REPORT-無形的・証拠収集困難な方法での犯罪(電磁波犯罪)

ｶﾞｾ辻斬り説法第8弾〜代議士中川昭一の死の闇を斬る！〜その３

　中川が死去する一週間前から悩まされていた不眠症状（睡眠妨害）は、NPO法人電磁波悪用被害者の会のアンケート結果でも、上位2番目に位置づけられる典型的な電磁波犯罪被害であるが（筆者も、頭部への圧迫や激痛の結果としてであるが、同じ。）、以上に述べた「保守」実現の歴史的史実を見ると、これがために同被害を受け、これを、飲酒と睡眠薬とで抑えていたと見られるのだ。
http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/kathudou/annketo_toukei/Technology_higaikoumoku/04ankeet01.html　

　改正著作権法にてグーグルの功績※が消される客観的事実の推移が示されたのと同様に、先進Ｇ７が、Ｇ２０へとすり替わる時の視聴覚効果を、先進国で唯一電磁波犯罪（電磁兵器の悪用）を隠蔽して来た日本の罪の隠蔽のために悪用されることがあってはならない。
　　※　当ブログのレポートでも引用している様な電磁兵器（電磁波犯罪が物理的に可能であることを示
　　　す資料）に関する公共性ある資料を世界中に無料で配信する場を提供することを優先して、他人の
　　　脳を盗む電磁波犯罪を正当化する限り、脳を用いて創出されたコンテンツへ（音楽、映画など）の
　　　著作権料収入も激減することを経験で学ばせた功績
　中川昭一という男が、上記悪用の道に対して異を唱え、「保守」を実現しようとした貴重な政治家の一人であったことは疑いを差し挟む余地のないこと、また、常日頃、自分達が、電磁波犯罪に対処できていない国家の非常事態であるにも拘わらず楽をして、中川の様な政治家に、「保守」の「実行」という多大なる困難の伴なう「責任」を押し付けていることを、「Easy Baby Jap !」と揶揄される日本人（映画「アトランティスのこころ（Hearts in Atlantis）」より）は自覚せねばならない。


※　訂正（2010年5月2日19:09）
　上記「グーグルの功績」と記載していた部分、2009年10月7日の記事として表現が不適切、不十分でしたので、次の様に訂正致します。
　「YouTubeその他の2005年以降動画共有サービスを提供した会社や、その親会社であるGOOGLE、ネット上の映像コンテンツのダウンロードサービスを2007年11月以降提供したリアルネットワーク社、また、その間、競争意識を煽られても乗ることなく、業界での自分達の役目を果たし続けたであろうマイクロソフト社（資本提携しているアップル社含む）、そして、9.11事件以後の世界的非常事態の最中にも、事態の収拾を懸命に図って来ている全世界防衛システムの構築者である米国政府（国防総省など）および協力他国、関係人の功績」

ｶﾞｾ辻斬り説法第8弾〜代議士中川昭一の死の闇を斬る！〜その２

　　　※ 悪魔教とは、以下の様な考え方を指す。　生態系の中で、生物が他の生物を喰らって生きて
　　　　いる点で、みなを「悪」（evil）とみなす。　「悪」の中には階級があり、植物、昆虫、動物、
　　　　人（human）の順となる。
　　　　　しかし、人同士では同一階級であり、各人の権利、利益を侵すことのできないルールの下に
　　　　「共生」をする。　そして、このルールを侵し、人を喰らう人は、もはや人（evil）ではなく、
　　　　悪魔（devil）とみなされ、悪魔の神ルシファー（Lucifer）あるいはサタン（Satan）と並び立
　　　　つことが許されない以上、悪魔の神に捧げなければならない（処罰をする）。　人を理由なく殺
　　　　せば死刑、人のものを奪えば没収となる。　古代イスラムのハンムラビ法典や近代欧米系以来の
　　　　刑法の基本的な考え方である応報主義も、上記考え方の現われと捉えるが出来る。　

　この「保守」を実行しようとしたために、中川は死んだのだ。
　以下に、それを示す歴史的史実を掲げる。　IT社会では、これが可能なのである。
　１．バブル経済否定の金融・経済政策実現
　　　次の2本の記事を前提に、バブル経済を否定し、公正な取引市場を回復、維持する「保守」の政策
　　を実現した一例が、中川のホームページに掲載された夕刊フジ連載コラム「中川昭一の言わせてもら
　　おう」に示されている。　2005年の衆議院議員総選挙時には、自民党勝利後の9〜12月にかけて足
　　並みを揃える様に株価が上昇し、再度バブル経済に突入するかの様な勢いであったことを考えると、
　　重要な政策の一つであり、一般大衆への犯罪抑止効果も大きいものと言える。
　　　なお、記事を書いている途中に「天の声」として指示を受けたのが、橋本龍太郎の件である（「ワ
　　シだったら橋龍の件を書くなぁ。」lol）。　陸軍士官学校卒の梶山静六（2000年没）の後見の下、
　　大蔵大臣として80年代バブルを止めたが、以後、ガタガタと震えながら金融ビッグバンを決行し、改
　　革三原則のうちFair（透明で信頼できる市場）の部分のみが置き去りにされた形でITバブル、
　　M＆Aバブルを迎え、テレビ報道によってバブルの火付け役と銘打たれた後に、突然の腹痛によって
　　死亡した。　「保守」実現の困難さを示す要人であったと言えるだろう。
　　A．「ある財務省幹部は「本当によく勉強される方だった」。個人事務所に政策資料が分厚いファイ
　　　ルで整理されていたといい「土曜、日曜を問わず、疑問点があると電話で質問を受けた」と振り返
　　　る。」との毎日新聞記事。
　　　http://mainichi.jp/select/jiken/news/20091005k0000m010056000c.html?inb=ra　
　　B．「中川の勉強熱心は有名で、官僚にとっては渡した原稿をそのまま読んでくれない、扱いにくい
　　　大臣だったとのこと」との2チャンネル上に引用された様な書き込み。
　　　http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/liveplus/1254625399/139　
　　　私は「ここ数日が日本の株式市場にとって大事だ」という判断から、麻生太郎首相の指示を受け、
　　同日午前の記者会見で、緊急市場安定化策に盛り込んだ株の「空売り規制」を前倒して実施する方
　　針を表明した。　そもそも、事前に株式を借りずに空売りする「ネイキッド・ショート・セリング」
　　は、空売りした側が「あの会社は危ない」といった噂を流し、株価を急落させてもうけることがあ
　　る。悪質な株価操縦ともいえ、私の思考では理解できない（夕刊フジ連載コラム「中川昭一の言わせ
　　てもらおう」08年10月31日掲載）。
　　http://www.nakagawa-shoichi.jp/column/detail/20081101_401.html　
２．平壌宣言の趣旨を踏まえて、一方的な圧力ありきの外交姿勢を否定
　　「対話と圧力」と声高らかに謳い上げながら、本説法第3弾「北朝鮮拉致問題に付いての日本の外交
　姿勢を斬る！」にて示した通りの一方的な外交姿勢が、日本において主流であることは、読者の皆様
　も周知のこと。
　　http://blogs.yahoo.co.jp/nougaatui/41204632.html　
　　しかし、他方で、東京都副知事の猪瀬氏が、テレビ朝日「ワイドスクランブル」のコメンテーターと
　して出演時に、対北朝鮮の外交姿勢を指して「理屈でつまづくんだよなぁ。」とアイロニックに警鐘を
　鳴らしていた。
　　この中で、中川は、ローマG7サミットと同様、飲酒により泥酔しながら「理屈抜きじゃぁないんです
　よ。」と拉致被害者の会の席上で、関係者に対して語っていた。
３．ＴＶによる煽動、犯罪教唆効果の否定
　　中川が死去する前日のＴＢＳファン感謝祭にて、島田紳助がオンエア中に口にしたセリフが、１Aな
　いし1Ｃのストーカー的行為となっているとして、事務所からクレームが入ったとの噂が芸能界を駆け
　巡っているとのこと。

その３に付いて
http://blogs.yahoo.co.jp/nougaatui/49170656.html　

ｶﾞｾ辻斬り説法第8弾〜代議士中川昭一の死の闇を斬る！〜その１

　テレビ報道にて中川昭一代議士の訃報を知った。
　直接的な死因は、急性循環不全とのこと。
　急性循環不全は、別名「ショック」とも呼ばれ、いくつかの種類がある様だ。
　http://adash.honesta.net/2001m1/memo/topics/001shock.html　
　そして、報道によると、今回、飲酒に加えて睡眠薬を服用していた様であるから、心原性ショック、またはアナフィラキシーショックと呼ばれるものが、直接的な死因ということになるのかも知れない。
　http://sankei.jp.msn.com/politics/situation/091005/stt0910050029002-n1.htm　
　http://www.anaphylaxis.jp/forum/allergy_drug.html　
　http://family-2004.chu.jp/112/amovan.html　
　しかし、テレビ報道から認識し得るところとは別に、重大な死因を見て取れる。
　まずは、次の話を把握して頂こう。　私が、２ちゃんねるでの書き込みにて示したものであり、少々、内容が刺激的ではあるが、言われてみればと感じる読者の方も多いだろう。

　すなわち、芸能界など「らじかる」（中上流階級のことを指す）な世界では、次の様な話が噂される。
　電磁波犯罪に見舞われた時、それを鎮めるのに覚醒剤を使用するかどうかという「選択」を迫られる。　警察、検察も、真に電磁波犯罪被害を抑えるためであると客観的・第三者的判断として認めた場合には、取締りの優先順位を低く見て、取締りに待ったをかけるのが通常の様だ。　ここで、覚醒剤を使用したことによる身体的症状として指摘される、激痩せ、多弁などの症状であるが、電磁波犯罪によっても、同様の症状を引き起こすことが可能である。 　また、覚醒剤に手を出さなかったことによる、電磁波犯罪被害の強まり方も、物心両面で、人を自殺に追い込み得る程度の強いものと聞く。　その結果、覚醒剤使用に手を出すことなく我慢を続けている者が、濫用電波による電磁波犯罪被害の結果を、覚醒剤使用の結果と誤認されて、更なる物理的、精神的負担を抱え込む結果となることもあると聞く。　さらに、一度、覚醒剤使用に手が出ると、そのことが弱みとなり、対象者に対する電磁波犯罪による行動強制などを、より一層、受け易くなることまである様だ。　これが表。
　これに対して、濫用電波による誘導に乗って、または足並みを揃えることにより、大なり小なりの「勝ち組」としての栄華を味わおうとする者の中には、「夢を見る」として、「勝ち薬」、「白い夢」と称される覚醒剤に手を出す者がいる。　これが裏。

　利害が衝突する政治の世界では、芸能界以上の危険が付きまとう。　直接的な利害を他所に「保守」実現を図ろうとする時に、電磁波犯罪被害（電磁兵器の政治目的への悪用）を受けるのだと見られる。　思い起こせば、自民党衆議院議員の菅原一秀が、2006年2月9日(木)予算委員会質疑にて、民主党の覚醒剤事犯を問い糾すと同時に、自民党の党内コンプライアンスを指摘したが、ここに、芸能界と覚醒剤に付いて表の話として示した問題が示唆されている様に受け止められる。　筆者が、司法ジャーナリスト（judicial journalist ）として電磁兵器の悪用の問題を告発する際にも、頭部への強度の圧迫と激痛を中心とする電磁波犯罪被害によって、長期間、日常生活すら奪われて来た現実とも一致する。
　なお、ここで「保守」とは、一言で言い表せるものではないが、中川本人が、コラムにて語るところでは、「守るべきものを守り、保守すべきために改革する」と説明されている。　そして、「守るべきもの」とは、筆者が以前から本レポートや2チャンネルでの告発にて説明している通りで、米国歴代大統領によって支持されて来た悪魔教の教義※、中国四千年の歴史上経験的に構築された仁義（礼智信）といった不文律、これを一部具体化した憲法を頂点とする法規範を基礎に、生産・流通・消費の「実体」経済と手段としての金融、公正な取引を重視する考え方（ex.決算書類を偽造し、テレビをも用いた風説の流布による株価操縦を行なうM＆Aバブルなどが象徴的）、国家主権を踏まえた対等な外交交渉といった考え方に派生して行く。　これに合わせて作られた防衛システム（電磁兵器）が、無能な一部の者の私利私欲で濫用され、その一部の者を「是」ないし「正」として社会全体に波及させた結果、治安が崩壊し、戦争まで起こる。

その２はこちら
http://blogs.yahoo.co.jp/nougaatui/49170637.html