脱「英語を話せない日本人」！保護者が知っておくべき、英語教育の大変化【前編】

3/1(金) 12:25配信

中・高・大学と英語を学んでも、多くの日本人は英語を話すことができない――。あまりにも根深いその問題に、ついに国が本気でメスを入れようとしています。文部科学省が検討を進めている大学入試改革全般とともに、英語の入試も大きく変わろうとしています。来たるべき変化に備えて、その当事者となり得る現小・中学生の保護者が知っておくべきこととは？　英語教育研究を専門とする、ベネッセ教育総合研究所・グローバル教育研究室室長の加藤由美子さんに伺いました。

英語の入試改革、キーワードは「4技能」

ご存知のように、2020（平成32）年をめどに大学入試が変わるといわれています。その中で、英語入試のキーワードとして注目されているのが「4技能（聞く・話す・読む・書く）測定」です。これまで問われることのなかった「話す」力も、ついに大学入試で問われるようになるというわけです。
ただ、現時点ではどの入試に4技能が取り入れられるのかは不明です。大学入学希望者学力評価テスト（仮称、大学入試センター試験の後継と言われる入試）なのか、国公立の2次試験なのか、私立入試ではどうなるのか。その可能性は多岐に渡っています。

とはいえ、一部の国立・私立大学では4技能テストを2016（平成28）年度入試から導入することを正式に発表しており、今の高校生ですらまったく無関係とはいえない状況になっています。また、東京大学や京都大学をはじめとした、文科省が高等教育の国際競争力を強化することを目的として重点支援する「スーパーグローバル大学」では、既に学部・学科を問わず、4技能入試を導入しているところもあり、今後さらに増えていくことが予測されます。そういった大学を志望しているかたは、特に志望学部・学科の入試動向を頻繁にチェックしておくことが必要ですね。

大学入試だけじゃない！　中3学力調査や公立高校入試にも「4技能」が導入される!?

実は大学入試の4技能化に先駆けて、中学3年生を対象に英語4技能を測定する「全国的な学力調査」を、2019（平成31）年度から新たに実施することを、文科省が発表しています（文科省が策定した「生徒の英語力向上プラン」の一環）。それにより、学力調査でよい結果を出すために、公立高校の入試でも4技能測定を検討する自治体が増えてくることを、専門家が予測しているのです。公立高校入試の内容は47都道府県でそれぞれ異なりますから、お住まいの自治体の教育委員会の動きを、しっかり把握しておくとよいでしょう。

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