REPORT-無形的・証拠収集困難な方法での犯罪(電磁波犯罪)

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全世界防衛システム

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第一回作成日時-2010/7/27(火) 午後 3:43
最終更新日時-2011/01/09/12:19

1.法の支配と全世界防衛システムの存在
2.その濫用の存在
3.フリーダムタワープロジェクトと大義名分を盗む目的での組織犯罪


1.法の支配と全世界防衛システムの存在
  HAARP、DARPAに関する資料、米国特許などから存在が示される。
  ① ■ANGELS DON'T PLAY THIS HAARP■ADVANCES IN TESLA TECHNOLOGY
     Dr.Nick Begich & Jeane Manning
     「学習」という言葉はキツイですが、既に起きた事を事後的に指す言葉として語義通り。
     「HAARPは、次のことを学習することを目標とします。国防総省の目的用の電離層を開発する。」
  ② A Strange Electromagnetic Wave Atack & Mind control
     Non-Lethal Weapons
    「非殺傷技術の開発は、非殺傷兵器運営委員会および国防副長官付特別活動委員会によって
    推進されている。技術開発を担当している部署を見ても、司法省とペンタゴンのつながりは明
    かだ。 そしてこの協力体制により、将来のアメリカにおける軍部と公安関係諸機関の姿もおぼ
    ろげながら見えてくるのである。 ペンタゴンの任務と司法省の持つ公安関係の役割とを統括
    するという試みは、これまでアメリカの歴史の中で行われたことはない。」
     説明のために、次の具体例を想定する。
     AがBを痴漢したとして逮捕されたが、身柄拘束を避けるために罪を認めた(強要の有無は別と
    して司法取引の一態様に位置付けることとなろうか)という案件。 例えば。
     植草一秀VSベンジャミン・フルフォード対談 
     Aは、司法データには「GUILTY」と記録、国防データには「INNOCENT」と記録される。
     また、「GUILTY」とされたAの司法データには、捜査および公安調査の結果得たとされるAの
    犯罪傾向を示す情報が入力される。 そして、ここには、有罪を導くために、または、それが
    織内外で正しいと評価されるために、虚偽の情報が入り込み得る。 すなわち、一見して虚
    の情報の他、一見すると真実である様にアピアランスされるが、従前の経緯、前後の事情、
    係人に関する情報などを併せ、全体として考察すると、虚偽となる情報などである。 なお、
    判を契機として入力され得る捜査情報だけではなく、それ以前から行なわれ、度々問題視さ
    ている公安調査情報も、ここに含まれる。 国防データには、この様な虚偽の情報が入り込
    ないし、入り込んではならない。
     他方、仮にBが、あるいは捜査機関や裁判所が、「いわゆる冤罪事件」であると知りつつ上記
    の様な処理をした場合、その関係人の国防データには「GUILTY」と記載され、また、規範認識お
    よび意識の欠如、強い虚栄心、加虐性欲などといった調査情報が入力されることとなる。 逆に
    司法データ上は「INNOCENT」と記載され、強い正義感、世間一般からの誹謗中傷や批判を恐れ
    ない謙虚性などといった調査情報が入力されることとなろう。
     さて、電磁兵器運用上も、罪を犯した者には、何らかの制裁が科される(因果応報ということ
    あれば、別の態様もあろうか)ものと仮定する。 膿(ウミ)出しの「膿」などと呼ばれる。
     上記の件で、事件処理後、社会生活を営むに際して、国防データが優先して作用するならば、
    Aは事件処理が終わっているのであるから、膿を抱えることなく何不自由なく過ごせることとなる。
     司法データが優先して作用するとそうではない。 司法データ上、品行方正と評される関係人
    の面子は、国防データが優先するのでは立たないのだ。 Aは、性犯罪傾向の強い人間でなけ
    ればならないのだ。 そして、それこそが真実である以上、今日の情報化社会において、全世界
    中にAは性犯罪を犯した者で、人格上も性犯罪傾向が強い者として、足並みを揃えられてしまう
    のだ。 当人が、周囲の者に性犯罪傾向の強い者ではなく、理性と分別に満ち溢れた人間だと
    受け止められるとなると、品行方正で立派な社会人であるはずの関係人としては都合が悪い。
    そこで、Aの立ち居振る舞いに対して身体被害などによる抑止がかけられたり、司法データを前
    に上命下服の組織に属する者として公安活動をしている者達に風評被害として訴えられる様な
    集団ストーカー犯罪を行なわしめたりすることとなる。 当初から濫用目的にて司法データを構
    するのであれば、一度、司法データ上のラベリングさえしてしまえば、組織に属する者を完全
    な道具、ロボットとして、多数の者を組織犯罪に利用できてしまうこととなる。 案件によっては、
    テレビ、新聞、インターネットを見ているだけの一般大衆でさえも、利用できてしまうのだ。
     ここで、上記司法取引の内容が明かされないと、どの様な事が起こるか。 司法取引を正面か
    ら認めており、司法データ上も、それが反映されているであろう米国と日本との差異は、この面で
    現われようか。
     日本の子供達がいうところの「イノセントワールド(Innocent World)」を達するには、国防データ
    を優先させなければならないのだが・・・。
     Innocent World Mr.Children 
     -For English-
    「この非殺傷性兵器の実験はすでに完了している。湾岸戦争で、勇猛なイラク兵がいとも簡単に
    降伏したのは、非殺傷性兵器のおかげだった。  ところが、非殺傷兵器に関するアメリカ国防総
    省の文書にはこう書かれている。 「非殺傷兵器を使用しても生命に危険が及ぶようなダメージが
    与えられるような場合もある」 

   ④ Project for the New American Century(PNAC)
     以下、引用。
     ・ 実態は、当然であるが決して「独立した」ものではなく、DARPAはイルミナティの技術とマイン
      ドコントロールのアジェンダを結集して世界中の人々を第一の標的としている。この機関の研
      究開発の主要部分には、個人行動及び集団行動の操作と改造やきわめて詳細な事柄に及
      ぶ情報収集、敵と見方を識別できてそのとおり爆撃を行なえる2010年完成予定の遠隔操作
      航空機のような兵器も含まれている。
     ・ DARPAはイルミナティが地球全体を中央集権的に支配するために必要となる技術を開発す
      る目的で「民間の」企業を通じて公の舞台に発表していく。
     ・ 世界の支配者たちが兵士たちに求めるものは、全ての人間に求められる。
     ・ DARPAは相互に連結したプロジェクトの巨大な網のようなもので、全ては大量に人間コントロ
     ールという、同一目的に集約されている。

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該当部分抜粋
「This crystallizes the new Justice Department and Department of Defense alliance for future law enforcement and military initiatives, in the United States. 」

2011/5/19(木) 午後 0:31 [ nou*a*tui ]

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見っけ。lol
■ANGELS DON'T PLAY THIS HAARP■ADVANCES IN TESLA TECHNOLOGY
Dr.Nick Begich & Jeane Manning
http://www.biblioteca-tercer-milenio.com/mispdfs/HAARP.pdf

2011/5/19(木) 午後 1:11 [ nou*a*tui ]


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