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東京のある街で、学用事務品や文房具を扱う商店主と話をする機会があった。70代と思しき女性だ。某区の某地区で30年営業していたのだが、6年前から、「この地区」に移ってきたのだと言う。とにかく饒舌である。「お客さん、あっちから連れてきて、私は、そっちが優先なのよ。ところが、この近くに小学校あるでしょ。あそこの親がルール分かってないのよねえ」などと言う。それで、Ａグループ、Ｂグループとか、色々私に説明するのである。こっちは、わけがわからず、「はあ、はあ」などと聴いていると、店の入口の正面に小さなプラスチック製の椅子をおいてあって、そこに、Ａグループ、Ｂグループ別の、顧客対応が書かれてあるのを、指さして熱心に説明する。優先は、Ａグループなのだということはなんとなくわかる。
しばらく聴いていて、ようやく分かった。つまり、以前の区域で、某小学校の指定店舗だったわけだ。つまり、児童生徒が体育で使う帽子とか、体操服とか、その他学用品の指定店舗だったということだ。それが、まあ、理由は色々あるんだろうが、「この地区」に移動してきた。30年も、地域に密着して商売してきたわけだから、彼女がいなくなったら、他の業者が、代わりに入るわけでもない。要は、ちと距離的には遠くなるが、未だに元の地域の学校関係者の指定店舗であり続けているわけだ。「お客さんつれてきた」とは、要するにそういうことだ。で、「この近くの小学校の親ルール分かってないのよね」とは、つまり、「近くの小学校」には、その小学校の指定店舗がある筈なのに、住んでいる場所に近いという理由だけで、彼女の店に来てしまうというわけだ。彼女も商売だから、断りはしないが、要は、学用品販売の世界には、その世界なりのルールってもんがあるんだから、「近くの小学校」の親を大手を広げて受け入れると、「近くの小学校」の指定店舗の客を奪ってしまうことになり、痛し痒しなので、とりあえず、彼女としては、「昔いた地域のお客が、自分のお客」と、優先順位をつけているわけである。
小学校や中学校の制服など、学用品販売の取り扱いは、昔から、地元の業者とだいたい相場が決まっているように思うが、これは、日本独特のものなのだろうか。別の地区に越し行かれたら、利用者としては少々遠くなり不便なのだろうが、主な収入源だろうし、不便をかけている分、大事にしたいという気持ちが彼女にはあるのだろう。越してきて6年ということだし、あのマイペースについて行くのも大変そうだから、そうそう友達もいるとは思えない。商店街組合にも入っていないようだ。20分ばかり私としゃべって、「ああ、楽しかった。教えてあげるから、なんでも聞いてね」と、電話番号まで教えてくれた。天下国家だの、遠くのことばかり考えていて、近くのことが見えてない場合がある。近い話ばかりでもしょうがないが、遠いところばかり見ていてもダメだと、つくづく思う今日この頃である。
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コメント（1）
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意外とある、ダジャレ施設名
切り刻まれそう・・・
眼科と言えば、「
 」でしょ！ 眼科と言えば、やっぱり、「
」でしょ！ 全く信用できなさそうに聞こえるのだが、どうしてだろう・・・
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今や、地方の商店街は衰退の一途をたどりつつある。昨日、電話で郷里の高知の伯父と話をしたのだが、高知の状況は今やこういうことである。高知市の繁華街には、もともと帯屋町というアーケード街がある。子供の頃、高知市の郊外に住んでいた私にとって、帯屋町と言えば、そりゃ大都会である。ところが、このアーケード街の店の３分の１が今やシャッターを降ろしているという。今後、その数はもっと増えそうだとのこと。ここ１０年で急速に進んだ、地方都市のシャッター街化である。高知市と言えば、人口４０万人を抱える、高知の県都なのに、そのど真ん中にあって、近くには住宅地も控える、歴史のある追手前小学校が閉校になる−なった？−のだと言う。
それで、どういうことが起こっているかと言うと、自分の物件を売り払って、愛媛の松山あたりに移動している商店主がいると言うのである。つまり、長年あの土地で商いをしてきた商店主が、地元を見捨てているわけだ。高知市の繁華街以外にも中小の商店街があるが、それも元気がない。高知市に出来た、郊外型大型ショッピングモールに客を取られてしまっているわけだ。これは、首都圏でも同じである。大久保なんてのは、新宿と池袋に挟まれた谷間のような商店街で、バブル崩壊以降、地元の商業ビルに日本人のテナントは入らなくなり、アパートにも日本人は住まなくなった。そこに、中韓を初めとする、外国人が住み始めたのである。多くの家主さんは、そこそこトラブルはあっても、外国人を受け入れる。なぜなら、日本人は入らないからである。だから、外国人があの場所から去ったとしても、街は救えないのである。日本社会の全体に関わる、構造的な要因があるからである。韓流ビジネスが流入する以前から、あそこの商店街は、徐々にチェーン店にとって代わられるようになっていた。
韓国の商店主は、店子の転売・転貸をやるという批判の声が聞こえてきたりするが、そんなことは、実は日本人も普通にやることである。転売や転貸は、原則オーナーの承認がなければ行なうことが出来ない。最初から、転売や転貸が可能であることが契約書に明記されている場合もあるが、ここがグレーなところで、オーナーの暗黙の了解で、これが行なわれている場合もあるのである。なぜなら、転売・転貸を原則に拘って禁止すると、空き物件の期間が長くなり、買い手・借り手がみつからず、オーナーにとっては、結局損だからである。だから、テナントAが月額２０万で借りていた店舗を、Aが、名義変更をしたうえで、Bに２２万円で転貸しするなんてことは普通にあるのである。日本人のテナントが入ってこない以上、外国のテナントに素早く貸した方が、双方の利益になるからである。もし、これをオーナーの「暗黙の了解」もなく、隠してやっていた場合は、かなり反則だが、物件を管理する不動産会社はその実態を把握しているはずなので、そういうケースはほとんどないだろう、というのが地元の不動産関係者の話である。そのあたりの管理が適当だと、不動産事業者としての資格を問われる事態となるからだ。
従って、表だけ見ていれば、あたかも韓流ビジネスに日本の商店が押し出されているように見えるが、もし韓流ブームがなければ、大久保地域は、資本力のあるチェーンにとって代わられ、あとは軒並み閉店を余儀なくされ、地方都市同様シャッター街となっていた可能性が高い。小泉政権以降、この流れは加速し、安倍政権でさらなる拍車がかかる様相である。実体経済の基底部分は手つかずで、儲けるのは、大資本のみ。在特会ならぬ、安倍特会を結成して、官邸や財務省あたりを行進したいくらいだ。安倍総理のお膝元、山口市内の商店街も青色吐息のようだ。彼は、選挙活動なんかしなくても勝てるもんだから、地元の実態をあんまり御存じないのかもしれない。
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反韓デモは大阪の鶴橋でも行なわれているけれど、誰が何人来て鶴橋でギャアギャア騒ごうが、あのコミュニティはビクともしない。それだけ、歴史があり、地域社会からも認められている街だ。ところでその鶴橋で、大極旗にハーケンクロイツをあしらった旗を掲げる在特会の人が。
これを、アメリカ大使館とか、IOCとかに送ると、愈々「国益」を棄損する事態となりそうである。中韓のメディアにはもう取り上げられており、ほどなく、世界中に拡散する可能性が。なに考えとんじゃ(-_-;)。
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