談合は本当に悪なのか

用対策であるべき公共工事が、雇用を崩壊させている

　百年に一度の世界同時不況を受けて、政府与党は
過去に類例のない金融対策や巨額の財政出動を行っているが
日銀の3月短観の景況感は△58と過去最悪のとなり、日本経済は
底割れの危機的状態となっている

　その影響をまともに受けるのが雇用問題で、
雇用安全網の脆弱さを補うべく、雇用調整助成金等の活用や
緊急雇用対策を相次いで打ち出しているが、
雇用の創出という根本的な解決にはつながらないために、
国民の不安は増大の一途をたどっていて、
それが又景気悪化につながるという負のスパイラルに完全に陥っている。

　外需依存と市場原理主義の競争性のみに特化していた日本経済は、
諸外国の中でもとりわけ最悪の危機的状態に陥っている。
この危機を打破するために、エネルギーや環境対策を主体とした
内需拡大対策打ち出していることは一定の評価はできるが、
一方で従来の雇用対策の中心であった、公共事業については、
無駄の象徴としてのイメージばかりが強調され、
地方経済と雇用の根幹を今もって尚支えている実態は、
相変わらず、なおざりにされ無視されたままとなっている。

　福島県の3月に行われた、多くの一般競争入札においても、
原価割れの最低制限価格そのものに多数の入札が張り付き、
くじ引き抽選で落札者を決定するという
およそ適切な入札制度とは程遠い、不毛な競争を助長する悲惨な結果となっている。

　これでは、地方雇用の根幹を成すべき公共工事が、雇用の拡大どころか
建設業界を壊滅させ、多くの県民を破綻に追い込む事になり
未曾有の経済雇用危機対策としての発想等は微塵も込められてはいない。
その異常な実態に、一般国民も一刻も早く気づくべきではないだろうか。

法令遵守で国が滅びる…今こそ改革と財政出動を断行すべきである

　歴史的未曾有の大不況の中、経済への影響があまりにも大きいとして、日本でも金融機関のへの公的資金の投入はもちろん、米国でも金融機関だけでなく、自動車産業へまで莫大な公的資金が注入されている。
　世界では、大規模な景気浮揚策の主体は、環境対策や老朽化したインフラの整備等、大規模な公共投資の出動におき、ダイナミックな経済対策が、今迅速に実行されようとしている。
　ひるがえって日本では、そうした世界では中心となっている公共投資による景気浮揚策は、何故かあまり表面に浮かび上がってくる事がない。
　マスコミが公共投資は、談合とバラマキで、悪役専門に仕立て上げてきたこれまでの主張を、今更撤回する訳にもいかないからである。
　かくして、建設業業界は、歴史的不況の直中にあっても、いっこうに増えない僅かばかりの公共工事を、法令遵守の名の下に、救いようの無い赤字垂れ流しで、凄惨に叩き合っているのである。
　その結果、従業員が大量に解雇され、残された従業員もワーキングプアとなって苦しみ。地方の優良建設会社が毎日の様に倒産をして、建設業界だけでなく地方そのものが今崩壊の大きな危機にさらされているのである。
　銀行や自動車産業が経済や雇用に与える影響があまりに大きいので救済すべきと言うのなら、
建設産業が地方経済や雇用に及ぼす影響は、銀行や自動車産業の比では無く、更に大きく且つ深刻なのである。
　大多数の地方にとって、建設業界は地方雇用と経済のセイフテイネットそのものなのである。
建設産業に変わる地方の有効な経済政策が全く確立していない現状では、
将来につながるインフラ整備等の公共投資を、緊急大幅に増額する事こそが、地方の雇用と経済を浮揚させる唯一の手段なのでは無いだろうか？
　しかし、公共投資の大幅な増額があっても、現在の競争一辺倒の入札制度では、特に地方建設産業の破壊と困窮は最早防止できない処まで追い込まれ弱体化している。
　地方の優良建設業者が、生き残れる入札制度を早急に確立しなければ、品質と安全と従業員を踏みつけにした悪徳業者が栄えるだけで、地方経済も雇用環境もその混迷に、更に拍車を掛けるだけであろう。
　法令遵守についても、本来法律とは、豊かな人間社会を構築する為の規律として法律がある筈で、
その法律が結果として、多くの人間を傷つけ、人間社会を滅亡の縁に導いている現状は、その法の仕組みこそが誤っているし、大きな欠陥があるという事の証しなのではないだろうか？
　その誤っている法律をそのままに放置し、されど闇雲に遵守せよいう行政やマスコミの態度も又、根本的に大きく間違っているし、国家の滅亡に結果的に荷担していると言って過言ではない。

日経新聞の、実体経済を壊滅させる学者の空疎な意見はもう沢山だ。

日本経済新聞の２月１６日紙面に、
「入札改革景気に揺れる」「競争か地域貢献か」という特集が掲載された。
「一般競争入札の導入で始まった自治体の入札改革が、過当競争により建設業者の倒産が急増し、
折からの景気悪化もあり、地元配慮のために、入札制度の見直しや、そのあり方が改めて問われる事態となっている」というものである。

　その上で、福島県と、宮崎県、長野県の問題の実態を紹介しているのだが、
そうした３県の動向を公正に評価する「専門家」が、相も変わらぬノーテンキな机上の解説を行っていて実に腹ただしい。
その専門家とは、鈴木満氏　桐蔭横浜大学法科大学院教授である。

「公共工事の入札制度は、税金の適正な使い方を基準に決めるべきだ」
　という現実を無視した机上の原則論が、今日の惨憺たる混迷の事態を引き起こしたという反省等は全く無い。

「行き過ぎた低価格競争が手抜き工事を生みかねないという指摘には、発注者の検査を厳しくすれば対応出来る」
　として、これも相変わらずの不毛の原則論を展開している。
　人間の検査には技術的に又物的限に界があり、竣工検査だけで、これを完全に防止することは現実には不可能だ。単純な工場検査でも、食品検査でもそれを擦り抜ける不正は枚挙にいとまがない。
　竣工検査とは、竣工直後であり、地中深くに複雑に埋められた不正が、その不正を露呈させるのは数年か十数年後である。それを完全に掌握出来る検査など存在はしないのである。
　数年後その不正が発覚したとして、その時点で責任を取るべき行政執行者はもちろん、業者すらもさえ存在しない事態となり、責任の追及など間違いなく不可能である。
　それ唯に、価格競争だけでなく、総合的な評価を受けた、責任ある優良な業者に発注する事こそが、短期的には多少コストアップでも、納税者や国益に最終的には叶う事なのではないだろうか。

「建設業界は、コスト競争力が高い企業が残るよう業界を再編すべき」とも書いている。
コスト競争力を高める事のみに傾注したからこそ、日本経済の今日の労働者派遣問題や、格差社会の大きな歪みを生んできたのではないだろうか？
建設業もしかりである。コスト競争を高めるために、不当に給料を削減し、福祉を切り捨て、多くの労働者を解雇してきた為に、建設業界だけでなく、地方そのものが今壊滅の危機に瀕しているのではないだろうか。
　そうした悲惨な実態には相も変わらず配慮することが無く、コスト競争のみを主張する学者の軽薄な意見に、強い憤りを覚えるのは果たして私だけなのだろうか？
　現実の経済実態は無視し、法律解釈のみに終始する空疎な意見しか吐かない、専門家を臆面もなく登場させる、日本経済新聞の責任も非常に重大ではなかろうか。

日経新聞の社説に反論する 今こそ公共投資で内需を拡大すべき時である

本日（２００８／１２／１１）付けの日本経済新聞の社説に、相も変わらぬ一方的な見解が載っていた。
「政府・与党が地方の道路整備などに充てる一兆円程度の新たな交付金の創設を決めた。
2009年度から道路特定財源を一般財源化する政府のこれまでの方針を事実上、反故にする内容だ。」
一般財源化した部分を新たな交付税で道路整備に充てるのなら、
単に看板の掛け替えに過ぎないと批判している。
確かにそうではあるが、しかしそもそも、道路整備に充てる為として車ユーザーから徴収した税金を
一般財源化して、別の分野に充てる等ということは、国家としての詐欺行為に近いのではないか。
目的税の税金に余剰が出るというのなら、余った分の自動車税を下げることこそが子供にもわかる道理であり本筋であろう。
そうした論議も含めて、マスコミはもっと多元的なものの見方で、公平に報道すべきではないだろうか。

　その社説では、こうも述べている。
「（道路予算の）予算を精査し、経済効果が大きい事業に重点化すべきだ。
経済情勢からみて景気対策が必要とても、通行量が極端に少ない道路を作るためにお金をばらまいても効果は小さい。
同じ公共事業に使うにしても、大都市部など優先すべき事業は他にある。」

　この主張には、戦後の地方経済を一身に支え、地方雇用のセイフテイネットそのものであった公共工事が、小泉改革以降完全に破綻し、地方経済そのものが崩壊している惨状への認識や配慮等は、当然に全く入ってはいない、これは机上の空論であり、暴論であるという他はない。
これこそが日本でも一流の経済新聞と言われる新聞社の社説の”程度”なのである。

　小泉改革以降、経済効果や、費用対効果の大きい事業、即ち大都市部に重点的に軸足を移した結果がこそが、地方経済と雇用の破綻を招いた根本的な原因だという反省などは、微塵も持ち合わせてはいないのである。
　そうした地方や弱者を顧みない政治家やマスコミの主張が幅をきかす限り
経済効果の少ない、無駄の多い地方には公共工事は絶対に回っては来ないのである。
　
　地方では、大幅に削減された貴重な公共工事すらも、公正性、透明性の名の下だけで一般競争入札が強行され、目論通り、公正な、しかし金額だけの過当な競争が支配して、地方雇用の根幹を支えてきた優良な業者が今完全に壊滅しようとしている。
　建設会社は続々と倒産し、従業員は路頭を迷い、首切りをされた若者が限界集落から怒濤の如く流失をしている。地方経済の崩壊を食い止めることこそが、今取るべき最重点の且つ喫緊の政策なのでは無いのだろうか。

　首脳会合宣言を踏まえ、既に各国政府は公共投資を主眼とする経済政策に乗り出している。
中国は４兆元（約５４兆円）の内需拡大策を発表し、鉄道、道路、空港などの重要インフラや住宅、農村の整備を進める。
　韓国も０９年に景気浮揚策として１４兆ウォン（約８８２０億円）を投じる計画を明らかにし、
うち４兆６０００億ウォン（約２９００億円）はインフラ投資だ。
　ドイツも５００億ユーロ（約５兆９０００億円）の景気対策を打ち出したほか、
米国ではオバマ次期大統領が景気刺激策として２５０億ドル（２兆３３００億円）をインフラ整備に充当する方針を示した。
各国とも、機動的かつ弾力的な内需拡大策として、積極的な公共投資へと動いている点が共通する。

しかし日本では、特に小泉改革以降マスコミ主導による
公共工事は無駄の象徴、公共工事は安易なばらまき、特に地方工事は経済効果が乏しいとして、誤った公共工事不要論が幅をきかせてきた。
日本の主要マスコミは、日本沈没寸前の今もって尚、公共工事は諸悪の根源とする姿勢を変えていない。
経済復興のためにやむを得ない程度、最低限の金額だけを効果の大きいところに、重点的に精査すべきという姿勢であり、
それが、前述の日経新聞の「社説」にも表わされている。

　日本では、別枠で財政出動を上積みするため、雇用対策が検討されているが、
労働力の産業関連分析の００年データを使った内閣府の試算によると、１兆円の公共投資による雇用創出効果は１３・６万人に及ぶという。
　国際競争力を維持し、「荒廃する日本」を回避するためにも、公共事業抑制策は大幅な転換期を迎えていることは間違いないが、
それを世界各国に見習って、速やかに英断出来るかどうかは、政治家とマスコミの公共工事悪者論の”反省”にかかっていると言って過言ではない。
それが出来なければ、日本は滅亡してしまうという事である。

「…そして誰もいなくなった

公共事業費の大幅な削減に苦しむ建設業界に、福島県が昨年から導入した一般競争入札は、
業界に強力なボデーブローどころか、さながら業界に最後の一撃を加える必殺の凶器とさえ化している。
地元住民と長年に渡り培ってきた地域との絆も、価格競争のみの入札制度によって根底から破壊され、
地域は越境業者によって、無秩序のままに蹂躙されている。

　業界は、もはや利益度外視の低落札価格でしか受注出来ず、切羽詰まった業界は
「毒まんじゅう入り」でしかないだあみだくじを、それでも必死に引いている。
例え「毒まんじゅう」でも明日の命を繋ぐためには、毒を食べる事しか選択肢がないのだ。
　かくして地域の安全と雇用と経済を全面的に支えてきた建設業界は、疲弊衰退し、
今では見るも無残な惨憺たる有様となっている。
　
　平成10年度に建設業協会宮下支部が擁していた会社数は11社で、抱えていた従業員は980名もいたが、
今現在は僅かに7社。従業員数は何と201名と激減をしている。
　とりわけ深刻なのは、地域の雇用を一身に支えてきた建設業界の衰退が、
他に産業の全く無い地方雇用の喪失にそのまま直結して、住民は今途端の苦しみにのたうち、
地方そのものが為す術もなく崩壊しようとしている事だ。
　公共事業の大幅な削減に伴う地方雇用の崩壊はそれ事態非常に深刻なもので、
それに対応するセーフテイネットの構築は県の喫緊の最重要課題であったにも関わらず、
それらは放置したままに、福島県は拙策に一般競争入札を導入して、
結果的に業界と地方経済にトドメの釘を打っているのである。
　
　最近その宮下支部の公共工事入札に大きな異変が起きている。
今では希少となった入札物件に入札辞退が増えているのである。
せっかくの虎の子の貴重な物件であるにも関わらずである。
　大沼郡昭和村。奥会津の寒村である。典型的な限界集落の雇用を一手に支えてきた建設業が衰退し、
村内に4社あった建設業者は2社に半減し、辛うじて残った2社も、急激な経営環境の悪化に耐えきれず、
長年苦労を共にしてきた従業員の大半を解雇した。会社を存続させる為の苦渋の決断であった。
　
　奥会津の半年は豪雪に阻まれ、公共工事で稼げるのは6月から12月の7ヶ月間しかない。
これまではその半年間の稼ぎと冬期間の除雪業務で、多数の従業員の1年分の薄給をまかなってきたが、
県の一般競争の入札の導入以来、原価割れ価格でしか工事の受注ができず、1年分の給与どころか、
翌月の給与の支給さえままならない窮状となってしまっている。
　当然に仕事の無い期間の給与の支払いなどできるはずもなく。両社共に従業員を大幅に解雇してしまったという訳だ。
　その為両社が抱える技術者は僅か数名となって、春先に多少受注をしただけで手持ち技術者が底をついてしまい、
その後に発注された小さな希少な工事すらも、最早受注出来なくなってしまっているのである。
　つまり、地方建設業界は、僅かばかりの通常工事すらも受注出来ない様な惨憺たる状態にまで追い込まれ、県が行っている入札制度は、業界をそこまで疲弊衰退させているという事なのである。
　
　建設業法を知らない者には、ここで不審の向きもあろう。
「仕事が発注になったら、受注をして、解雇した従業員を又雇って仕事をすればいいじゃないか」と
確かに一般の業界には極当たり前の業務活動が、しかし建設業法では全く認められていないのである。
受注した工事現場には、継続した雇用関係にある専従の現場代理人と、技術者を常駐させ無ければならない事となっており。
現場代理人の掛け持ちは基本的に出来ない事になっている。
　更に、社会保険に加入して3ケ月以上の雇用実績が無ければ、継続した雇用関係にあるとは認められないのである。
つまり、仕事が発注になってから、慌てて従業員を再雇用しても到底間に合わないし、
有資格者でいかに優秀な技術マンであって技術者とは認められないという事なのである。
　
　この為半年の間全く仕事が無くても、建設業界はひたすらに年間を通じて従業員に給料を払い続けながら、今や宝くじやあみだくじ化して、全く不安定で受注予想さえ立たない「毒まんじゅう」が運良く落ちてくるのを、ひたすら待たなければならないという。
　経済性やコスト削減等は、そもそも根本的に追求できない法の仕組みに拘束されているのである。
　半年しか仕事の出来ない豪雪地帯の特殊事情に配慮をすれば、
およそ経済性効率を無視した、こうした法の不合理を改正し、資格のある者を合理的に有効活用させ、
又年度枠にとらわれることなく年度繰越や早期発注を速やかに履行していただけるのならば、
建設業界の大幅なコスト削減は、決して無理でない形で、且つ速やかに実現が出来るのである。


　通常状態の僅かな工事さえ受注できないこの有様では、この地方に災害が押し寄せたら一体誰が迅速な救助に駆けつけてくれるというのだろう。
住民の安全を救い、守ってくれる組織は最早崩壊してしまったという事なのである。
災害どころか、目の前にさし迫っている豪雪対策さえ、万全に整えられるのか、
高齢者ばかりの住民は、今失業状態で、大きな不安におののいて暮らしているのである。
　
　いつぞやに、TV番組の中で、大手建設会社役員が、
「地方中小企業がよしんば壊滅しても、神戸震災や中越地震がそうであったように、
我々大手が救助と復旧に駆けつけるので、心配はご無用」との賜っていた。
確かに大震災や大規模な工事の受注には目の色を変える大手企業だが、日常の地方道路の維持補修や除雪作業には目もくれないし、
対応する能力も無ければ、使命感等１％でも持ち合わせていない。
　それ唯に、住民の安全と命と環境や国土を守り、何より地方の雇用と経済を守る地方建設業者は、
健全な地域構成に絶対に欠かすことの出来ない、警察署や消防署と同じ次元の重要な業界なのである。
警察や消防組織に対しては、そこに極端な経済性や投資効率を追求する者はさすがにいないが、
同じく、地域の財産や命を守っている建設業界に対しては、
民間であり営利企業でもある為か、実に容赦のない不毛の競争を強いる事態となっている。
しかし、地方における建設業界の重要な役割と社会性を考えるならば、
都市部における建設業界と、地方における建設業界とは分けて考えるべきでなのではないだろうか。

　グローバル経済の名の下に、市場至上主義や自由競争経済は、狂乱の果てに遂に破綻した。
狂乱に躍り、狂乱を主導した当事者は、莫大な富を手中に収め、その狂乱の尻ぬぐいを善良な国民が
長期にわたって負担する事になる。
競争入札も又自由競争の名の下に、地方に狂乱の嵐を巻き起こしている。
競争の結果、確かに水は清くなったのかもしれない、
しかし「水清くして魚住まず」の諺もある
　昔から地方に住んでいた守り本尊の建設業者を中心に
地域住民の多くが、今現実に死に絶えようとしている。
一般競争入札が、確実に今引き起こしている恐ろしい現象を
しかし今、誰も気にとめようともせず、むろん気づいてすらもいない。

「…そして誰もいなくなった」
私がその恐ろしい言葉を綴る日も、もうすぐそこまで迫って来ている。