なにコレ食べたい ミニストップに風変わりな「ちくわポテサラ天」登場週アスPLUS 10月20日(月)9時0分配信
ボリュームのある大きなちくわ１本にポテトサラダを詰め、天ぷらにした『ちくわ天（ポテサラ）』が、10月21日より順次発売予定。価格は160円。 九州地区ではポピュラーな惣菜だそうですが、関東出身のワタシは初めてです。なので「なんだコリャ」というのと「ちくわとポテサラのコンビネーションって間違いないしょ」と期待大。オヤツにほおばってもよさそうだしビールのつまみにも合いそうです。 ちくわ天（ポテサラ） ●10月21日よりミニストップで順次発売予定 ●160円 【関連記事】
最終更新:10月27日(月)14時23分
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2014年11月01日
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危険なコンビニ弁当・惣菜は食べてはいけない？料理＝手間のウソ、料理をしないという愚行Business Journal 10月29日(水)6時0分配信
筆者が3月に上梓した『じつは怖い外食』（ワニブックス）がおかげさまで販売好調で現在7刷りとなり、本書に関する講演やセミナーのご依頼を多数いただいております（来年4月に続編出版予定）。そうした講演などの場で出席者の方からよくいただくご質問が「コンビニエンスストアでお弁当やお惣菜などの食料品を買う際の、選び方やよい組み合わせを教えてください」というものです。 しかし、そうした質問に対しては「お答えできません」と回答しています。なぜなら、そのようなものはないからです。コンビニで売られている食料品を食事にしている方は多いですが、そういう方々に対しては、「真っ当な店で食事をするか、ご自分で料理をしてください」とお伝えしたいです。「健康的な食事を毎度しようとすれば、かなり負荷がかかる」と考える方が多いと思いますが、たとえ一人暮らしであったとしても、家庭内に料理するためのシステムがあれば、相当の簡略化ができます。 要は、自分の人生のどこにどれだけの価値を置くか、何を優先順位の上位にするかという意思決定にかかっているわけです。中国で生産されたチキンナゲットが絶対に食べてはいけないレベルの危険な代物だとわかっても、平気で列をつくって買い求める消費者は山ほどいるわけで、彼らに向かって「それは食べ者のように見えるが本当は食べ物ではないので、決して口にしてはいけない」と叫んでみたとしても無意味です。そのような方々が、家族や大切な友人たちの健康を気遣い、未来に希望を抱いて楽しく全力を発揮して働くことができるでしょうか。「料理のシステム化」が行われれば、楽に必要な栄養素を摂ることができ、食事が充実して毎度おいしく理想的なものになるとわかったとしても、実行するはずがありません。時間の多い、少ないにかかわらず、自分の健康のために料理に時間と労力を費やすことの意味の重大さが理解できないのでしょう。 そもそもコンビニで売っている食料品の組み合わせで、なんとか少しでもマシな食事をしたいなどという考え自体が間違っています。しかし、その愚かな考えを助長させようとする取り組みを政府が行っています。 厚生労働省は来年4月から、コンビニのお弁当やスーパーのお惣菜などに「健康な食事」の認証マークを導入することを発表しましたが、同省はこうした食料品にどれほど大量の食品添加物が使用されているのか、そこに使われている食材にどれほど劣悪なものが含まれているのかを把握していないはずはありません。にもかかわらずこのような認証マーク制を導入すると、「コンビニ弁当が健康な食事」だと勘違いする消費者を増加させてしまう恐れがあります。 ●自己投資としての食 「お料理をする時間がない」というのなら、それほどにまで余裕が持てない働き方にこそ疑問を持つべきです。また、お料理をしたことがないのであれば、習いにいくべきです。英語を勉強する前に、まず正しい食事について勉強してください。1〜2人暮らしだと廃棄する食材が出てしまうというのならば、保存の仕方を工夫すれば、簡単にその問題は解消できます。 食は最も効率のいい自己投資であり、必ずリターンを得られます。ただし、条件がひとつだけあります。それは、「自分に価値があると本気で思っているか？」ということです。このたったひとつの条件をクリアしてさえいれば、食という自分への投資は必ず実りをもたらします。決して裏切ることなく、自分に最大のリターンをもたらしてくれます。残念ながら、自分の力を信じていない人、自分の価値がわからないまま生きている人には、リターンがありません。さて、あなたは自分の価値を認めてお料理のシステムを家庭内に築きたい、と思われたでしょうか？ 南清貴／フードプロデューサー、一般社団法人日本オーガニックレストラン協会代表理事
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最終更新:10月29日(水)6時0分
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「性能の日本」ＶＳ「安売りの中国」 インド高速鉄道めぐり受注争奪戦産経新聞 10月30日(木)8時5分配信
中国には絶対負けられない受注争奪戦がインドで勃発している。インド初の高速鉄道プロジェクトをめぐり、新幹線の売り込みで先行する日本に対し、建設費の安さと鉄道に絡んだ魅力的な「おまけ」をセットに中国が売り込み攻勢をかけ、後出しジャンケンかのごとき戦法で勝ちをさらおうとしているのだ。勝敗の結果は、後に続く他の新興国などでの受注争いの行方にも影響する。日本経済の将来を担うインフラ設備の輸出拡大を軌道に乗せるため、インドでのキックオフとなる受注は何としてでも勝ち取りたい。官民一体となった総合力と決意が問われる「天王山の戦い」となりそうだ。 ■７路線で全土をつなぐ 「新幹線技術をインドで展開できれば、新しい発展の可能性を発見できるきっかけになる」。ＪＲ東日本の冨田哲郎社長は７日の記者会見でこう述べた上で「商社やメーカーとともに、このプロジェクトをぜひ獲得したい」と、インド政府が計画している高速鉄道の受注獲得に並々ならぬ意欲をみせた。 受注に成功すれば線路や駅の建設だけでなく、関連設備や車両の製造、運行システム、維持管理など幅広い分野で大きな収益が期待できる。日本の鉄道インフラは、安全性の高さや正確な運行を実現するシステムやノウハウで世界の先端を走り、品質面での競争力は高い。日本から海外への輸出は現地生産化の加速や競争力の低下で近年ふるわないだけに、日本経済を牽引（けんいん）する新たな成長産業の有力候補といっても過言ではない。 インドの高速鉄道は、首都のニューデリーから西部の工業都市アーメダバード、インドの最大都市ムンバイをめぐり、南部のチェンナイと東部のコルカタを経てニューデリーに戻る環状網のルートを、既存鉄道の高速化も含めて７路線に分けて整備し、全土をつなぐという壮大な構想だ。 このうちＪＲ東日本が新幹線の納入を目指しているのが、モディ首相の出身地でもあるグジャラート州アーメダバードとムンバイを結ぶ約５２０キロの路線。ＪＲ東日本など鉄道事業者１０社が出資する日本コンサルタンツ（東京）を中心とする日本の企業連合が２０１３年１２月に事業化調査を受注し、インド側と共同で需要予測や事業費の算出、基本計画の策定を進めており、１５年７月ごろまでをめどに結果をまとめることになっている。 日本勢はこの路線を含めて計３路線で事業化調査を受注している。事業化調査を請け負えば、そのまま事業主体に名を連ねるパターンが少なくない。しかし、日印の共同出資で行っている今回の事業化調査では、日本の新幹線が最適という結論を出すとは限らず、事業の受注は国際的な入札にかけられる可能性が排除できない。 ■日本への強い対抗意識 インドのニューデリーで９月１８日、モディ首相と会談した中国の習近平国家主席は、今後５年間でインドに２００億ドル（約２兆１５００億円）を投資する覚書を結んだ。１２分野にわたる覚書の中には、インドの既存鉄道の高速化や新設される高速鉄道について中国が協力することが含まれており、日本への強烈な対抗意識が透けてみえる。会談でモディ首相は「中国の参加を歓迎する」と表明した。 中国や欧州勢も参入を狙っており、アーメダバード−ムンバイ間を含めた７路線のうち複数の路線で、日中勢がガチンコ対決するのは必至の情勢といっていい。 中国共産党の機関紙「人民日報」のウェブサイト「人民網日本語版」は今月１３日付で、インドを含む東南アジアで中国と日本が高速鉄道の争奪戦を演じていると紹介した上で、北京大学や中国社会科学院の研究者の見方として「価格と戦略の面から考えれば、中国の高速鉄道が日本との競争で優位に立っている」と伝えた。 その理由は（１）中国の高速鉄道技術は日本に劣っておらず、走行距離と規模、技術や信頼性の面からも遜色ない（２）中国の高速鉄道は材料や人件費のコストが低いため価格が安く、受け入れ側にとって負担が少ない（３）地理や気候などが複雑に異なる広大な土地の中国内で、高速鉄道の建設と運営に成功しており、技術の成熟度と安全性を世界に示している−というものだ。 ■安全性には疑問符 もっとも、中国の高速鉄道といえば１１年７月に浙江省温州市で起きた衝突・脱線事故の記憶が今も生々しい。死者４０人、負傷者１９２人とされる甚大な被害を出すとともに、生存者の捜索を早々と打ち切って事故車両をすぐさま高架下に埋めた中国当局の対応に、国外はもちろん中国内からも非難の声が上がる事態を招いた。それだけに「技術の成熟度と安全性」のアピールには大いに疑問符がつく。 ただ、価格が安いのは紛れもない事実。性能面では日本の新幹線が優位とみられるが、中国の高速鉄道は建設コストが新幹線の半分から３分の１で済むとされる。さらに中国は物々交換の離れ業も繰り出している。タイとの間で１３年１０月に調印した高速鉄道の覚書では、タイのコメを建設費の支払いに充てることを盛り込んだのだ。 実績も上げつつある。今年７月には中国企業が初めて海外で建設を請け負ったトルコのアンカラとイスタンブールを結ぶ高速鉄道の第２期工事分の区間が開通した。さらにルーマニア、ハンガリー、マケドニアとの間で高速鉄道をめぐる協力や事業への参画、車両の納入などに取り組んでおり、人民網日本語版によれば「南米、サウジアラビア、ロシアなどで高速鉄道プロジェクトに参与し、入札参加を計画している」という。 インドの高速鉄道計画をめぐり、中国側は費用の全額を負担して新たな事業化調査を乗り出す構えと伝えられている。さらに高速鉄道の運行技術をはじめ、車両製造、鉄道システムの整備に関するノウハウを移転する「鉄道大学」をインドに設置するという。しかも、国内の製造業振興を目指すモディ首相の方針を踏まえ、将来的には鉄道関連の製造・開発拠点を現地化することも中国はパッケージとして示す考えのようだ。 ■切り札はメンテナンス 事業化調査で日本が中国に先行した有利さは「もはや絶対ではなくなっている」（業界関係者）。それでも、ＪＲ東日本の冨田社長は受注に自信をみせる。「日本の新幹線は３０年、４０年使う間のメンテナンスを含めると決して高くない」と反論。「世界の中でも日本の鉄道会社はオペレーションやメンテナンスの面で非常に優れており、そうした力を切り札にして国際競争を勝ち抜きたい」と一歩も引かない構えだ。 日本政府もインドとの関係強化を重視しており、安倍晋三首相は来日したモディ首相と９月１日に首脳会談を行い、インドに今後５年間で３兆５０００億円を投融資し、進出企業数を倍増させる共同声明を発表した。 また、インド鉄道省の幹部らを日本に招き、新幹線の運行状況を実際に見てもらうといった取り組みも官民が連携して既に行っている。さらに、鉄道などの大型プロジェクトでは「資金調達面で政府系金融機関の支援をパッケージにできるのが日本の強みの一つ」（商社関係者）となる。 ４月にはＪＲ東日本、東海、西日本、九州の４社やメーカーなどが参加する「国際高速鉄道協会」を設立し、理事長に元国土交通事務次官が就くなど、官民一体で新幹線を売り込む態勢も整えた。 ただ、習国家主席と李克強首相が手分けし、世界各国へのトップセールス攻勢を掛けるなど国を挙げて取り組む中国は手ごわい。資金面でも国有銀行が低利資金で支援する体制を整えており、日本に引けを取らない。 ■技術移転や教育で協力を では、日本はどうすればインドの高速鉄道プロジェクトを受注できるのか。ＪＲ東日本の冨田社長が言うように、東海道新幹線の開業以来、半世紀の間に培ってきたノウハウや安全性の実績をアピールして、その重要性をインド側に理解してもらう努力がまず欠かせない。 さらに車両製造などの技術移転についても、守るべき根幹的な部分は別にしながら、インド側の要望に可能なかぎり応じて供与するという決断も迫られるだろう。インドの鉄道は事故や遅延が頻発することでも知られており、運行に携わる鉄道職員の教育への全面的な協力も惜しんではならない。 東南アジアではインドネシアやシンガポール−マレーシア間でも高速鉄道が計画され、米国やロシアなど先進国でもプロジェクトが控えるなど高速鉄道は巨大市場化しつつある。日本企業、ひいては日本経済の復活に貢献が期待できる分野といっていい。世界の高速鉄道プロジェクトを本気で獲得するには、政府が政策的な対応をさらに強化することも必要となる。 ■消えない中国の「パクリ」疑惑 そもそも中国の高速鉄道技術は、日本やドイツから取り入れた技術を土台にしている。中国側は「改良した独自技術」と主張するものの、お得意の「パクリ」疑惑が消えない代物だ。そんな中国に「本家」の日本が負けるわけにはいかない。インドでの受注に成功すれば、三菱重工業や川崎重工業などの日本企業連合が請け負い、０７年に開業した台湾の高速鉄道以来、２例目の新幹線輸出となる。 最終更新:10月30日(木)8時5分
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【ブラジル】高齢女性の家から撤去 トラック20台以上分のごみサンパウロ新聞 11月1日(土)2時38分配信
サンパウロ州リメイラ市で住宅の内外にごみをため込む「ごみ屋敷」が問題となり、市役所が28日から30日にかけてトラック20台分以上のごみを撤去した。29日付の地元紙（電子版）が報じた。 70歳を越えた女性が一人暮らしをしているこの一軒家にはあらゆる種類のごみが山積みになっていたという。以前はこの家屋を自動車の塗装業者が所有していたため、家の周囲には廃棄された車両まで放置されていた。また住宅内からは、水がたまった瓶やバケツ、コップなども大量に発見されている。 さらに人獣共通感染症抑制センターのペドリーナ・コスタ氏は、衣服や生地、膨大な量のペンキの缶、新聞や雑誌、ソファ、冷蔵庫、100個以上のバッグや鍋などが山積みになっていたと証言している。これらはすべてリメイラ市の埋め立て地に廃棄されたが、撤去作業は衛生監視局の主導の下、都市圏市民警察や民間防衛局の協力を得て行われた。 居住者の女性は3年前に夫が死去したことが原因でうつ病を患い、さまざまな物を収集するようになったとみられている。デング熱ウイルス対策課の職員は、この女性が職員の訪問を拒否したほか、衛生監視局が住宅を清掃するよう通知を送って2回の罰金処分を下したにもかかわらず何の改善も見られなかったと証言している。このため、衛生監視局のアレシャンドレ・フェラーリ局長が裁判所に訴えて住宅の清掃許可を得た。 フェラーリ局長は「この住宅は火災の危険性があっただけでなく、近隣住民の健康に悪影響を与える恐れもあった」と説明している。ごみの撤去作業にはソーシャルワーカーも加わっており、高齢者センターに必要な処置を求めている。 この女性はフォーリャ紙に対し、「外で見つけた物は何でも拾って持って来た」と語っている。 サンパウロ新聞社
最終更新:11月1日(土)2時38分
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【ブラジル】チクングニア熱が流行 約1カ月で825人感染サンパウロ新聞 11月1日(土)2時38分配信
ネットやスプレーでの対策を推奨
厚生省は29日、今月25日までにチクングニア熱ウイルスの診断を受けた患者数が合計828人に上っており、このうち39人が海外旅行中に、299人が国内で感染したことを発表した。特にバイア州内での感染者数が最も多く458人に上ったほか、アマパー州でも330人いるという。また、患者数は少ないもののサンパウロ州内でも17人のウイルス感染が確認されている。29日付の地元メディア（電子版）が報じた。 チクングニア熱はデング熱と同様にネッタイシマカなどを媒介として伝染し、症状が類似していることから「デング熱のいとこ」と称されることもある。今年9月にブラジル国内初となるウイルス感染者が確認されたが、約1カ月で急激に感染者が増えた。 今月25日までの直近2週間だけでも新たに491人にチクングニア熱の診断が下されており、ウイルス感染力の強さを示している。また、デング熱を媒介するネッタイシマカとヒトスジシマカによってウイルスが運ばれることも判明している。 しかし、関節痛がデング熱よりも強いことが特徴となっている。チクングニアという言葉にはアフリカのマコンデ語で「体を折り曲げる人」という意味があるが、これは激しい痛みに耐えるために感染者が取る体勢を表している。 また、デング熱よりも致死率は低いとはいえ、高齢者の場合は心臓や神経系統に影響して死因となることもある。ただし世界保健機関（WHO）は「非常にまれなケース」と位置付けている。さらに1回感染すれば免疫ができるため再び感染することはないという。関節痛以外の症状としてはデング熱と同じく頭痛、筋肉痛、悪心、皮膚に出る赤い斑点などが挙げられる。こういった症状は10〜15日間ほど続くが、中には症状が非常に軽いケースもあり、正確な診断ができないこともあるという。 流行時期もデング熱と同じく、蚊が大量に発生する夏の雨期だが、これらの蚊は主に日中に人を刺す傾向があり、ヒトスジシマカについては市街地だけでなく内陸部でも見られることなども明らかになっている。 現在のところ治療法は存在せず、予防のためのワクチンも開発されていないことから医療機関では痛み止めの投与などといった対症療法を施す以外の手段がないのが現状だ。しかし、デング熱と同じくワクチン以外の予防策は有効で、庭などに水たまりができるのを避けることが最も重要であるほか、家の窓にネットを張ったり殺虫剤や虫除けスプレーを使うといった防御策が推奨されている。 感染症医でブラジル新興感染症委員会のペドロ・タウイル氏は「これらの患者はリウマチ科で診療を受けることが多いため、同科の医療関係者らに向けての指導を強化している」と述べた。 サンパウロ新聞社
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最終更新:11月1日(土)2時38分
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