自衛隊の犯罪を斬る

防衛省情報本部が自動追跡レーダーからマイクロ波ビームを人体に照射

レーダーを悪用する犯人

[ リスト | 詳細 ]

自衛隊情報保全隊、陸上自衛隊情報科、陸上自衛隊警務科、陸上自衛隊調査部調査課などが電磁波犯罪の犯人です。
電磁波犯罪を遂行するための電磁波兵器は、戦車、自動小銃などと同様に兵器なので、防衛省、自衛隊などの国家機関しか所持できません。
自衛隊には約25万人が勤務しているので、電磁波犯罪を遂行するだけの人数を確保できます。
記事検索
検索

全17ページ

[1] [2] [3] [4] [5] [6] [7] [8] [9] [10] [11]

[ 次のページ ]

秘密公安組織

女性作家、吉川英梨の警察小説『13階の女』では、警察庁秘密公安組織『13階』が舞台となっている。

麻生幾の警察小説『ZERO』では、警察の組織図に記載されていない秘密公安組織『ZERO』が舞台となっている。

小説に登場するような秘密公安組織は実在するのか、というのが本稿のテーマとなる。

警視庁、大阪府警などは都道府県警であるが、警視庁の警官は東京都の職員であり、大阪府警は大阪府の職員である。要するに地方公務員ということになる。

このような都道府県警を統括するのが警察庁であり、警察庁の職員は国家公務員であり、国家公務員試験に合格している。国家公務員一種試験を合格して警察庁に配属されるのが、エリート中のエリートであり、警察庁から都道府県警に赴任したときには、いきなり役職になる。

国家公務員一種試験のエリート警察官のなかには公安警察に配属される人たちがいるのだが、その一部は警察組織図にない部門に赴任することがある。

それが防衛省情報本部であり、防衛省情報本部電波部長及び画像部長は、警察キャリア官僚の指定席になっている。

電波部長または画像部長を務めた後、警察庁または都道府県警の管理職に戻り、2年前後経過後、県警本部長という県警トップに就任するのが慣例である。

防衛省情報本部は、警察庁や都道府県警の組織図に掲載されているわけではない。防衛省情報本部は防衛省の組織図に掲載されているので、そのような組織の存在そのものは秘密ではない。

しかしながら、防衛省情報本部電波部及び画像部の任務は秘密のベールに包まれている。防衛省情報本部電波部及び画像部が、公安と同様の任務を遂行しているときには、秘密公安組織という命名がふさわしい。

さて、テロリストがテロを実行するのを防止するためには、どのような手段があるだろうか。

現行の日本法では、犯罪を実行した後、刑事裁判所が被告人の刑罰を定める。犯罪を実行する前、刑法などの刑事法では対処できない。

それでは、テロ防止という大義名分のもと、テロの実行を阻止するためには、どのような手段があるだろうか。テロといっても多種多様であるが、テロに対応する犯罪を未然に防止するためには、どのような手段があるだろうか。

簡単な回答として、テロリストまたはテロリストの疑いがある人物は、どこかに監禁して自由を奪えば、テロを実行できなくなる。あるいは、テロリストが死んでしまえば、テロを実行することはできない。

具体的には、どのようにしたら、自由を奪ったり、生命を奪えるだろうか。

更に、自由を奪ったり、生命を奪っても、国家の関与は露顕しないという条件が付される。

ここで、レーダー技術を応用した電波兵器が登場し、具体的には、米国特許3951134号を応用した電波兵器である。

電波兵器からマイクロ波ビームをテロリストまたはその予備軍に照射して、マイクロ波聴覚効果により直接、頭部に音声を送信する。テロリストまたはその予備軍は精神疾患ということで、精神病院に入院させたり、向精神薬と称する毒を投与して、ひたすら寝かしつけて、テロを実行できないようにする。

一方、電波は聞こえないとか、テレパシーは不可能というデマを流し、電波が聞こえる現象とか、テレパシー通信という真実を流布する人たちを精神病院送りにして、真実を隠蔽する。

ここで、電波が聞こえるというのはマイクロ波聴覚効果であり、テレパシーとはマイクロ波聴覚効果を応用したマイクロ波通信である。

精神医学は秘密公安組織に協力する代償として、精神科医は簡単に利益を上げることができるのである。

また、警察に対して、電波兵器から電波ビームを被害者に照射する犯罪を捜査するように依頼しても、県警トップに就任している巨悪が部下に対して、そのような犯罪事実は認めず、精神科医に相談する旨を回答するように指示するのである。

警察は縦社会の典型例であり、地方公務員の部下は上司に唯々諾々と従って、電波兵器を悪用する国家犯罪は永年に渡ってもみ消されている。

追記:2017年10月3日
マイクロ波聴覚効果に関する文献は省略しているが、このブログに「マイクロ波聴覚効果」というタイトルの書庫があるので、こちらを参照されたい。

マイクロ波聴覚効果を応用したマイクロ波通信の文献も省略している。このマイクロ波通信はパルス振幅変調、パルス周波数変調、パルス符号変調のいずれでも可能である。

最近では、2016年および2017年に小池誠氏が電子情報通信学会および情報処理学会でマイクロ波聴覚効果を応用したマイクロ波通信について発表している。

米国特許6470214号などがマイクロ波聴覚効果を応用したマイクロ波通信の代表的な文献になり、この特許権者は米国空軍である。

この記事に

開く コメント(9)

開く トラックバック(0)

全17ページ

[1] [2] [3] [4] [5] [6] [7] [8] [9] [10] [11]

[ 次のページ ]


.


プライバシー -  利用規約 -  メディアステートメント -  ガイドライン -  順守事項 -  ご意見・ご要望 -  ヘルプ・お問い合わせ

Copyright (C) 2019 Yahoo Japan Corporation. All Rights Reserved.

みんなの更新記事