凧のように

熊本地震 天皇皇后両陛下の大御心と不敬なマスコミ報道

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熊本地震の余震が続く中、天皇皇后両陛下は震災翌日に宮内庁を通してこのようにお伝えになられました。

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平成28年熊本地震による災害についてのお見舞い

天皇皇后両陛下には，昨夜の熊本県を震源地とする最大震度7を観測する大地震により大きな被害が発生している熊本県の蒲島郁夫知事に対して，本日，侍従長を通じて，次のとおり，被害についてのお見舞いのお気持ちと災害対策に従事している関係者に対するおねぎらいのお気持ちをお伝えになりました。

 

「天皇皇后両陛下には，昨夜の熊本県を震源とする大地震により，多数の死傷者，避難者が発生するなど県民生活に大きな被害が生じていることに大変お心を痛められ，犠牲者に対するお悼みと被害を被った人々へのお見舞いのお気持ち，並びに災害対策に従事している関係者に対するおねぎらいのお気持ちを知事にお伝えするようにとの御意向でした。まだまだ，朝夕寒い季節であるので被災者をはじめ人々の健康を祈っておられます。以上，謹んでお伝えします。」（平成28年4月15日 宮内庁）

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多くの国民が知らないことですが、東日本大震災で天皇皇后両陛下は震災翌日に「犠牲者へのお悔やみ、負傷者及び被災者へのお見舞いと共に災害対策に全力を尽くしている関係者一同の努力を深く多とする」という思し召しを、羽毛田宮内庁長官から菅総理（当時）に伝えました。

 

しかし、菅総理はこのお言葉を被災関係者はじめ全国民に公表することなく握り潰しました。ですから、このお言葉を知る国民は皆無です。

 

国民のことを案じられた陛下の大御心を抹消した不敬を国民はよく覚えておくべきです。

 

さて、天皇皇后両陛下の地震直後のお見舞いのお言葉をマスコミ各社はこのように報じました。

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【産経】 両陛下　犠牲者への哀悼と見舞い　蒲島知事にお伝え

天皇、皇后両陛下は１５日、熊本地震の犠牲者への哀悼と被害者への見舞い、警察、消防、自衛隊など災害対策に従事している全ての関係者へのねぎらいのお気持ちを、河相周夫侍従長を通じて熊本県の蒲島郁夫知事に伝えられた。

宮内庁によると、両陛下は発生直後からニュースなどを見て被害状況を心配されている。多数の死傷者、避難者が出るなど県民生活に大きな被害が生じていることに心を痛め、朝晩には冷え込む時期であることから被災者らの健康を祈られているという。（2016.4.15産経新聞）

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【NHK】 両陛下お見舞いの気持ち表す

天皇皇后両陛下は、地震で大きな被害が出ている熊本県の蒲島郁夫知事に対し、河相侍従長を通じて、お見舞いの気持ちを伝えられました。（2016.4.15 NHKニュース）

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【朝日】 両陛下の静岡県訪問を取りやめ　熊本の地震受け

宮内庁は１５日、熊本県などでの地震被害を受け、天皇、皇后両陛下が同日予定していた静岡県訪問を取りやめたと発表した。

両陛下は同日、河相周夫侍従長を通じ、熊本県の蒲島郁夫知事に犠牲者への追悼や被災者へのお見舞い、災害対策に従事する関係者へのねぎらいのお気持ちを伝えたという。（2016.4.15朝日新聞）

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【毎日】 熊本地震　両陛下、静岡への訪問を取りやめ

熊本県での地震を受けて宮内庁は１５日、同日に予定していた天皇、皇后両陛下の静岡県への訪問を取りやめたと発表した。

両陛下は静岡市で開かれるスペインと日本の交流行事に出席される予定だったが、地震で多数の被災者が出て余震が続く状況に配慮し、皇居・御所で状況を見守るという。（2016.4.15毎日新聞）

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天皇皇后両陛下に対する言葉遣いがマスコミ各社違います。

 

産経とNHKは「伝えられた」「伝えられました」「健康を祈られている」に対し、朝日と毎日は「伝えた」「発表した」「見守る」です。

 

朝日と毎日は天皇皇后両陛下に対する尊崇の念を全く持ち合わせていないということがよくわかります。

 

社内の上司には敬語を使うのに、両陛下には使わないというのは、日本の伝統や国柄を鑑みれば日本人とはいえまい。

 

しかも、朝日と毎日の両陛下に対する不遜な言葉遣いは今に始まったことではなく、以前からずっと一貫しています。しかしいくら指摘されても変えるつもりはないのです。

 

特に「尊称」ではなく「さま呼び」するのは産経はじめ全マスコミがそうです。他国の皇太子には「皇太子殿下」と呼びながら、我が国の皇太子殿下には「皇太子さま」と「さま」で報じる。このことに気づけば違和感を感じることでしょう。

 

天皇陛下の国民とともにある大御心。熊本地震のあった4月14日、天皇皇后両陛下は，大雪によって甚大な被害を受けた北海道に対し金一封を賜りました。

 

このこともほとんど報じられることはありませんが、報じられなくとも陛下の大御心は歴代天皇と同じように、常に国民とともにある、ということを実践されておられるのです。

 

陛下自ら「私」ではなく「公」を示されておられます。国民も同じく「私」ではなく「公」の精神で実践してまいりましょう。これが日本の国柄、つまり我が「國體の精華」なのです。

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転載元: さくらの花びらの「日本人よ、誇りを持とう」

日本人にとって12月23日を考える 天長節とA級戦犯

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12月23日を教えない現在の日本。しかしこの日は未来永劫、日本人自らが語り継いでいかなければならない日といえます。

 

戦後、東京裁判でいわゆるA級戦犯（講和条約後にA級戦犯はいないと国会で決議した）として処刑された7人。この7人全員の名前を言える日本人はどれほどいるのでしょうか。

 

この7人が東京裁判で主張したのは「日本は自存自衛の戦争であって侵略戦争ではなかった」ということもありましたが、一番重要であったのは國體護持でありました。

 

すでに大東亜戦争の末期から「國體護持」のために日本人は命を捧げて戦いました。では、なぜ「國體護持」なのか？

 

それは國體、つまり天皇陛下がいなくなると日本国は日本でなくなることを戦前の日本人は知っていたからです。では、なぜ知っていたのか？

 

神話を知っているからです。天照大御神が孫のニニギノミコトに天孫降臨させた時に3つの神勅を持たせました。その3つは現在も守っているのです。

 

そのうちの1つが「天壌無窮の神勅」（てんじょうむきゅうのしんちょく）です。これは簡単に言うと「我が子孫が天皇として日本国を治めていく」とされ、今も125代として今上陛下がおられます。

 

幕末の吉田松陰は「天壌無窮の神勅がある限り日本は滅びない」という言葉を残して処刑されました。

 

戦前の日本人の頭にはこのことがしっかり刻まれていました。だから「國體護持」なのです。

 

歴史上、そして現在も、大きな戦争をして破れた国の皇帝や国王は殺されるか、他国に亡命します。そして国は共和制になります。

 

しかし日本は大東亜戦争という世界の大国と戦うほどの大きな戦争をしたのに、戦後も天皇陛下は存在しておられるのです。これは世界でも奇跡といえます。なぜでしょうか？

 

日本人が命を捧げて國體を護持したからです。これを理解すれば、日本人ならば誰もが靖国神社に感謝を捧げに行くようになるはずです。

 

東京裁判でA級戦犯という汚名を着せられた7人は、自分のことよりも戦争責任が天皇陛下におよんで処刑されることを何より憂えていました。

 

しかし天皇陛下に責任追及が及ばないことを知った7人は安堵し、自らの処刑の時に「天皇陛下万歳」をしたいと申し出ました。

 

ユダヤ人のウェップ裁判長は「どうぞ」と言いましたが手錠は外させませんでした。7人は手錠をしていたので手が上がらないまま「天皇陛下万歳」をした。

 

日本人であれば仏心（ほとけごころ）や武士の情けがあります。最後の時にはそっと手錠を外させて天皇陛下万歳をさせてあげる心があります。しかしユダヤ人はそうではない。

 

12月23日は皇太子殿下（今上陛下）のお誕生日です。そのことを知っていて昭和23年12月23日にA級戦犯として7人を処刑しました。皇太子が天皇陛下になってもお祝い出来ないように。・・・

 

12月23日は天長節です。同時に7人が処刑された日です。しかもこの7人は天皇陛下を護持するために東京裁判を戦った殉国の士です。

 

その殉国の士に手錠をかけたまま手を上げられず天皇陛下万歳をさせたことは、日本人として忘れてはいけない出来事であり、歴史に残していく日です。

 

今や多くの日本人がこのことを知らない中、畏れ多くも陛下こそこの日を忘れることはないはずです。

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転載元: さくらの花びらの「日本人よ、誇りを持とう」

放送法を無視して偏向やり放題のTBS岸井に抗議！

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【TBSへの公開抗議状―放送法違反の偏向？】〜「NEWS23」岸井成格キャスターの発言に対し〜

TBSテレビ報道の偏向について、ついに有識者多数による正面からの抗議状が11月14日、公表された。抗議の焦点はTBS報道番組「NEWS23」のメインキャスター（司会者）岸井成格氏の発言と放送法を主管する総務省の対応に絞られている。TBSの出方が注視されるところだ。

 

この抗議は産経新聞11月14日朝刊に1ページ全面の意見広告として掲載された。広告の主見出しは「私達は、違法な報道を見逃しません」となっていた。

 

抗議した側は「放送法順守を求める視聴者の会」とされ、その中心となる「呼びかけ人」として、すぎやまこういち（作曲家）、渡部昇一（上智大学名誉教授）、渡辺利夫（拓殖大学総長）、ケント・ギルバート（カリフォルニア州弁護士）の各氏ら著名人7人の名があった。

 

抗議の主対象は岸井氏が今年9月16日放映の「NEWS23」で折から国会で審議中の平和安保法案に対して「メディアとしても安保法案廃案に向けて声をずっと上げ続けるべきだ」と述べた言葉である。

 

放送法第四条は「政治的に公平であること」とか「意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること」と規定している。

 

TBSの同番組では岸井氏も他の出演人物たちもすべて安保法案への反対の立場を一貫して示し続けた。9月16日放映の番組も、さらにはその前後2週間ほどの同番組でも、同法案への賛成側の主張や動きはまったく報じられなかった。

 

しかも岸井氏は単に意見を述べるコメンテイターではなく、司会者であり、放送局側を代表する立場にあった。そのTBS代表が堂々とすべてのメディアに対して安保法案の廃案を求め続けるべきだという特定の主張を表明したのだ。明らかに放送法違反として映る。

 

この意見広告は同時に放送法を主管する総務省に対していま同省が偏向に関する判断基準とする「一つの番組ではなく番組全体をみて、全体としてバランスがとられているかどうかを判断する」という立場に抗議していた。「一般視聴者は一局の報道番組全体をみることはできない」ためにこの基準は不適切だというのだ。そのうえで同意見広告は総務省に岸井氏のコメントへの見解を問いただしていた。

 

さあどうなるか。まずはTBSの回答が待たれるところである。（2015.11.19 Infoseek）

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岸井成格がメインキャスターのTBS『NEWS23』は、かつて筑紫哲也という極左活動家がメインキャスターを務めていました。

 

筑紫は朝日新聞出身で極左ご用達の「朝日ジャーナル」の編集長や「週刊金曜日」の編集委員を務めていました。

 

平成11年6月17日、筑紫哲也は『ニュース23』で「南京大虐殺を嘘だと否定した日本人には刑事罰を科すべきだ」と発言しました。

 

特に筑紫は辻元清美の個人的支援者で、逮捕された犯罪者・辻元を議員辞職前に『ニュース23』に出演させて「辻元さんの逮捕はかなり不自然だ」と発言しました。

 

そして岸井成格は『ニュース23』で安保法案について「私は一貫して『権力の暴走』と言ってきた。メディアも廃案に向けて声を上げ続けなければいけない」と司会者自らが反対を呼び掛ける偏向をやってしまったのです。

 

TBSと言えば『サンデーモーニング』や『報道特集』もひどい偏った報道をしています。

これら番組の特徴は反対派の左翼や在日しか出演させないことです。賛成派の保守陣営は出演させません。理由は論破されるからです。

 

報道の自由、報道しない自由、表現の自由、などと「自由」という名のもとに放送が偏ったものしか報じられないのは、公共の電波を使って国民を誤った方向へ導くものです。

 

彼ら反日左翼は戦前の日本は国家統制だと言って批判するクセに、自分達こそ報道統制しているのです。

 

彼らが好き勝手やれるのは、テレビ業界が電波法と規制に守られているからであり、放送免許がテレビ業界の既得権益となり新規参入が出来ないからです。

 

テレビ業界こそ規制緩和してどんどん新規参入させ、左の局があってもいいから、右の局もある。視聴者が視たいものを視れるようにすればいいのです。少なくとも現在のように反日左翼や在日中心の局ばかりよりは視聴者にとって選択肢があってよいのではないか。

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井筒「万が一、シナが攻めてきたら日本もチベットのようになろう」

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反旗 掲げ続けよう　井筒和幸監督

そらダメでしょ。憲法違反に賛成も反対もない。言語道断ですよ。

集団的自衛権を発動する三要件の一つに存立危機事態っていうのがあるけど、意味が分からない。「国民の生命、自由および幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険」と書いてある。そんなやばい時に同盟軍を守ってる場合じゃないでしょ。

 

個別的自衛権だって必要ない。万が一他国が攻めてきたら国民は無抵抗で降伏し、すぐに首相や政治家が和平交渉に出るんです。九条が為政者にそう命じているんです。その方が被害は少ない。ケンカなら一発急所を蹴って逃げてもいいが、国同士なら歯向かえば歯向かうほど血を見ます。権利どころか命がなくなる。

 

東アジアで戦争が起こるとしたら、相手が血迷った時。抑止力は意味が無い。集団的自衛権を使おうなんてことこそ平和ボケの迷いごと。北朝鮮といつまでもなじりあっててもナンセンス。うまくしぶとく交際を重ねるしかない。

 

今回若者のデモが盛り上がったのは、戦争に行くなんて愚かでばかげてると思ったからでしょ。選挙がダメなら占拠ですよ。民衆が声を上げる。民主主義らしくていいじゃないですか。

 

前回の衆院選の投票率は50％そこそこ。そのうち自民党に投票したのは40％だから全体の2割少し。十八歳まで選挙権は広がるし、次の選挙でひっくり返して安保関連法を廃止することです。

 

「友よ、戦いの炎を燃やせ　夜明けは近い」。岡林信康のフォークソングです。反旗の炎を燃やし続けられるかどうか、問われるのは今からです。

（2015.10.29中日新聞）

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井筒某と言えばかつて在日のことを「日本に取り残されて生まれた人々で、在日韓国・朝鮮人一世は労働力や徴兵のために強制的に日本に連れて来られてきた人たちで、ちゃんと日本国民の権利を取得させて補償もして日本国民と平等にしてやること。それが本当の謝罪だ」と、とても日本人とは思えない発言をした人です。

 

上の中日新聞のコラムも安保法制を理解して発言しているわけではなく、いい加減な発言ばかりです。

 

「集団的自衛権を発動する三要件の一つに存立危機事態っていうのがあるけど、意味が分からない。『国民の生命、自由および幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険』と書いてある。そんなやばい時に同盟軍を守ってる場合じゃないでしょ」

 

「そんなやばい時に同盟国を守っている場合じゃない」？

井筒さん、もう一度、新三要件をよく読みなおしたほうがいいのではないか。

 

これは、我が国に攻撃された時はもちろんですが、助けに来た同盟国が敵国から武力攻撃をされそのことで日本の存立が脅かされて「国民の生命、自由及び幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険」がある時、つまり日本が危機に瀕している時に助けに来た同盟国とともに戦うということです。

 

そういう時に同盟国を見捨てろという。井筒さん、そういう人を薄情者、身勝手、裏切り者と言うのです。危機に直面した時、日本人にはそういうことはできないのです。

 

しかも「万が一他国が攻めてきたら国民は無抵抗で降伏し、すぐに首相や政治家が和平交渉に出るんです。その方が被害が少ない」と言い切りました。まるで共産党や社民党などの左翼と同じことを言っています。

 

ここでいう敵国とは明らかにシナです。シナに降伏した段階で交渉する余地があると思えるのでしょうか。交渉するはずの首相や政治家も捕えられ殺される可能性が高い。シナに侵略されたチベットやウィグルを見れば、無抵抗降伏はかえって弾圧され、虐殺される可能性が高いのではないか。

 

そうならないためにも「攻めたらひどい目に合う」という抑止力が平時から必要なのです。にもかかわらず「抑止力は意味がない」「集団的自衛権行使は平和ボケ」と否定しています。攻められるということは抑止力効果がないということを知らない平和ボケの井筒です。

 

「今回若者のデモが盛り上がったのは、戦争に行くなんて愚かでばかげてると思ったからでしょ」

これも間違いです。若者が盛り上がったように見えたのはマスコミのプロパガンダです。実際は国会前のデモの若者は少なかったが、マスコミは若者だけを取り上げて若者が多くいたように見せかけただけです。

なぜそうするかというと左翼のジジババだけだと「またこいつらか」と思われるのをカモフラージュするために若者を利用したのです。この若者はデモが始まるとほとんどいなくなり、デモを主導していたのはかつての安保闘争のジジババだけだったのです。

 

今の平和な日本があるのは先人たちが命を懸けて戦ったからです。大東亜戦争で井筒の言うように戦わなかったら今の日本と日本民族はこの世にはなかったかもしれません。

 

「戦わざれば亡国必至、戦うもまた亡国を免れないとするならば、戦わずして亡国に委ねることは身も心も民族にとって永遠の亡国になるが、戦って護国の精神に徹するならば、たとえ戦いに勝たずとも、祖国護持の精神が残って我々の子孫は必ずや再起三起する」（永野修身軍令部総長）

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転載元: さくらの花びらの「日本人よ、誇りを持とう」

これは立派だ！高須院長のチベット政府との約束。

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チベット亡命政府

中国に迫害を受けたチベットの人たちはダライ・ラマを擁してヒマラヤ山脈を越えてインドのダラムサラに亡命してきた。祖国を取り戻してダライ・ラマのもと発展するのが彼らの夢だ。

チベット亡命政府のもと頑張る少年少女のための「チベット高須奨学金」で勉強している優秀な奨学生を励ますためはるばる日本からやってきたかっちゃん一行。

首相は貧しい村に生まれたが、本人の努力と周りの善意でハーバード大学を卒業したエリートで前文部大臣。

日本とチベットはDNAが一番や近い民族なんだって。

頑張れチベット。未来は明るい。

（2014.11.10 高須院長ブログ）

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チベット高須奨学金

チベットで頑張っている才能ある若者たちを支援する「高須奨学金」。
チベットの奨学生たちと面会。賢い若者たちだ。みんな大学生。

教授に質問を浴びせる学生たち。 チベットの未来は明るい。

（2014.11.11 高須院長ブログ）

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テレ朝の反日偏向ニュース「報道ステーション」のスポンサーを降り、反安倍の得体の知れない者から脅迫された高須院長が、チベットの若者に対して自費で支援していました。これはなかなか出来ないことです。

 

チベットやウィグルに対しては日本ではマスコミも政治家もシナに配慮して全く触れない中、不遇なチベットの若者たちを奨学金で支援するとは日本人として立派なことであります。

 

かつて、こういうことがありました。

大東亜戦争の開戦前、日本はABCD包囲網で経済封鎖され、困窮して追い詰められていた時、「同じ仏教国が苦しい思いをしている」とチベット政府は日本に大量の羊毛を送ってくれました。

 

そして開戦すると、蒋介石への米英の支援ルートであった「ビルマルート」を日本軍が壊滅させると、アメリカはチベットのダライ・ラマ１３世にヒマラヤ越えのチベットへのルートを要求しました。しかしチベットは中立を貫いてアメリカの要求を拒否しました。

それが影響したのか、終戦後、アメリカはチベットを敗戦国扱いしました。

 

そのチベットが現在、シナの侵略支配によって困窮どころか、漢民族による民族浄化が行われています。このことは日本政府も日本人も知っていることです。

 

知っているにもかかわらず日本ではマスコミも政治家も避けているようであります。

 

日本のマスコミや学者はシナにならって「チベット族」と呼びます。「チベット自治区」と呼ぶに至ってはまるでシナの国の一地域のように、日本のテレビはそう呼びます。

 

しかし、チベットはシナの一部ではなく、シナとは別の国です。「チベット族」ではなく「チベット人」なのです。日本人はマスコミの呼び方をそのまま無意識に「チベット族」と使ってしまいます。

それは、もし日本が第三国からシナの「日本自治区」と呼ばれ、「日本族」と言われたらいい気はしないことと同じです。

 

日本が苦しい時に、手を差し伸べてくれて、裏切らなかったチベット。今チベットは苦しんで、助けの声を挙げています。

 

そういう中で高須院長の「高須奨学金」は勇気ある日本精神の現れであります。

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