自衛隊の犯罪を斬る;マイクロ波聴覚効果及びその関連

https://patentcom.blog.fc2.com/ 弁理士 博士 小池誠;東大卒イリノイ大博士号;

レーダーを悪用する犯人

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自衛隊情報保全隊、陸上自衛隊情報科、陸上自衛隊警務科、陸上自衛隊調査部調査課などが電磁波犯罪の犯人です。
電磁波犯罪を遂行するための電磁波兵器は、戦車、自動小銃などと同様に兵器なので、防衛省、自衛隊などの国家機関しか所持できません。
自衛隊には約25万人が勤務しているので、電磁波犯罪を遂行するだけの人数を確保できます。
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インターネットに陸軍中野学校に関する記事を見つけました(文献)。陸軍中野学校卒業生は太平洋戦争中、正規軍に配属されたわけではなく、秘密戦や謀略を担当していました。
 
太平洋戦争の終戦により、陸軍そのものが消滅し、これに伴って陸軍中野学校も同様に消滅しています。
 
戦前の陸軍省、海軍省は、戦後、警察予備隊、自衛隊、防衛庁、防衛省と名前を変えて復活しましたが、これに伴って陸軍中野学校は、陸上自衛隊小平学校と名前を変えて復活しています。
 
陸上自衛隊小平学校卒業生が秘密戦、秘密工作を担当しているのです。
 
電磁波兵器、精神工学兵器はいずれも対人レーダーを応用していますが、秘密戦に用いられる秘密兵器でもあり、小平学校で研修を受けます。
 
陸上自衛隊小平学校で研修を受けた後、電磁波兵器、精神工学兵器を使った秘密戦を遂行する犯罪者、日本を裏切って多数の国民を攻撃する犯罪者に代わるわけです。
 
自衛隊の秘密戦、秘密工作が秘密にされている理由は、国民に対して説明することができない国家犯罪を実行しているからですね。
 
このブログ記事は、コメント欄を閉じます。このようなブログ記事を掲載したときには、自衛隊工作員がデマを書き込み、国家犯罪を否定するプロパガンダを行うと想定されますが、そのようなプロパガンダに協力はできません。
 
 
文献
消えゆく「陸軍中野学校」の跡と記憶 「結局は駒」と卒業生は語った
小川晶、神戸新聞姫路本社

電波兵器を使う犯人

マイクロ波を使って、人間の聴覚を刺激することは可能だとしても、
この現象を悪用する組織があるというのは、
信じられないという指摘があります。


まず、軍隊は、核兵器、化学兵器、生物兵器など、どんな科学技術も悪用します。



人数
 
陸上自衛隊には15万人が勤務しています。
 
その一部が、マイクロ波を照射する電波兵器で攻撃をするのは、
人員的に可能です。
 
 
予算
 
防衛省の予算は年間4兆6千億円です。
 
防衛省情報本部の予算は年間497億円前後です。
 
情報本部の予算は確認できます。
 
毎年、200〜300億円で、
マイクロ波を照射する電磁波兵器を購入することができます。
 
研究所
 
防衛省 技術研究本部は、様々な武器、兵器を開発しており、
電波兵器、非殺傷性兵器というものも開発しています。
 
テレパシーを研究開発していることも判明しています。
 
 
小平学校
 
陸上自衛隊小平学校はスパイ養成機関であり、
陸軍中野学校の系譜です。
 
小平学校がスパイ養成機関であることは確認できます。
 
情報器材の講習を受けます。



スパイ部隊
 
自衛隊も実質的に軍隊ですから、スパイがいます。
 
他国の軍事情報を収集するだけでなく、
日本国内で日本人の個人情報を収集するという秘密の任務もあります。
 
 
スパイの任務;シギント
 
軍のスパイの任務には、シグナル・インテリジェンスがあります。
 
パッシブ・センサーでシグナルを検知する場合もありますが、
アクティブ・センサーを使って、シグナルを検知する場合もあります。
 
後者の手法には、人間の頭部にパルス波形のマイクロ波を照射して、
その反射波をセンサーで検知することがあります。
 
反射波から脳波を抽出して、
特殊なコンピュータを使って、思考を解読するのです。
 
このとき、人間の頭部に照射するマイクロ波の強度、出力を大きくすると、
マイクロを照射する電波兵器となり、頭部への攻撃となります。
 
陸上自衛隊調査部調査課
 
調査部調査課は、陸上自衛隊の組織図から抹消されています。
 
しかし、陸上自衛隊OBの書籍などから、
調査部調査課が実在することが判明します。
 
調査部調査課はスパイ活動をしているのですが、
どのようなスパイ活動をしているか謎に包まれています。
 
実行犯として最も怪しい部隊です。



文献を省略していますが、後で補います。


兵器、武器の取引は、国家が規制しており、
国家でないと兵器、武器を購入できません。

日本では防衛省、米国では国防総省のように、
軍隊を管轄する省庁が、兵器、武器の最終的な購入者になります。

兵器、武器には様々な種類がありますが、
戦闘員を殺傷しないことを目的とする非殺傷性兵器というものがあります。

米国陸軍が2006年12月に情報公開した
一部の非殺傷性兵器の生体効果」という報告書には、
(1) 電磁波パルスを人体に向けて発射して、
人体を加熱する電波兵器(4〜8ページ);
(2) 電磁波パルスを頭部に向けて発射して、
頭部に直接、音声を送信する電波兵器(8〜10ページ);
(3) 電磁波パルスを頭部に向けて発射して、
テンカンを起こす電波兵器(10〜14ページ);
(4) 耳に聞こえない低周波音を頭部に発射して、
めまいを起こす音響兵器(14〜17ページ)
が機密解除されています。

これらの電波兵器は基本的にはレーダーであり、
レーダー用送信機から指向性電磁波パルスを発射しています。

レーダーなので、人、特に頭部の位置を計測し、
頭部に向けて電磁波パルスを発射させて、命中させるのです。

頭部に直接、音声を送信する兵器は、可聴性電波を利用しています。

パルスレーダーに用いられるマイクロ波パルスは人の頭部に照射されると、
不思議なことに、音として認識され、マイクロ波パルスが可聴性電波です。

可聴性電波は、下記のブログで詳細に紹介しています。


これらの非殺傷性兵器も武器、兵器の一種なので、
日本では防衛省しか購入できません。

すると、防衛省が管轄している自衛隊が、非殺傷性兵器を使っているのでしょうね。

自衛隊には、陸上自衛隊、海上自衛隊、航空自衛隊があるのは有名ですが、

これらとは別個に情報部があり、防衛省情報本部が管轄しています。

情報部の自衛官が、非殺傷性兵器を国民に使う実行犯です。


陸上自衛隊小平学校で、非殺傷性兵器の研修を受けてから、

国家犯罪を開始します。


陸上自衛隊には情報科がありますが、情報科の任務は秘密です。

非殺傷性兵器を使って、国民を攻撃していることは、公式には認めていません。

国家犯罪を公式に認めることができるわけがないですよね。


しかし、自衛隊情報科の犯行は、このように露顕しています。


防衛省と警察庁が協力して、警察の捜査を止めることにより、

自衛隊の組織犯罪は摘発を免れています。



具体的には、防衛省から県警の警務部長に出向しています。


例えば、2012年8月に、
防衛省 運用企画局 情報通信・研究課から
大分県警警務部長(長官官房付)に西野聰氏が赴任しています。

例えば、2012年8月1日付けで、
栃木県警 警務部長 伊藤普哉氏が、防衛省に復帰しています。

警務部長は警察署でなく、県警本部の役職です。

県警本部が、警察署に対して、電波兵器を使った犯罪については、
被害届を受理しないように指示しているのでしょうね。

また、警務部は、警察内部の警察であり、
警官の犯罪、不祥事などを摘発する部門です。

大分県警でも栃木県警でも、
電波兵器の被害届を受理したり、電波兵器に関して捜査を開始する警官は、
警務部長に睨まれるでしょうね。

国家犯罪は極めて悪質です。








<国連>兵器移転ルール、仕切り直しの会議3月に

毎日新聞 12月25日(火)10時26分配信
 【ニューヨーク草野和彦】国連総会は24日、通常兵器の移転の国際ルールを目指す武器貿易条約(ATT)の国連会議を来年3月18〜28日、ニューヨークの国連本部で開催するとの決議案を賛成133、反対なしの賛成多数(棄権17)で採択した。ATTを巡っては今年7月の国連会議での交渉が決裂したが、仕切り直しの場が設定されることになった。

ATTは紛争予防などのため、通常兵器の移転可否についての判断基準をあらかじめ設定しようというもの。7月の会議で議長が示した条約草案がたたき台になるが、推進派諸国の間でも武器の規制対象の範囲などを巡って対立があり、難航が予想される。

自衛隊の犯罪部門

このブログのタイトルには、自衛隊の犯罪と明記している。

自衛隊は、陸上自衛隊、海上自衛隊、航空自衛隊に分かれているが、
これらの部隊が国家犯罪をしていると主張しているわけではない。

これらの部隊とは別個に、防衛省情報本部が設けられており、
防衛省情報本部の指示にしたがう情報部門が設けられている。

陸上自衛隊、海上自衛隊、航空自衛隊とは別個の組織である
自衛隊の情報部門、調査部門が、国家犯罪を遂行しているのである。

自衛隊の情報部門なので、秘密の任務として、実態を糊塗するのが可能なのである。

陸上自衛隊幕僚監部調査部調査課、中央情報隊、情報保全隊などの何れかが
国家犯罪を遂行しているのであるが、やはり実態は分かりずらいものがある。

レーダーを応用した電波兵器が、犯行の手段に使われている。

電波兵器から、電波が直進して、被害者の頭部に照射され、
電波が照射されたことが計測しずらいので、完全犯罪になる。

陸軍中野学校というスパイ養成学校が、陸上自衛隊小平学校に受け継がれており、
その卒業生が実行犯になっている。

電波兵器は戦前から研究開発されており、例えば、下記の書籍に記載されている。




著者 渡辺賢二(明治大学文学部非常勤講師)
題名 陸軍登戸研究所と謀略戦
副題 科学者たちの戦争
出版社 吉川弘文館
出版年月日 2012年2月1日 



著者:ニック・ベキーチ博士
訳者:内田智穂子
書名:「電子洗脳」
副題:「あなたの脳も攻撃されている」
出版社:成甲書房
初版:2011年7月



自衛隊は殺人集団

自衛隊は人を殺す訓練をしています。

自衛隊は人を殺す道具、即ち、武器、兵器を豊富に揃えています。

自衛隊は人を殺す道具の使い方に習熟しています。

日本人は、なぜ自衛隊が暴走しないと思うのでしょうか。

戦前、軍部は、5・15事件、2・26事件というクーデターまで起こしています。

1930年にロンドン海軍軍縮協定が締結されたところ、
1932年5月15日、海軍の軍備を削減しようとした犬養首相を暗殺して、
海軍出身の斎藤首相が政権を奪取しています。

斎藤首相のもと、大日本帝国は太平洋戦争に突き進みました。

陸軍中野学校というスパイ養成機関の卒業生は、
憲兵として国民に辣腕を奮っていました。

戦後、警察予備隊が設立されたとき、
戦前の帝国陸軍、帝国海軍の軍人が復活して、
悪しき伝統を連綿と引き継いでいるのです。

陸軍中野学校は、陸上自衛隊小平学校に変わり、
相変わらず、スパイを養成しています[1]。

戦前の憲兵が国民を監視していたように、
戦後の自衛隊情報科のスパイは国民を監視しています。

昭和16年から、陸軍登戸研究所が電波兵器を開発していたのですが[2]、
現在では、電波兵器は極めて進歩しています[3]。

自衛隊情報科として現代に復活した憲兵が、
電波兵器で国民を攻撃しても、
電波兵器による国家犯罪は露顕しません。



電波兵器は、防衛秘密に指定しているのです。


防衛秘密の指定は、極めて恣意的です。

第二次世界大戦中は、天気予報が防衛秘密に指定され、

新聞は天気予報を掲載できませんでした[4]。

更に、軍部は新聞を事前に入手して、検閲をしていたのです。


天気予報を防衛秘密に指定するぐらいですから、

国民を攻撃するための電波兵器を防衛秘密に指定しているのでしょう。


自衛隊法の規定では、日本の防衛に使わない電波兵器は

防衛秘密に指定できないのですが、

そのような法律論は、人を殺す野蛮人である自衛官には通用しません。


自衛隊情報科が電波兵器で国民を攻撃しても、

警察が自衛隊の組織犯罪を摘発しないので、

自衛隊情報科を中心として日本最大の犯罪組織に成長しています。



例えば、今日、愛知県の信用金庫で、

犯人が5人前後の人質をとって立てこもっています。

現段階で、誰もケガをしていません。


1人の犯人による犯罪被害は凶悪犯でもこの程度です。


25万人に昇る自衛隊の一部である情報科が、国民を攻撃した場合、

攻撃する人数が膨大であり、被害者の数も膨大になります。


自衛隊は人を殺す実力組織です。




文献

[1] 著者: 元一等陸尉・阿尾機関機関長 阿尾博政

書名: 「自衛隊秘密諜報機関 青桐の戦士と呼ばれて」

出版社: 講談社

2009年6月5日 発行



[2]
著者 渡辺賢二(明治大学文学部非常勤講師)
題名 陸軍登戸研究所と謀略戦
副題 科学者たちの戦争
出版社 吉川弘文館
出版年月日 2012年2月1日 



[3]
文書作成日:2006年12月
文書作成者:米国陸軍情報保全隊
文書の名称:「一部の非殺傷性兵器の生体効果」

 
 
電波兵器は、非殺傷性兵器の一種として紹介されています。

電波兵器は、洗脳用の器具として、下記の書籍で紹介されています。




著者:ニック・ベキーチ博士
訳者:内田智穂子
書名:「電子洗脳」
副題:「あなたの脳も攻撃されている」
出版社:成甲書房
初版:2011年7月




[4]  雑誌の名称: MAMOR 10月号(2012年8月21日発売)
「特集 自衛隊と気象予報の時間です」

MAMORは、防衛省が発行する情報誌



編集後記より引用


私たちは、普段の生活で、朝、テレビを点けて、今日の天気は? 気温は? と当たり前のように確認し、着ていく服を選んだり、行動予定を変えたりしていますが、じつは、天気予報が報道されるというのは平和である証なんです。
なぜなら、戦時下では「天気予報」は軍事機密となり、例えば、先の大戦、日本では1941年12月8日から軍の命令で、天気予報は放送されなくなりました。気象台からの観測データは、すべて暗号にされて送られるようになったのです。
また、天気予報自体、戦争から生まれた、という説もあります。
19世紀、クリミア戦争中に暴風雨で軍艦を沈没させてしまったフランスが、天気の予測ができないか研究したことが始まりだとか。
日本国内の戦争の歴史を見ても、天候が戦況を大きく変えた例はたくさんあります。
ですので、わが国を守る自衛隊にも、気象観測をする隊員がいて、日々、活躍しているのです。
今号は、そんな気象と自衛隊の関係を特集しました。さて、明日の天気は?

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