エッジを駆け抜けろ

遠くて近いブラジル

タイトルは、まったくの主観です。

僕は、サッカーをやっていたのでブラジルの自由奔放な個人技や創造力と野性味にあふれたスタイルも魅力的に感じました。（国民性が出てる気がします）

さて新興国BRICｓにかぞえられるブラジルですが、当初はブラジルが入るのには疑問の声が少なくなかったようです。

２０１４年にサッカーのワールドカップ、２０１６年には夏季オリンピックにリオデジャネイロが決まりました。ビッグイベントが目白押しです。

すっかり大国として認知された中国ですが、北京オリンピックが一般市民に与えた心理的な影響は大きかったと思われます。

ブラジルもビッグイベントを成功できたら、中国に続く可能性が高いでしょう。
ゴールドマンサックスの予想で２０２３年までにブラジルは、イギリス、フランスを抜いて世界第５位の経済大国になると予想しています。

ブラジルの大統領ルイス・イナシオ・ルラ・ダ・シルバ大統領は貧困層から労働組合のリーダーになったため、その経験が政策にも反映されているようです。

今思いだしたのでついでですが総合格闘技も盛んで好きな選手が多いです。

米中関係（国際政治）

２月４日　日本経済新聞　

アメリカ民主党のダービン上院副内総務は３日までに、米アップルやＩＢＭ、東芝などの情報・通信関連３０社に対し、商品やサービスが中国政府による人権侵害につながるのを防ぐ対策について説明を求める書簡を送った。ネット検索最大手の米グーグルがサイバー攻撃や検閲を理由に中国からの撤退を検討しているのを受け、ほかの企業にも対応を促す。

ダービン氏は声明でグーグル問題に関して「表現の自由などの基本的人権を軽視し続ける中国に対して立ち上がる前例となった」と表明した。



他にアメリカの台湾に対して武器輸出、オバマ大統領とダライ・ラマ氏の会談の動きなど米中関係がざわついている感じです。


金融危機以前は米中関係は、おおむね良好だったと思いますが、金融危機でアメリカが信用を失ったのに反して中国は金融危機の影響をうけつつも公共事業等に莫大な投資をしインフラ整備をして、国力をあげつつあるようです。

もうひとつ中国が関連するニュースです　
ＢＲＩＣｓ、４月に首脳会談

罪深い者

米国の軍事専門誌「ディフェンスニュース」によると世界の軍事企業トップ１００社のうちアメリカ社が４３社、１０以内に７社を占めています。

軍需産業がアメリカの財政状態を圧迫し、そのしわよせで日本も影響を受けています。

少し話しがそれます。
営業職は、まずニーズがあるところに物やサービスを売ります。
次にニーズがない状態から、ニーズがないならニーズを作りだします。
新商品の開発やマスコミに話題作りしたり手法はいろいろあると思います。

軍事産業にとってのニーズはなんでしょう？
もしかしたら戦争がおこってくれたら儲かるとか考えているのでしょうか？
さらに戦争が起きないなら、起きる状態をつくりニーズを作りだせばいいとか考えていないでしょうか？

歴史に詳しい方ならご存知だと思います。
何故戦争がなくならないか。

また心理学の記事でも書きましたが、一般市民の心のどこかに破壊を求める要素があるのかもしれません。
まして経済的に苦しい時はには政治家は国内の不満を海外に向けるようにすることは、多いと思います。

イラク戦争に関して本当に正当性があったのか、検証が必要です。

南米エクアドルから基地問題を考える

２００６年エクアドルでマンタ基地撤去をかかげたコレア氏が当選したことで今年９月アメリカ軍はマンタ基地から撤退しました。

これは政権交代により、前政権の外交政策を方向転換可能という証明になります。
無論沖縄の米軍基地も全く同様とは言えませんが、少なくとも選択肢になりうると言えます。

沖縄で小学校のすぐそばで軍用機が飛んでいます。
米兵による事件、事故も多発しています。

アメリカの一極支配の時代から、ヨーロッパ、中国、インド、ロシアなど多極化の時代に向いつつあります。
単なる理想論でなく、現実的に世界が変化しています。

独立国家に他国の軍隊があるのは、やはり不自然です。
今、真剣に考える時期を迎えているのではないでしょうか？

本質を見極める

オバマ大統領の来日が話題になってます。

ノーベル平和賞受賞もありオバマ大統領は、なにか世界に革命的な平和をもたらしてくれるヒーローのような雰囲気が伝えられています。
ですが実際は、ごく現実的な政治家です。

アフガニスタンの軍隊の増派（４万人とも）の方向で検討しているようです。
また沖縄の米軍基地問題でも日本に圧力をかけています。

現実的な政治家ですといいましたが、オバマ大統領が理想主義者であったとしてもアメリカの大統領になった時点で理想だけでは、動かせない現実があります。

なぜなら共和党（前ブッシュ大統領のいる）だけでなく民主党（米国）も軍需産業などからの政治献金を受け取っているからです。
このことから２大政党制の限界も見えてきます。

そこで問題になるのが日本の選挙制度です。
現在の小選挙区比例代表並立制は２大政党制をめざすしくみです。
はたしてこの選挙制度で民意を汲みきれるのかが疑問です。
現に前回衆議院選挙で国民は小泉改革を支持しましたが、結果大きく裏切られることになりました。
また今回は民主党が圧勝したわけですが、同じ過ちを繰り返さないため民主党にも厳しいチェックの目を
向ける必要があります。

また日本の国民性で過度に一つの方向に流れる傾向にあります。
そのことの危険性も自覚する必要があります。