都内を中心に展開していたステーキ店「ケネディ」は、2017年に全店舗を一斉閉店し、破産した。ステーキはここ数年、大流行している。なぜ経営に失敗したのか。その背景には「ステーキ半額券」の存在があった――。
※本稿は、帝国データバンク 情報部『倒産の前兆』(SB新書)の一部を再編集したものです。
■「40店舗展開」からの一斉閉店と破産
都内を中心にステーキハウス「KENNEDY(ケネディ)」を展開していた、ステーキレストラン経営の「ステークス」。一時は、店舗数が40店舗にまで拡大するが、「あること」を境に、急激に業績が低迷し、全店舗の一斉閉店を経た末に破産を申し立てることになる。近年のステーキブームは、同社にとっても追い風だったはずが、同業他社が攻勢を強める中で、同社がはからずもとってしまった失策とは何だったのか。
ステークスは、この社名よりも、店舗展開していたステーキハウス「KENNEDY」といったほうが一般的に認知度は高いだろう。レストラン経営のノウハウを持つ創業者と、長男が中心となって店舗を運営し、翌1999年には、「Cafe感覚で気軽にごちそう」をコンセプトに、2号店となる「ステーキKENNEDY駒沢店」をオープン。
2002年にステークスとして法人化し、2004年12月期には年売上高約3億9000万円を計上した。2005年から2年間は店舗運営を子会社ナカジに移し、ステークスは備品の仕入れ販売、店舗不動産の転貸などを担った。
■3年間で売上高は約3倍になっていた
同時期、創業者の娘がステークスとナカジの代表に就任したが、対外的な面で実権を握っていたのは創業者である父だった。同氏は会長として、店舗の展開や管理、金融機関や各種納入業者への支払い等の交渉事に関わっていた。
一方、娘の方は代表就任後、店舗の屋号をsteak ＆ cafe「KENNEDY」に統一し、水色にオレンジのロゴをトレードマークに出店を加速させる。
2006年12月期に約5億9300万円だった年売上高は、翌2007年12月期には一気に約10億8700万円まで伸びた。2009年4月には店舗数は28店まで拡大し、同年12月期は約14億4700万円の年売上高を計上した。
■「ステーキ半額券」が逆効果だった
しかし、創業者の娘が代表就任した後の4年間、順調に店舗を拡大する一方で、そのスピードと合わせて品質の高いサービスの提供を続けることが難しくなる。経営管理や人材教育に課題が見え始め、一時出店をストップ。だが、ステーキ半額セールで集客を図り、2012年に出店を再開した。
以後、ディナーのステーキ全品が50％引きになるクーポン券を、各店舗の近隣住宅にポスティングしたり、子ども向けのプレートを無料にしたりするほか、飲料を割引するなど、キャンペーンを多用して集客を図った。その甲斐あってか2014年12月期に年売上高は約17億6700万円のピークを迎え、店舗数は40店に達した。
当初はネットなどでも割引キャンペーンが話題となったが、繰り返し定期的に行なわれることで新鮮さはなくなる。消費者の関心は次第に薄れ、「半額でなければ食べに行かない」という利用者が増えていった。
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