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日本が正規空母を保有、湾曲煙突が復活? 延び延びになっている航空自衛隊の次期戦闘機がほぼ内定したと言う話が入ってきた。 それはF/A−18E/Fスーパーホーネットだと言う。 しかし、この情報は航空自衛隊ではなく、海上自衛隊からもたらされたのだから疑惑が大きい。 取材班は、情報源と言われる海自幹部を直撃することにした。 彼は気さくに取材を快諾してくれた。 「確かに空自の次期戦闘機はライノ(スーパーホーネットの別名)に決まった。でもね、この話には後日談があってね、空自では内局と政府が勝手に決めた艦載機など運用したくないと言うんだ」 と、採用内定を認めながら、その採用を航空自衛隊は受け入れていないと言うあまりにも驚くべき話を打ち明けてくれた。 彼は不敵な笑みを浮かべながら、その経緯を話してくれた。 「空自での採用を認めさせる代わりに、その機体は基本的に艦上運用すると言うものだった。正直俺も驚いたよ。はじめは耳を疑った」 と、よく分からないことを語り始めた。取材班ははじめ何の話をしているのか全く理解できなかった。 「そう、今の君らみたいに、俺も唖然とした。うわさでしか聞いた事が無かったからさ」 「正規空母の保有だよ」 彼の言葉に取材班は開いた口が塞がらなかったのは言うまでもない。 戦後の日本では空母保有が事あるごとに否定されてきたからだ。 一体なぜそれが認められることになったのだろうか。 「事の発端は防衛大臣の一言だった。彼が『ひゅうが』を視察したとき、すぐ近くに停泊していた米空母を見て、『あんな空母が欲しい』という感想を述べたんだけど、それが次期戦闘機の内定に伴う空自の拒否を受けて現実となってしまったという事さ」 と、カミソリのような鋭利な視線で我々に語ってくれた。 彼に見せられた一葉のスケッチは、戦前日本が建造した空母を彷彿とさせるものだった。 「日本の伝統的な湾曲煙突という構造で、赤外線ステルスを狙っている。艦橋も煙突容積をなくして設計できるので原子力空母並に小さくできるだろう。煙突はアングルドデッキ(斜めに伸びる着艦甲板)のバラストの役割も兼ねる」 戦後、海上自衛隊ではその創生期から空母保有が幾度も検討され、『はるな』型護衛艦でようやく日の目を見、現在の『ひゅうが』型ではより空母型へ近づいた。 「もうすぐ22DDH(『ひゅうが』型に次ぐ新型ヘリ護衛艦)は中止になり、その替りに2隻の正規空母の建造が決定されることになる。名前は、すでに赤城として広まっている。2番艦は葛城だという噂も多い」 そう言いながら示してくれたのは艦の計画数値だった。 排水量 29500t 全長 268m 幅 66m(船体幅32m) 速力 27ノット 搭載機 固定翼 27機 ヘリ 6機 というものだった。 「統合電機システムを採用して、推進はモーター、カタパルトも米国と同じリニアカタパルトになる」 と誇らしげに付け加えてくれた。 取材班はF-35の採用があるかどうかを聞いたが、陰のある笑いだけで、答えてはくれなかった。 去り際に 「今日は何の日、フッフ〜」 と、みのもんたの番組で流れていた曲を鼻歌にしていたのが印象的だった。 |
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2011年04月01日
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原発災害ロボ、使えぬ日本 欧米提供もノウハウなく http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110401-00000074-san-soci 【ワシントン=柿内公輔】放射性物質(放射能)漏れ事故を起こした東京電力福島第1原子力発電所は、建屋内の汚染水や高い放射線量が復旧作業を阻んでいる。欧米各国の支援もあり、現地には原子力災害に対応できるロボットが投入されているが、十分に活用できていない。事故を想定したロボット運用のノウハウが日本にないためで、専門家からは、政府や東電が「原子力災害に備えたロボット政策を怠ったつけ」との批判が上がっている。 【写真】最先端のレスキューロボ、いまだ待機 東日本大震災の発生に伴う事故から間もなく、米国から、米アイロボット社が米軍向けなどに開発している運搬用ロボットなどが日本に送り込まれた。日本の原子力安全技術センターも、放射能を測定できるロボット「防災モニタリングロボ」2台を現地に送り込んだ。米社のロボットは、100キロ以上の物体を運ぶ能力があり、高い放射線量が検出されている場所で、消防ホースを運ぶ役割などが期待される。ただ、ロボット操縦用に派遣された社員6人は待機している状況だ。 防災モニタリングロボは、約1キロの遠隔地から自走して災害現場にたどり着き、作業できるが、東電は「現場に任せているので詳細は分からない」(広報)と歯切れが悪い。アイロボット社は「われわれも詳しい情報がない。スタッフは要請があればいつでもスタンバイしているが…」と戸惑い気味だ。 災害用ロボットの権威である東北大の田所諭教授は「原子力災害用に開発されたロボットは人に代わって危険な現場で作業をこなす能力がある」と指摘する。活用を妨げているのが、ロボットの運用の問題だ。原子力安全技術センターは「操作方法を東電に教え、使い方も東電の判断に委ねている」とするが、東電の受け入れ態勢もさることながら、東電任せで、慣れない事故現場での作業効率が十分かは疑問だ。 3月28日付米紙ワシントン・ポストは、世界的にみれば原子力災害に対応したロボットを配備する国は少数だと紹介した。米国でも、1979年のスリーマイル島原発事故後に産学連携で開発が進んだが、経営難で行き詰まったという。それでも、田所教授は「電力会社や当局が、ドイツやフランスのように原子力災害に備えたロボット開発を推進してこなかったことは問題だ」と指摘する。 ドイツのメルケル首相は、原子炉の修復などに使える高性能ロボットの提供を日本政府に申し出た。米国も軍用の爆発物処理ロボットを29日に発送したほか、放射線の測定ロボットの投入も準備している。日本政府も遅まきながら、第1原発でのロボット活用を検討し始めたが、人的被害を最小限に抑えるには、もっと迅速な対応が求められた。 |
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バ菅が原発見直しとか、白紙とか逝っている。
あんな寝言に付き合うのはどうかしていると思った方が良い。 じゃあどうなんだって? 大体、賛成反対の二択やまともなプロセスも無い理想に陥る愚は避けるのが賢明だろうね。 まず、短期的な展望(〜15年)としては、長期的に原発廃止を見込むのであっても、短期的に足らなくなる電力供給は原発新設で急場を凌ぐしかない。 現在の原発計画の内、老朽炉の代替えが目的となるような原発計画(福島第一原発7、8号機等)は災害対策や過酷事故対策強化を前提に、推進していく。 中期的な展望(15〜30年)として、自然エネルギーの安定化策や更なる効率化を進めて、今後原発増設を停止した場合の補完エネルギーに出来るようにする。 一層の省エネ型ライフスタイルへの転換や設備の転換も、中期的な展望においてようやく普及率が上がって来るだろうから、供給過剰な原発が出たなら早期停止も視野に入って来るかもしれない。 また、メタンハイドレートの開発もこの期間中に事業化が望まれる。 長期的な展望(30年〜)においては、短期政策において推進した原発も遠からず全て停止時期を迎える。その代替えエネルギーとして、宇宙空間での太陽光発電や水素社会の様な完全な次世代エネルギーへの転換を考える必要があるだろう。 と、ざっと示したらこうなるかな・・・ 原発計画の性急な停止など、出来るはずも無い。 一体何を見て逝っているのか理解の外なんだが・・・ そりゃ、バ菅の様に、日本を二流、三流の貧乏国に突き落とす事を使命としているなら話しは別だが。 本当に頭冷えてますか ちゃんと先々まで考えが及んでますか 日本人は一度大きな失敗をして、未だにその事が直視できないでいる。 二度目の失敗を犯しやすい現実を見ると、確かにああいう感情論が先行するのはよくわかるんだけどなぁ〜 でも、立ち止まって自分達の欠陥を見詰めて見ましょうよ。 で、それとは別に放射性廃棄物の処理や核燃料の管理を考えないといけない。 反原発や原発早期廃止を主張する人達はちゃんと処理・管理について成案があるんですよね |
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米軍放射能専門部隊、140人を日本派遣へ http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110331-00000724-yom-pol 日米両政府は31日、東京電力福島第一原子力発電所の事故を受け、米軍の放射能被害管理の専門部隊「CBIRF」の初動対処部隊約140人を近く日本に派遣させることで合意した。 日本政府としては、核実験や核兵器製造施設の解体などで豊富な知見を持つ米軍の協力を得て、事故の早期沈静化につなげたい考えだ。 日本政府関係者によると、東日本巨大地震に伴う米軍の支援活動「TOMODACHI(トモダチ)作戦」を束ねるウォルシュ米海軍太平洋艦隊司令官が26日に自衛隊トップの折木良一統合幕僚長と会談した際、派遣に向けた最終調整に入ることを確認したという。 .最終更新:3月31日(木)16時42分 仏アレバCEO、事故収束に全面協力を表明 経産相との会談で http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110331-00000573-san-soci 東日本大震災による東京電力福島第1原子力発電所の事故を受けて、仏原子力大手アレバのアンヌ・ロベルジョン最高経営責任者(CEO)は31日、経済産業省で海江田万里経産相と会談した。ロベルジョンCEOは「日本が必要とするなら、いくらでも専門家を派遣する」として、事態の収束に全面協力する意向を示した。 ロベルジョンCEOは会談で、アレバが米スリーマイル島での原発事故で燃料棒取り出しにあたったことや、旧ソ連のチェルノブイリ原発事故、英国での軍施設での事故にも対応した経験があることを明らかにし、「日本にアドバイスできるよう努力したい」と述べた。 アレバはすでに日本に対し放射性物質(放射能)除去の専門家2人を派遣しているほか、放射線防護服1万着、防護マスク3千個、放射線測定のための環境測定車両2台などを提供している。海江田経産相は「アレバの迅速な対応に感謝したい。危機を乗り越えるため、世界の英知を結集したい」と話した。 アレバは原子力発電所の建設や核燃料の処理などを手がける原子力大手。アレバが扱う加圧水型の原子炉は福島第1原発の沸騰水型とは仕組みが違うが、核燃料処理にかかわるノウハウが、福島原発1〜3号機の地下で見つかった高濃度の放射性物質を含んだ水の処理などに役立つと期待されている。 フランスからはアレバ以外からも、発電機5台、ポンプ10台、核分裂を抑制するためのホウ酸100トンも提供されている。 そして、バ菅の無責任な発言とは裏腹に・・それでも…オバマ大統領は原発推進路線を堅持http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110331-00000407-yom-int 【ワシントン=山田哲朗】オバマ米大統領は30日、ワシントン市内のジョージタウン大学でエネルギー安全保障について演説、「米国は電力の5分の1を原子力エネルギーから得ている。原子力には大気中の二酸化炭素を増やすことなく電力を作る重要な能力がある」と指摘し、原発推進の姿勢を堅持する考えを表明した。 福島第一原発の事故で米国内でも原発の安全に懸念が高まっていることに対しては「安全は必ず確保する。調査結果や教訓を、次世代の原発の設計、建設に役立てる」と述べた。 また、中東政情が不安定になり原油価格が高騰している問題については「今から10年少しで、石油輸入量を3分の1削減する」とし、2025年までに石油の輸入量の3分の1を減らす方針を示した。 .最終更新:3月31日(木)11時22分 |
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