風と共に

ミステリー作家の失踪

ミステリー作家が多島斗志之が謎の失踪を報じられる。失踪する理由が書かれた手紙が、家族にも出版社にも届いたという。家族が捜索願を出したのは19日で、一週間が過ぎようとしている現在も、音信不通の状態で安否が心配される。
多島斗志之は京都市内のホテルを出たまま行方不明になっていると言う。 家族には届いた手紙は「人の手を煩わせる人生を拒絶したい」と言う内容で、出版社の一つには「体調が悪いので、引退する」と、また別の出版社には　「右目を失明している上に左目も悪化しました。もう筆を折ります。社会生活を終了します」という内容の手紙だったと言う。
その作品を読んだことはないが、ミステリー作家らしい失踪で、ある日突然現れるどんでん返しもあるような気がする。筆を折ってもミステリー作家はミステリー作家で、自らの行動でミステリーを表現する目論見かと考える。失踪で直ぐに考えるのは自殺の可能性だが、自殺はないと思う。「人の手を煩わせる人生を拒絶したい」は、如何にも遺書風だが、遺書ではないと思う。遺書があっては、謎の失踪とはならず、ミステリー作家的ではない。
　ミステリー作家行方不明のニュースから、色々考え推理もするが、家族にとってはそんな悠長な推理ごっこなどには怒りも感じるだろう。家族はまず自殺の可能性を考えるだろう。自殺などないと関係ない人間は安易に言うが、家族は最悪のことを考え、そんなことないようにと願う。関係ない人間も、一日も早く家族に連絡することを願う。

日本相撲協会は

　無駄をなくせと総理大臣が仰って、
　公益法人の見直しと総理大臣が仰って、
　多くの公益法人の見直しが始まった。

　注目は何といっても日本相撲協会だ。

　日本相撲協会に外部から役員を登用で透明性のある、
　開放的な組織を文科省が指導をしていると言う。

　「役員構成の見直し」

　「協会運営の透明性と公正性の向上」が、

　文部省の指導だ。


　入門直後の若い力士が死んだ名古屋場所は直ぐだ。
　事件はいまだに解決していない。

　親方と兄弟子たちが逮捕され、
　裁判は終わっていない。

　相撲協会の責任は減給など終わったようだ。責任は誰も取っていない。若い力士が死んだのもけいこの延長で仕方ないなどと言っていた元力士などはホクホク顔でテレビ出演だ。遺族だけが悲しみを抱いたまま一周忌の供養をしていた。相撲協会の現執行部は、若い力士が死んで日本人の入門者がいなくなっても、外国には幾らでも入門希望者がいると思っているのではと思ってしまう。

　偽の診断書に、
　医者の守秘義務なども関係なく、
　容態発表の不可解な記者会見を繰り返した、
　複数の精神科医、

　弟子の精神的苦悩を発表し続けた親方、

　横綱の品格とか言われ続ける横綱、、、、。


　日本相撲協会が文部省の指導を受けているとは思えない。

　強くて面白ければ全てが許され、
　満員御礼が続けば、
　何でも許されそうだ。

　それが相撲協会である。

　責任を取らない執行部。
　責任を取れない執行部が、
　何時までも居座り続ける。
　それが現在の相撲協会だろうと、
　指導などでは意味がないと怒り気味の、
　テレビコメンターの言う通りである。

団塊世代は何時も注目

　
　2007年問題は団塊の世代の定年退職の始まりによる様々な問題の発生を懸念した言葉であった。其の2007年は過ぎ2008年の今年は、いよいよ本格的な団塊世代の定年退職の歪が起きそうだ。其の一つとは言えないかも知れないし、歪ともいえないかもしれないが、75歳以上のお年寄りを後期高齢者と定義しての後期高齢者医療保険制度も、団塊の世代の75歳到着時を想定しての制度だという。何につけても注目される団塊の世代だ。

　団塊の世代が特別に注目されだしたのは何時ごろからだろうか。
　日本の第二次世界大戦後の復興の歩みと共に生まれ育った大集団は、
　成長過程でも常に注目され、
　団塊の世代と言う称号が与えられてから、
　いよいよ注目度を増した。

　社会制度が其の世代を対称にして、
　整えられるといった感じであった。
　そんな感じの団塊の世代が定年退職に差し掛かると、
　様々な意味で注目度が増した。

　そして、ついにと言うかそこまでもというか後期高齢者医療制度も団塊の世代の75歳への到達を前提にしての制度ということになった。

　評判のかんばしくない後期高齢者医療制度のその次には、やはり団塊の世代が到達するであろう終末を想定しての週末医療へと制度も移っていくようだ。終末医療がどういうものを示すかさえ判断できないが、大量の人間が同じような死に方を要求されているようで違和感もある。

　死んでいく人間の医療の問題は、
　如何に楽に死なせるかだけのような気もする。
　終末医療の名の下に、
　集団安楽死などの、
　悲劇も起こりそうな予感は、
　被害妄想気味だが、
　後期高齢者していの行き着く先には、
　そんな事も考えられそうだ。

　さて、後期高齢者とは関係ないが、
　団塊世代定年退職の歪の一つが浮かび上がった。

　団塊世代の大量退職で、
　東京や大阪の大都市の教育委員会が、
　九州での新人教員の争奪戦を繰り広げそうだと言う。
　

　大量の団塊の世代の定年退職で、
　募集人員が増加し競争倍率が下がった。
　競争倍率が下がれば、

　教師の質の低下は当然ついて回る。
　教師の質の低下が言われて久しいが、
　更に拍車を掛けることになり、
　学校がらみの事件や、
　学校裏サイトなどの活発化さえ懸念される。
　　
　　

イギリス人女性英会話講師殺害事件から一年

22歳のイギリス人女性リンゼイ・アン・ホーカーさん殺害事件から一年が過ぎようとしている。

　その事件は、駅前留学でお馴染みノバのイギリス人英会話講師であったリンゼイ・アン・ホーカーさんは、殺害されてベランダに持ち出された風呂桶に遺体が入れられていた猟奇殺人事件であった。

　犯人は直ぐに捕まっていいわけだが、捕まらなかった。
　そして今現在も捕まることもない。

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　　　　　　　　　　　新たな指名手配写真が公開された。
　　　　　　　　　　　予想される変装をふまえてのCG制作で、
　　　　　　　　　　　成る程と思える見事なものだった。

　　　　　　　　　　　懸賞金もかけて情報提供を呼びかけている、
　　　　　　　　　　　リンゼイさんの家族は、
　　　　　　　　　　　改めて捜査協力を呼びかけるため来日すると言う。

　警察の不手際が犯人逮捕を逃したのか、
　それとも犯人の巧妙さが、
　警察やマスコミを出し抜いたのか、
　見解の分かれるが、
　警察にとっては悪い方へ、
　犯人にとっては良い方へと、
　繋がる偶然が重なったのだろう。

　「わたしたちは誰もが望むように、
　　犯人が裁かれのを望んでいるだけです」と、
　
　父親は言い、

　「市橋達也容疑者が生きているかぎり、
　　わたしたちはあきらめず、捜し続けます」と、

　　姉は捜査を諦めないと決意を表明した。

　テレビの報道番組やワイドショーでの検証から、
　テレビの特別番組で超能力者なども参加しての犯人探しなどあったり、
　その番組への家族の出演ての情報提供の呼びかけや、
　ロンドン警視庁の刑事だった捜査員の来日から、
　イギリス大使館での記者会見があったり、
　当時のブレア首相の捜査の速やかな進展を期待する、
　コメントなどがあったりで、
　日英の政治問題でもある殺人事件である。

　多くの外国人講師を抱えるノバにしても、
　由々しき事件であるが、
　一向に犯人の情報は現れてこない。

　最も有力なのは、新宿二丁目への潜り込みだという。
　その情報の信憑性は想像の域を出ないもので、
　最も考えやすいことに過ぎないだろう。

　何よりも行徳からの脱出の方法がまだわかっていないのだから、その後の足取りの確定も無理である。新宿のゲイの街が最も隠れやすいと言うのは安易な発想だ。大柄な女性も、大柄なゲイも珍しくは無いが、身長182センチの犯人が女装するとも思えない。女性的な変身には適して顔でもあるが、犯人の二丁目潜伏説には無理もありそうだ。

　新宿二丁目はいまや芸能界と直結する街になり、
　マスコミの注目度は大きい。
　そんな街で指名手配犯人がかくまえるかと考える。

　中には、突拍子も無い、事を言い出す人もいる。
　それは外科医の父親が整形手術をしたと言うものだが、
　それも行徳脱出後、
　親元にたどり着く事が出来たとは思えない。

　大捜査が体制がとられていたわけで、
　親とのコンタクトは難しかったと考えるが、
　勿論肯定も否定も出来ない想像である。</font>

チベット暴動と北京五輪

中国チベット自治区の暴動への弾圧を受けて、北京五輪の開会式ボイコットを求める声から、五輪自体の不参加を主張する声も当然出るだろう。

　開会式のボイコットは国際的に有名なNGO「国境なき記者団」が提案し、フランスのクシュネル外相も「評価に値する」と理解を示し波紋を広げた。しかし、翌日にはフランス外相は「非現実的な発想だ」といって国際社会を白けさせた。

　しかし、フランスのヤド人権担当大臣は２０日のテレビで、「重大な政治問題が存在する時にスポーツを楽しむわけにはいかない」と人権担当大臣らしい発言をしたと言う。開会式に「招かれても出席するかどうかわからない」と話したというが、それがフランスの国としての見解ではない。

　サルコジ大統領の見解などは報道されていない。

　しかし、そのフランスで五輪ボイコットを唱えるのはあの大統領候補ロワイヤルさんだ。過激な五輪不参加論ではないようだが、「五輪不参加の可能性を示唆して中国に圧力をかける」と言う提案だと言う。

　ポルトガルでは、
　中国製品の不買運動も始まりそうだと、
　報道されているが、
　ヨーロッパの国々は敏感に、
　反応している感じである。

　一方世界の警察を自認し、
　人権の砦とも言えるアメリカは、
　何とも生温い感じだ。

　そんなアメリカで対中強硬派のローラバッカー米下院議員（共和党）が２１日、訪問中の台北で記者会見し、超党派議員６人の連名で北京五輪ボイコットを求める書簡をペロシ米下院議長に送ったと発表した。

　「権利を求め勇敢に戦うチベット、ウイグル、そして中国の人々のために米議会は沈黙を守るべきではなく、選手団を派遣すべきではない」との訴えである。

　そのペロシ下院議長が２１日、チベット亡命政府のあるインド北部ダラムサラを訪問しダライ・ラマ１４世と会談した。ペロシ氏は、「人権を唱える国が、今、中国を非難しなければ、人権を唱える資格は無い」と中国を非難した。しかし、ローラバッカー米下院議員らの訴える、オリンピック・ボイコットは問題が別だと言う。

　ソ連のアフガニスタン侵攻でモスクワ五輪をボイコットしたアメリカだが、チベット問題とオリンピックは別だと主張する。ダライ・ラマ１４世もオリンピック・ボイコットを国際社会に求めてないし、中国の胡錦濤国家主席と問題解決の話し合いをしたいと言っているから、オリンピック・ボイコットを求めはしない。しかし、オリンピックに影響しないとは考えられない。

　それにしても、
　アメリカの下院議長は、
　見事なまでに大人の対応と言う感じだ。

　「今中国を非難しない国は、
　　人権を語る事は出来ない」と言うわけで、

　「人権に関しては如何なる国へも毅然とした態度をとる」と、アメリカは主張している。

　そして、ペロシ下院議長は続けて、
　
　「世界中の自由を愛する人々が中国の抑圧に反対しなければならない」という。

　さらに、ペロシ下院議長は、

　「ダライ・ラマ１４世が、
　　背後にいると主張する中国が、
　　正しいか確かめるため、
　　外部の独立機関が調査をすべきだ」とも述べた。