、IPCCのメンバーは194カ国である。各国から報告書のレビューに平均20名が参加すればトータルで4000名である。日本の場合は、AR5の参加メンバーは30名だった。各国とも、およそ政府機関により選択されたメンバーである。実際には下図で示すように3700の科学者が参加した。
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3700人の科学者が人為的温暖化に合意しているというのは、まやかしである。地球温暖化の科学的根拠はWG1で取り扱われる。
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WG1の第五次報告書で気候変動の原因について述べているのは僅か一割であり、残りはシミュレーションを基にした気候変動の影響、そのための対処について費やしている。これはどういうことかというと、3700の科学者が、気候変動の原因はわかっていないこと、シミュレーション以外に科学的証拠はないことに同意していることを意味する。
まとめると、IPCCというのは一部の人が上から作り上げた政治団体で、人為的温暖化の科学的根拠は全く希薄である。そこで扱われる科学は御用学者が作り上げた単なる物語に過ぎない
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