メ モ２

第1回作成日時2011/05/03/21:43
最終更新日時2012/05/24/08:48

　先進国で唯一隠蔽及び黙認が続く電磁兵器その他の国防（全世界防衛システムの一部）を濫用した組織犯罪に加担をすれば、その者の立場に応じた不正の利益を与える方法での教唆、煽動により共犯者を増加させ、既に得た不正の利益を維持、増長しつつ、新たな不正の利益獲得の手段として、法律上継続的に11年以上の期間、犯行が継続されている状況。
　ここで、不正の利益とは、受験生にとっては試験の合格、サラリーマンにとっては地位の向上や給与上昇、マイホームの夢、組織犯罪人にとっては証拠隠滅、偽造など。
　なお、組織犯罪人の上記の思想的・人格的行為、逆に、私の組織犯罪に反対する人格的行為は、ともに90年代から行なわれている国家的実験の中で、想定済みの事柄であり、通常の一般刑法犯と同様の裁判上の解決が期待される案件と異なり、連続的正当性と合法性が導かれた国防上の解決が予定された案件であることを確認しておく。

〜your nation is justice, or unjustice?~〜
　1996年〜2001年9月
　　対象者である私の気が付かないところで、国防濫用により（電磁波犯罪を手段として）不正の利益を獲得する犯罪が横行していたことを事後認識した。　顕著に見られる手口として旧731部隊の手口が確認される。　遠藤聡子の件は同手口の分かり易い一例。
　　http://www.youtube.com/watch?v=650F8o5ZC7s&list=PL813E6C4F51BD4730&feature=mh_lolz
　　他国でも新世紀プロジェクトや新世界秩序を前提に、同様の状況であったと公知の事実として「示唆」されているとことにより認識される。
　　Conspiracy Theory Trailer (1997) By Nicolas Boucher　http://www.youtube.com/watch?v=svphE__WU5Y
　　Pelican Brief Trailer　http://www.youtube.com/watch?v=4k9bqqLUge0
　　各個人の人格的行為の集積結果が、電磁兵器を含む全世界防衛システム上、非可視的な強制力となって現われ、かつ、可視的な歴史的経験として帰結される形で国家的実験が行なわれたが、その結果、結局は、継続的な不正義に対する報復的自衛行為（正当防衛行為）として9.11事件が導かれた。
　　http://www.youtube.com/watch?v=0GlzLVP_T9w
　　http://www.youtube.com/watch?v=PmuYYHth1EQ
　自身も、インターネット掲示板に間接証拠が示された通り、2000年10〜11月以降、重度の電磁波犯罪被害を受ける様になった。

〜one of suffering（major escape from hardship）〜
　2002年12月〜2004年12月
　　「脳波じゃ、電波じゃ、音波じゃ。」という家電製品の音を通じて電磁波犯罪被害として聞かされる誹謗中傷文言から、インターネットを検索した結果、電磁波犯罪の問題を知る。　以後、2003年1月のパナウェーブ時期から2004年12月迄の２年間、同会へ参加する。　目的は下記二点。
　１．新規被害者の精神面における自由の前提の回復
　２．電磁波悪用問題の解決に向けての座談など

〜you’re journalist?〜
　2005年〜2007年
　　未だ社会的認知度が低く、警察力を以ってしても対処困難な問題であると位置付けられていた電磁波犯罪の問題（行政対象暴力の資金源を断とうと呼びかけるテレビCMは存在した。）を、精神病者扱いで済ませることなく司法処理の前提事実とするため、同時接続数が最大で７万人をカウントし、不正行為の告発がなされる場所と周知されるインターネット掲示板への書き込みを端緒に、国防濫用による非常事態であることに相応した形式を以って告発を始める。
　　http://blogs.yahoo.co.jp/vanmoon84/16502419.html

〜the answer is Justice and revolutionaly change〜
　2008年〜2009年
〜keep no fraud（king with no crown）〜
　2008年〜現在
　　ベンジャミン・フルフォード氏が提供するコンテンツを初めて見ることで、大義名分は自己にあることを自覚すると共に、電磁兵器の悪用の問題は国防上の解決が予定された問題であると認識（例えば。正当防衛や緊急避難の要件検討に影響）。
　　以後、オバマ大統領の就任、サンデル教授のJusticeキャンペーンにより私を含めた皆が答えを知る。
　　2009年2月、この時点で先進国で唯一8年間以上電磁兵器を含む全世界防衛システムの濫用の問題を隠蔽および黙認し続けて来た日本のために100ページ以上にも渡る経済テキストを二度、作成し直したという公知の事実に象徴される様に、この時点でのCHANGEには待ったがかかる。
　　

・1994年6月　　　オウム真理教松本サリン事件
　　　　　　　　　　　9月〜10月にかけての体調不良　　　　　　　　　
・1997年3月　　　ビル・クリントン大統領の行政命令

・1997年8月　　　テロ対応マニュアル
　　　　　　　　（国家的実験〜settlement3?〜behavior pattern reflects law threat assesment）
　　　　　　　　　http://www.youtube.com/watch?v=5oLuTQEL3ec
　　　　　　　　cf.「明日の自分は今日の自分が作る」司法試験予備校講師伊藤真
・1997年8月　　　五代目山口組若頭宅身勝殺害　　　　　
・1999年　　　　　ヨーロッパ議会全員出席の総会決議

・2000年10月　　11ヵ月後に9.11事件発生の可能性が極めて高いことが摘示される
　　　　　　　　　　　http://video.google.com/videoplay?docid=-5219614342883260978#
　　　　　　　　　　　司法試験不正及び日常生活が困難となる電磁波犯罪による集団リンチが
　　　　　　　　　　　自然的事実として断続的に開始（法律的事実として以後10年以上継続的に）
・2000年11月　　　米大統領選挙（戦時大統領として、より相応しいのは？）
・2001年1月20日　ジョージ・ウォーカー・ブッシュ大統領就任　　　　　　　　　　
・2001年7月　　　ロシアでの一部電磁兵器の流通を禁止する法律成立。
　　　　　　　　　　以後、ロシアプラウダでの衛生サーベーランスの記事発表、同法律改正。
　　　　　　　　　　　司法試験論文式試験本試験中にも頭部への違和感が継続

・2001年9月　　　9.11事件
　　　　　　　　　　　自然的事実として断続的に続いていた集団リンチが、この時期までに
　　　　　　　　　　　最も激しい時期（9月上〜中旬）
・2002年4月〜　　三井事件、思想検察、宅身勝派潰し
・2002年8月中旬　自然的事実として継続的に強度の頭部への圧迫と激痛を中心とする身体
　　　　　　　　　　　　被害を受け始める（現在まで）。9月上旬まで拷問時期。
・2003年3月　　　　　イラク戦争
　　　　　　　　　　　　パナウェーブ問題
　　　　　　　　　　　 　1月より被害者の会へ参加（以後2004年12月迄）
・2004年9月　　　　プロ野球問題
　　　　　　　　　　　　オウム真理教事件
　　　　　　　　　　　　cf.アテネオリンピック（天の声）
・2004年11月　　　　米大統領選挙
・2005年10月　　　　パキスタン大地震とアルカイダ指導者ビンラディン死亡説
・2006年1月　　　　トリノ五輪
　　　　　　　　　　　　演技中にのみ頭部への圧迫が強度。
　　　　　　　　　　　　テレビ上の夢キャンペーン開始？
・2008年11月　　　米大統領選挙
　　　　　　　　　　　　秋の叙勲〜渡辺恒雄〜旭日大綬章
　　　　　　　　　　　　鳩山邦夫「天の声」発言
・2009年1月20日　バラク・オバマ大統領就任
・2009年3月　　　　野球ワールドカップ
・2010年2月　　　　バンクーバー五輪
・2010年6月　　　　サッカーワールドカップ
・2010年11月　　　　米中間選挙
　　　　　　　　　　　　秋の叙勲　　　　　　
・2011年5月　　　　アルカイダ指導者オサマ・ビンラディン殺害

[nou*a*tui]

１．HAARP、大衆コントロールとしての電磁兵器を含む全世界防衛システムの存在
２．PNAC,HAARPに関係する国家的実験の存在
３．電磁兵器の悪用（電磁波犯罪）の存在
４．日本は先進国で唯一、電磁兵器の悪用を隠蔽した国家として新世紀9.11事件を迎えたという歴史的史実（顕著な事実）の存在。
５．2011年に至るまで全世界防衛システムから導かれる連続性のある正当性が保たれる形で同問題を公の問題として違法であると示し、問題解決を行なっていない国家であるという歴史的史実（顕著な事実）の存在。
６．2008年10月下旬ないし11月以降、2009年3月および安全保障会議創設以降の7月に至るまで、渡辺恒雄皇室最高位勲章授与者を以ってしても、問題解決には至らなかった
以上を前提に、
７．電磁兵器を悪用した組織犯罪行為および被害の継続性
８．主体的真実としての司法、正義と、公然性と供述の信憑性、情報の一元化
９．利害関係、交友関係と電磁兵器運用の主体的地位、権限
2012/5/14(月)午後

[nou*a*tui]

１．公知の顕著な事実として示される国家的実験による歴史的証明の結果との整合性が取れている、国防濫用による継続的な組織犯罪行為および被害の存在が示されている。
２．継続的な組織犯罪の手段である強制力は、国防用データ設定における濫用が基礎となっているが、濫用にかかるデータは、公安調査情報など人の主観的な判断によって構築されていた。
３．これによって、裁判上あるいは国防上同法理の適用を除外しての権利回復を図る上で必要な証明活動が、証拠収集・整理の面、デモンストレートで示す面（立ち居振る舞い、身なり、防御としての弁証の態様など）において、不可能または著しく困難な継続的状況を招き、権利回復に長期間を要している。
４．この間に、上記実存状態を前提に新たな主張が更なる濫用データに基づく強制力を手段として一方的に立てられ、また、証拠隠滅・偽造まで行なわれていることが、国家的実験による歴史的証明結果と整合的な事実として、対象者が犯罪被害を受ける中で、また、国防上職務上知り得た顕著な事実として確認されている。
2012/4/27(金) 午後 8:18

[nou*a*tui]

定型句は、この趣旨で。
１．国家的実験による歴史的証明の結果を踏まえた証明妨害法理の適用は既に決定していることであるから、個別の承諾の取り付けや、実体審理への立ち入りをしない様に。
２．国家的実験による歴史的証明の結果と非整合的な証拠と称するモノを、あたかも全体に対する証明の用を足したかのごとく写真的にアピアランスし、結論強弁をしているに過ぎない。 2012/4/24(火) 午前 1:12

[nou*a*tui]

国防の濫用による地上げ類似行為によって主張をぶつけて来るのではなく、自分の立場や主張に付いて、「国家的実験による歴史的証明結果との整合性を証明」してからにしなさい。

いわゆる「割れ窓」のうち、単に、売名防止その他ルールに沿わないから言論統制効果としての抑止があったに過ぎないにも拘らず、ペンタゴンの中枢まで犯すほどに国防濫用が加速したのを良いことに、今まであたかも我慢を強いられたかのごとく装って主張を立て、また、国防データを改変して正規の国防のデータ設定作業の支障となる混乱を起こすのは止めなさい。