REPORT-無形的・証拠収集困難な方法での犯罪(電磁波犯罪)

更新履歴は「更新情報」欄。 コメント、情報提供はゲストブック欄へ。 同欄へリンク先URLを貼付いただければリンクフリーです。

注目すべき資料

[ リスト | 詳細 ]

 レポート中にも紹介するものも含めて、特に目を引いた資料、ブログ作成者が重要と考えた資料等を抜粋してここに収納しています。 一覧は以下の通りですので、検索の際の参考にして下さい。 ドラッグ反転後、検索欄に記事名を落として頂くと楽です。

・海外の注目すべき資料   ・精神科医の感じた疑問   ・日本のメディアで無形的方法による犯罪被害の問題を取り上げた雑誌  ・弁護士の見解   ・米国の被害者の会が受けた推薦状   ・電磁波犯罪の国家の取扱い(総務省の見解より)--その1〜2   ・不思議な出来事   ・内閣官房宛文書   ・日本のTVメディアで犯罪手段に転用可能な科学技術を取り上げた番組
記事検索
検索

全3ページ

[1] [2] [3]

[ 前のページ ]


 日本のメディアで無形的方法による犯罪被害の問題ないしこれに関連する科学技術を取り上げた雑誌を紹介しておきます。

一.犯罪被害の問題として取り上げているもの
 1.GYROS(ジャイロス)第12号(勉誠出版)
   兵器や国家的実験としてではなく、犯罪被害の問題として電磁技術による犯罪被害の内容を簡略
  にレポートしたもの。 責任編集の諏訪春雄氏は、同問題を取り上げるに際して「確かに何が起こっ
  てもおかしくない奇怪な時代です。 テクノロジーの発達が犯罪を進化させるという(石橋)氏の言
  い分を否定することはできません。」と述べています。
   元司法試験委員の前田先生(噂だが、行為無価値論者でありながら実務面を考慮して結果無価値
  を採用した人物。)も執筆者の一人です。受験生諸君も読みたまえ。苦笑
   さて、下記HP上の紹介文では、犯罪被害に関する項は古い文調で書かれており、変わり者の印象
  を与えるかも知れないが、流石は市会議員。笑 本文では、一部の表現の不適切と見受けられるも
  のがあるとはいえ、口語調で犯罪に関するレポートが簡潔にまとめられている。 前田先生の記述に
  も目をやりたいものです。

  GYROS(ジャイロス)勉誠出版
  http://www.bensey.co.jp/gyros/saishin.html

二.他国の電磁兵器、マインドコントロール技術、国家的実験の紹介の様にニュアンスを変えて紹介して
 いるものが大半。
 1.SAPIO(小学館)
  A 「ソフトキル時代」に備える情報戦カウボーイを育成せよ 岩島久夫(2001年7月11日号) 
    犯罪被害の問題としてではなく、兵器として電磁技術を紹介したもの。
    兵器などのハードによる破壊・殺傷から、情報などのソフトによる破壊・殺傷へというソフトキ
   ル時代における「マインド・コントロール」技術(電磁波や高出力パルスなどを人体に照射するこ
   とで頭脳などに「対話」的指示を与え、人の感情や行動をコントロールする技術)を解説してい
   る。
    http://www.asyura.com/sora/bd13/msg/736.html
  B 1997年10月の記事にも岩島久夫氏による記事が掲載されているとのこと。
    小学館ホームページ
    http://www.shogakukan.co.jp/magazines/
    著者の紹介(他に電磁技術を紹介した著書も書かれている様です。苦笑)
    http://www.kikanshi.co.jp/interview/iwashima/iwashima.htm
    上記コンテンツは公開終了ゆえ、こちらでどうぞ。
   https://www.php.co.jp/fun/people/person.php?name=%B4%E4%C5%E7%B5%D7%C9%D7&p=MTg5
    http://www.jikouken.jp/jinbutsu/jb_2.html

2.「ムー」2005年2月号(学研)
  内容は未確認ですが、マインドコントロールのための電磁兵器開発の軌跡に関する記述と、被害(国
 家的実験)の具体例が掲載されているとのこと。
   雑誌ムーHP
   http://gakken-publishing.jp/mu/

3.「マインドコントロールの拡張」浜田至宇著(第三書館1995年)
  内容は未確認ですが、CIAのブルーバード計画やMKウルトラ計画、スウェーデンの秘密警察SAPOに
 よる頭蓋骨へのインプラントの埋め込み実験の紹介を通じてマインドコントロール技術を紹介したも
 の。
  科学技術の紹介では、身体や音声の被害のレポートでも触れるホセ・デルガド博士やアラン・フレイ
 博士、シャープ博士の実験内容が紹介されているとのこと。
  http://books.yahoo.co.jp/book_detail/19532756(公開終了)
  http://www.hanmoto.com/bd/isbn978-4-8074-9513-9.html
 
4.「アメリカのマインドコントロールテクノロジーの進化」小出エリーナ著(東京図書出版会2003年)
  内容は未確認ですが、3.の著書と同様、マインドコントロール技術や実験内容を紹介したもの。
  http://books.yahoo.co.jp/book_detail/31198061(公開終了)
  http://books.livedoor.com/item/318196

5.「洗脳科学」リチャード・キャメリアン(著)兼近修身(訳)第三書館1994年6月
  内容は未確認ですが、洗脳の一手段としての電磁技術による脳コントロールなどに付いて書かれて
 います。 オウム真理教の関連で書かれた著書の様です。 中には、3.の著者浜田至宇氏による解
 説も加えられている様です。
  http://www.atc.ne.jp/seikindo/manual/sennouno.htm
  http://www5e.biglobe.ne.jp/~k-kiga/oumnote3.htm

6.「低周波音心理の種々相」朝倉恵俊著(日本図書刊行会2005年)
  内容は未確認ですが、龍谷大学社会学部研究者の論文集で、「遠隔操作マインドコントロールの現
 象学的解明」など4つの論文から成り、電磁兵器の紹介がなされている。
  http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4823107969/tokeiso08-22/ref=nosim/

7.『マインド・ウォーズ 操作される脳』
  著者 ジョナサン・D・モレノ博士
    エミリー・デイヴィー・アンド・ジョセフ・S・コーンフェルド財団教授
    ヴァージニア大学生命医科学倫理センター長
    ハワード・ヒューズ医療研究所顧問
  監訳者 久保田競(きそう…京都大学名誉教授
  訳者 西尾香苗(かなえ…IMI・インターメディウム研究所(現:IMI/総合映像大学)3期生
  内容は未確認ですが、アメリカ国防総省 国防高等研究計画局DARPA(ダーパ)が研究する、刺激的
 にして驚異的な最先端「脳科学」に関してわかりやすく紹介した翻訳読み物とのことです。
  日本の脳機能研究に付いての権威とされる方が、「翻訳」ではなく「監訳」ですので、必読だと考
 えられます。 いよいよ、日本が動くか…?
  http://ascii.jp/elem/000/000/174/174580/


コメントは、トップページ左下「ゲストブック」まで。

精神科医の感じた疑問


 海外(確か英米。確認次第更新かけます)の精神科医(精神分析医)には、電磁波による個人法益侵害の問題が存在することを前提に、精神病の診断基準をそのまま適用することに疑問を投げかける方々もいらっしゃいます。
 下記に紹介しておきます。

1.精神侵略技術を考慮した新しい精神病の診断基準の必要性について キャロルスミス著
  
  和訳に主観的な翻訳があるかも知れませんで、原文をアップしたものと照らし合わせて下さい。
  和訳:http://www5f.biglobe.ne.jp/~terre/JPSS_gothic.htm
  原文:http://www.btinternet.com/%7Epsycho_social/Vol3/JPSS-CS2.html

2.“BLUEBIRD”(Colin A. Ross著)
  http://www5f.biglobe.ne.jp/~terre/bluebird/bluebird.htmlに紹介文あり。


コメントは、トップページ左下「ゲストブック」まで。


 以下の様な世界(とりわけ先進国)の取り組みに対して、日本は、電磁兵器の悪用または電磁波犯罪の問題を隠蔽し続け、他方でテレビでは安倍内閣時のNHK「うつ病キャンペーン」を打つなど、国家的犯罪、組織犯罪の様相まで呈しているのが現状。


-世 界-
 2002年にジェノヴァフォーラム設立。 構成員は国連武装解除問題研究所、赤十字国際委員会、人権監視委員会、CHARA(現MIND-JUSTICE)ブラッドフォード大学平和研究学科教授・講師等。 軍縮を主なテーマとして設立されている。 上記のCHARA(現MIND-JUSTICE)というのは、米国における被害者の会で、日本にも支部がある。
 なお、ジェノヴァフォーラムの資料には、電磁兵器・武器の説明を非殺傷兵器(「nonlethal weapon (including electromagnetic weapon)」)とあるが、本レポートでも掲げて行く科学的資料を見ると、「非殺傷目的で使用される電磁兵器の転用」(Diversion of the electromagnetic weapon using for nonlethal perpose)といった様に捉えるのが正確である(兵器自体には殺傷性が十分にある)。
 
「As the using for evil purpose by the diversion of electromagnetic technology , this technology is lethal in the character as the apparatus of clime. But as the electromagnetic weapon for nonlethal purpose, this technology is nonlethal in the chalactor as the weapon. 」
(電磁技術の転用により同技術が悪用される場合、この技術は犯罪のための装置として殺傷性を有するが、非殺傷目的での電磁兵器としては、同技術は兵器としての性質上、非殺傷である。筆者。)
 非殺傷(目的)兵器の開発例
 http://www.nicovideo.jp/watch/sm2304267
 http://www.liveleak.com/view?i=e71_1191881043
 http://www.liveleak.com/view?i=920_1222276791(CBSニュース)
 http://www.liveleak.com/view?i=edb_1191408729 (the non-lethal weapon "Active Denial System" also known as the "pain ray", )

 原文と照合すると共に、科学的根拠として示された資料から知り得る電磁技術の機能からして、叙述が正確であるかどうかは読者の判断にかかる。

 http--www.geneva-forum.org-Reports-20040311.pdf
 http://www.geneva-forum.org/Resources/Contents.htm#nonlethal
 http://www.mindjustice.org/
 http://see.mirai1.com/


-ロシア-
 法律に定める兵器(電磁兵器をも兵器と認める)の流通を禁止する法律が2001年にプーチン大統領が署名し成立している。
 この背景には、1990年に設立され、1994年に司法省に正式登録された「生態学的環境を考えるモスクワ委員会」(議長ウラジミル・ロパトキン登録番号3383)の活動が大きく影響していると見られる。
 同委員会は、同年12月には500名もの被害者による請願を行なっている。
 http://www.mindjustice.org/1-02-5.htm
 なお、上記法律の「兵器」に、行動強制その他の身体被害を遠隔からもたらす兵器も含めるべきだとの追加提案が出され、委員会で可決された旨を示したコンテンツを発見したが、詳細は不明。
 http://310inkyo.jugem.jp/?eid=830

 また、同時期(2001年7月14日)に、露プラウダ誌より、「衛星サーベイランスの驚愕的運用」と題する記事が出されている。
 英文:http://www.theforbiddenknowledge.com/hardtruth/satellite_surveillance.htm
 和文:http://www.aa.alpha-net.ne.jp/stmore/THE_SHOCKING_MENACE_OF_SATELLITE_SURVEILLANCE.htm


-アメリカ-
 1998年、クリントン(元)大統領が、本人の意に反する人体(電磁)放射実験を禁止する行政命令を出している。 和訳未了であるが、URLを掲載しておく。
 なお、アメリカでは、無形的方法による人体実験の他に、CIAによる拉致およびマイクロチップ(インプラント)を被験者に埋め込む実験、薬物実験も問題となっている事実がありますので、付言しておく。
 http://home.swipnet.se/allez/Local/6/humexp.html
  ※ 放射線 - 英訳・(英)同義/類義語:radiation,lonizing radiation
    波長の短い電磁波(ガンマ線やX腺)、電子(ベータ線)、原子核(アルファ線)など、放射能
   に関連するエネルギー線の総称。生物学用語辞典より。
    http://www.weblio.jp/content/%E6%94%BE%E5%B0%84%E7%B7%9A?dictCode=SBTGY
 また、2008年12月、以前の同僚からの電磁波犯罪の差し止めを求める訴訟において、これを認容する裁判が出されたとのこと(wired vision society2009年7月 6日記事)。
 http://wiredvision.jp/news/200907/2009070622.html


 テレビ、新聞を中心とするメディアにおいては、少なくとも1970年代より、電磁兵器の悪用または電磁波犯罪の問題が度々取り沙汰されており、被害者の側も精神病扱いを恐れずに被害を告発できる状況を与えられている。 脳波操作による行動強制の面を捉えて「マインドコントロール」の問題として報じられることが多い様である。 YouTubeに映像がUpされているので掲載しておく。
 ABC News Report(1979)
 http://www.youtube.com/watch?v=Xy28psRM-AE
 Electromagnetic Weapons and Mind Control from CNN's Special Assignment, about 1985
 http://www.youtube.com/watch?v=lgJ6SpHZir8&feature=related(part1)
 http://www.youtube.com/watch?v=boZIofptQiw&feature=related(part2)
 http://www.xs4all.nl/~sm4csi/nwo/MindControl/electromagnetic_weapons_and_mind-control.htm
 2004 ABCNEWS(Movie Taps Real Science of Mind Control)
 http://abcnews.go.com/Technology/Story?id=99486&page=4
 http://www.aa.alpha-net.ne.jp/stmore/Manchurian_Candidate.htm (和訳)



コメントは、トップページ左下「ゲストブック」まで。

全3ページ

[1] [2] [3]

[ 前のページ ]


よしもとブログランキング

もっと見る

[PR]お得情報

ふるさと納税サイト『さとふる』
実質2000円で特産品がお手元に
10/31まで秋の行楽キャンペーン実施中

その他のキャンペーン


プライバシー -  利用規約 -  メディアステートメント -  ガイドライン -  順守事項 -  ご意見・ご要望 -  ヘルプ・お問い合わせ

Copyright (C) 2019 Yahoo Japan Corporation. All Rights Reserved.

みんなの更新記事