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皆様、お久しぶりです。 |
福山達也
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コメント（30）
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写真: 終戦の詔書 1945.8.14 本記事は私の尊敬するブロガーの一人、木走正水様の友人であるkumarin様への返信を目的に書いたものです。議論の発端は木走様のブログ「木走日記」の６月１０日の【「人間爆弾」桜花からの生還〜「出撃した日は、桜が満開でした」】のコメント欄から始まります。 「人間爆弾」桜花からの生還〜「出撃した日は、桜が満開でした」 http://d.hatena.ne.jp/kibashiri/20050610 福山さま。
摂津守様への苛立ちが少しご冷静さを失われていらっしゃいませんか？どうか僕のコメントを今一度お読み直しください。貴兄の今のご質問への答えは僕の前のコメントに含まれていると思います。歴史観が違うと先入観をお持ちになられていませんか？ 今一度よくお読みになって頂ければ１）について経緯の細かな部分はともかく僕にはまったく福山さまのご質問に異論がないことがご理解頂けるのではないかと思うのですが。 大日本帝国陸海軍の無条件降伏と大日本帝国の無条件降伏のニュアンスの違いの駆け引きでアメリカは水面下の外交でも日本に勝利したのです。アメリカが大日本帝国の無条件降伏と同等の結果を得ている以上「無条件降伏ではない」と声高に主張することは神道ナショナリズムのルネッサンス以外に意味がないと僕は申し上げております。政治的関心から「無条件降伏」を云々するつもりはまったくありません。 むしろ僕が関心を持つのは摂津守様が述べられましたように『もともと「降伏」とは軍事用語であり、限定された意味で使用されました。』という点です。そこで英語にお詳しい福山様にお尋ねしたいのですが「surrender」という語が指示する概念はこの60年間不変だったのでしょうか？摂津様が述べらるようにニュアンスの変化はなかったのでしょうか。あるいはなぜわざわざ「of all Japanese armed forces」が付加されたのでしょうか？もし摂津様が述べらるように軍事用語であって、60年前もそうだとするならわざわざ「of all Japanese armed forces」が何故付加されたのでしょうか？文献学の方法論などではこのように単語の意味の微妙な変化を時間の流れの上で検討して、現代から見た習慣的な意味に拘泥せずにその時代に即した本来の意味をあぶり出していくのが正攻法です。それを複数の言語での翻訳テキストがあれば言語圏ごとの土着的、あるいは宗教的習慣なども考慮しながら検討します。そして普通だと思われていた歴史の常識はひっくりかえる。その目的はその結果を政治的に利用することではなく、むしろ政治的思惑を排除しより事実に近い歴史解釈をすすめることです。 近代史はまだ時間的に生々しくそうした方法は百家争鳴を引き起こすのですが、古代から中世にかけての事象はかなり多くの常識がひっくり返されました。例えばそうした手法で明らかにされてきた中国、朝鮮、日本に伝わる仏教思想は「時間」と「ことば」を軽視する点において仏教ではないという考え方も最近は多くの学者の支持を得るようになりました。 ******* -- 生きとし生けるものが幸せでありますように -- http://www.ndl.go.jp/constitution/e/etc/c06.html We call upon the government of Japan to proclaim now the unconditional surrender of all Japanese armed forces, and to provide proper and adequate assurances of their good faith in such action. The alternative for Japan is prompt and utter destruction.
大日本帝国は無条件降伏していなかったのか？kumarin様、 こんにちは。コメント、拝読致しました。場所を私のブログに移して返信すること、お許しください。 私の質問に異論がないということなのでkumarin様のポツダム宣言の読み方が今となっては、特殊な読み方であるとkumarin様も認識されていると理解しました。 「of all Japanese armed forces」があるから軍隊は無条件降伏したが、大日本帝国は無条件降伏していないと考えるのは無理があると思っていました。 しかしkumarin様の愛国心の強さに敬意を表し、もう一度私の考えを白紙にして調べてみたところ、確かに当時の大日本帝国政府はそのように都合良く勝手に解釈していたように私には思えました。 これは私の私見ですが、仮にkumarin様のポツダム宣言の読み方が当時の大日本帝国政府の読み方と同一でも大日本帝国は無条件でポツダム宣言を受諾し、アメリカ（連合国）に降伏したわけですから、大日本帝国は無条件降伏したというのが正しい歴史だと私は思います。 つまり「ニュアンスの違いの駆け引きでアメリカは水面下の外交でも日本に勝利したのです。」は誤りで、「都合良く勝手に解釈していた」と私は思います。 もちろん、私はkumarin様の大日本帝国は無条件降伏していなかったという歴史認識を一つの考え方としては、尊重致します。 実際の資料でもkumarin様の見解が通用する資料もありました。 ただ正直に言わせてもらえば、国際的な歴史として「大日本帝国は無条件降伏していない」という主張が通用するかは、かなり疑問を持っています。 今回私が調べた中では、以下の資料が一押しでしたので、紹介しておきます。
（これは私の意見を補強する目的で紹介するわけではありません。） http://www.ndl.go.jp/constitution/ronten/01ronten.html しかし私は「降伏」という意味が「60年間不変」だったとは思います。 また「unconditional surrender」がアメリカでは南北戦争で初めて使用された言葉というのは、正しいと思います。 先住民との戦いでは、そのような言葉は使用されなかったと思いますし、イギリスから独立した時も別にイギリスがアメリカに無条件で降伏したわけでは、ありません。 ですから、これは今回の論点として特に問題ではないと私は思います。 戦争をやっていたのは各国の軍隊同士だからだと思います。 軍隊が無条件降伏することを政府が無条件で認めたら、全体的に考えると政府も無条件降伏したというふうに考えられると思います。 摂津守様には申し訳ないとは思うのですが、私が摂津守様に何かを諭す立場にはありませんので止むを得ない判断でした。 （私とkumarin様が同じ歴史観を共有しているはずがないと思っています。） しかしそれが自然であり、無理に統一する方が良くないことだと思っています。 歴史観や思想などに多様性がある方が好ましい社会だと私は信じています。 もちろんkumarin様の返信次第では、また返信致しますが、長文で返信しなければいけない場合は、大幅に返信が遅れる可能性があることをご理解してください。 色々と忙しく、ちょっと今まで私にとってオーバーペースで書き込みをしてしまいました。 今回色々調べた資料の中では、以下の資料が面白かったので紹介したいと思います。 http://www.cia.gov/csi/monograph/4253605299/csi9810001.html それでは、また。 |
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前回の記事は韓国のインターネット新聞「Ohmynews」が日本のインターネット新聞「JANJAN」を遙かに凌ぐ勢いを持っていることを紹介しました。 今日も前回の記事に関連する話をします。 今日は既存の新聞社の記事配信の取り組み方にスポットを当てたいと思います。 日本には、朝日、産経、日経、毎日、読売の大手新聞社がありますが、韓国の大手新聞社の一つ、中央日報が記事に掲示板を付けています。 （実は私も今回、ある方のご紹介により初めて知りました。） この記事配信の取り組み方は、双方向で情報交換できるのでとても良い試みだと私は思います。 韓国の新聞が日本語で記事配信するのも良いことだと思います。 中央日報と比べると日本の新聞社はまだまだ閉鎖的で、意識改革をする必要があると私は思います。 「見出し、記事、写真の無断転載を禁じます 」という注意を張る新聞社もありますが、インターネットの世界の現状を無視してこんなことを書くのはどうだろうか、と思います。 過去の記事は一定時間過ぎるとどんどん消去してしまうやり方も良くないと思います。 また、日本の大手新聞社には英語版はあるのですが、韓国語版や中国語版も作って日本のイメージ向上につなげる、あるいは日本の主張を彼らに理解してもらうよう努力して欲しいと思います。 話を中央日報に戻しますが、自由掲示板や私たちがアンケート調査をすることもでき、これはとても良いシステムだと思います。 ただ理想と現実の差があるというか、なんかコメントを見ると日本人としてのエゴで書き殴るだけというコメントもかなり目立つようなのは残念です。 このような公の場では私たちが良質な言論を持って書き込む責任があると思います。 せっかく新しい新聞のスタイルが出来たのですから、それを有意義に活かしたいですね。 それでは、皆様、中央日報をまずは吟味してみて下さい。 |
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まず今回、初めて知ったインターネット新聞をご紹介します。 (私はJANJANしか知りませんでした。) でも記事を全文読むためには月に約1900円払わないといけないのは、ぼったくりだと思います。 で、その中から面白い記事があったので紹介します。 日本市場で成功するには 『オーマイニュースの挑戦』渡邉正裕 4/23 2005http://www.mynewsjapan.com/kobetsu.jsp?sn=249 韓国で大統領選にも影響力を持つようになったインターネット新聞「Ohmynews」のオ・ヨンホ代表がその軌跡を記した本。2000年に創刊し、いまや市民記者登録者3万2千人（2004年6月現在）が、毎日200本の記事を送ってくるという勢いだ。私自身、このモデルを参考とするため2001年に現地取材をしたが、そのまま移植しても成功しないと強く感じた。
びっくりしました! 日本のインターネット新聞「JANJAN」の場合は市民記者登録者が約2千人、毎日15本弱の記事です。 この違いは何なのでしょう？ で、記事の続きです。 ◇日本と違う前提条件
韓国で成功を収めたモデルを日本にそのまま導入しても成功しないのは、前提が大きく違うのだから当然である。オ・ヨンホ代表は著書のなかで、「オーマイニュース」躍進の理由を５つあげている。これ自体には私も異論はない。 １．韓国ではこれまでのマスコミに対する不信と不満が、数十年にわたって歴史的に積み重なってきた ２．若い人たちへの政治への参加精神がどの国よりも高い ３．インターネットインフラが世界のトップレベル ４．韓国では１つの問題に対する「集中度」が高く、単一民族 ５．韓国の土壌が市民記者制を望んでいた ３と４は日本も全く同じであるが、残りの３つは180度違う。 １【マスコミ】については、日本では、マスコミに対する不信感が弱い。これは、日本の新聞は、積極的に嘘を書くほど悪くないからだ。日本のマスコミの問題は「重要なことを書こうとしない」ことにある（例えば田中角栄の金脈は立花隆が報じたものだし、同様に西武・堤家の問題も昔から言われていたことがずっと放置され今頃問題になっている）が、それは読者のリテラシーが低いこともあって、不信感にはつながっていない。 ２【政治】については、言うまでもない。若い人ほど選挙にいかないし、とにかく政治に対し冷め切っている。内向きで個人主義的な傾向が強い。韓国では盛大な「落選運動」があるが、日本ではそのような動きは全然盛り上がらない。イラク戦争においても、日本はどの先進国よりも反対デモに参加した人が少なかった。私自身、参加していない。 ５【市民】については、そもそも市民という意識が日本人にはない。戦前は皇民、戦後は会社人間。「勝ち取った民主主義」でないため、市民意識が育たなかったのである。韓国は軍事独裁政権との戦いのなかで市民運動、労働運動が活発化し、市民権を勝ち取ってきた歴史があるから、全然違う。 本書によれば、オーマイニュースは、市民団体の「民主言論運動連合」が母体である。この団体向けに新人記者養成プログラムの講師をしていたオ・ヨンホ氏が受講生に呼びかけ、4人で始めたのが、そもそもの始まりという。 一方、日本には社会的に認知された市民団体が存在していない。道行く人に尋ねれば、100人に2人くらいは、弁護士らが各地で組織している「市民オンブツマン」あたりを口にするかもしれないが、それ以外の名前は出てこないはずだ。 う〜ん、確かに韓国の方が政治に一般人の関心が高そうですよね。 ただ、日本がなぜ政治に無関心かと言えば、ある程度皆満足できる生活を送れているし、日本は首相公選制ではないので選挙も盛り上がらないのかな、とも思いました。 私のこういう活動も自分が日本政府に不満で活動しているというよりも、平和な未来を築くためのボランティア活動のつもりでやっています。 さて、続きを見てみましょう。 ◇日本での試みの現状
本書でオ氏はこう述べている。「『オーマイニュース』を三度訪問した日本のマスコミ関係者は、2002年の初めに『オーマイニュース』と同じようなコンセプトのインターネット新聞を作った。しかし、それほど成功しなかったようだ。」 これは「ＪＡＮＪＡＮ」のことである。前提を無視して、まともに、そのままの形を持ち込もうとしたのだから、うまくいくはずがない。富士ソフトＡＢＣという鎌倉市に本社を置く上場企業が、元鎌倉市長の竹内謙氏（JANJAN現社長)の要請で億単位のカネを拠出し運営されているという。これだけ財政的に恵まれているのに「成功しなかったようだ」という原因は、やはり前提条件が違うからだろう。同社は株式会社だが売上げはゼロに近く、富士ソフトの株主は、何らの利益（というか売上げさえ）も生まない事業に巨額を投じることに対し、よく黙っているものである。 一方、ライブドアも昨秋、オーマイニュースをまともに参考にして、同様のモデルで記者を募集し、1日の講座を受講すれば誰でも「パブリック・ジャーナリスト」（要するに市民記者）になれる仕組みを作り、既に記事も掲載され始めているが、ろくな記事がない。立花隆氏は「文藝春秋」（2005年5月号）で下記のように述べている。 「これと似た制度が韓国で爆発的に成功し、影響力において既成メディアに拮抗するところまできているが、ライブドアはケチなビジネス・モデルを作ったため（記者は起りうるすべてのトラブルに自己責任で対応。取材費も自己負担。記事を書いてもキャッシュの報酬はなく、ライブドアのページで使える『ポイント』の報酬しかない、など）、ろくな記者が集まらず、従ってろくな記事も生まれず、若干の有給自社記者によって、かろうじて自社発の記事をアリバイ的に数本出すというレベルにとどまっている。」 ここでは「ケチなビジネス・モデルを作ったため」としているが、「オーマイニュース」の原稿料も、トップ記事で１万ウォン（約１千円）、サブ記事で５千ウォン（約5百円）、それ以外が１千ウォン（約百円）であった（2002年8月現在）。ライブドアのパブリックジャーナリスト講座の受講者によれば、1本記事を書くと、１千円相当のポイントが貰えるという。講座が8千円なので、記事を8本書かないと元が取れないそうだ。 確かにケチだが、韓国でもトップ記事で１千円だから十分にケチなのであって、韓国での成功要因がそもそも金銭的報酬でないことは明らかである。私が2001年に韓国で市民記者4人ほどに話を聞いた際にも、「原稿料が欲しくて記事を書いている人など、ほとんどいないので、記者に払うより会社の運営費に充てたほうがいいと思う」というのが支配的な意見であった。 へー、JANJANが「富士ソフトＡＢＣという鎌倉市に本社を置く上場企業が、元鎌倉市長の竹内謙氏（JANJAN現社長）の要請で億単位のカネを拠出し運営されている。」というのは知らなかったです。 私はJANJANの市民記者なので、JANJANにはもっと頑張って頂きたいですね。 この紹介している記事はまだ続きがあるのですが、それは原文の方を見てください。 ただし、全文を読むためには、お金が必要みたいです。 で、私が考えるJANJANの良さは、私たちが情報を発信でき、ご意見板に意見を書き込めるのでネット世論を形成するのに向いていると思うところです。 普通のブログでも同じことはできますが、やっぱりインパクトファクターがJANJANの方が大きい、つまり読者の数が多いと思うわけです。 でも、韓国のOhmyNewsには足元にも及ばないですね。 既存のマスメディアを脅かすくらい成長して欲しいと私は思います。 もちろんそれがブログでできるならそれが一番良いと思いますけど… 皆様は韓国と日本のインターネット新聞の違いについてどう考えますでしょうか？
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ブログの影響力は限定的、米で調査結果FujiSankei Business i. 2005/5/23http://www.business-i.jp/news/world-page/news/art-20050522202637-NUGUXJYUDO.nwc 【ニューヨーク＝長戸雅子】「ブログ」と呼ばれる日記スタイルのホームページは政治に影響を与える存在であるかもしれないが、情報や影響という点で新聞やテレビなどの既存メディアに成り代わる存在ではない−。
これは、米非営利組織ピュー・インターネット・アンド・アメリカン・プロジェクトがまとめたブログの調査・研究報告で明らかになった。 日本でも総務省の先の調べで約３３５万人がブログを開設しているなど、ブログは急速に普及しているが、ブログ先進国の米国では、ブロガー（ブログの執筆者）に記者証が配布されたり、３大ネットのＣＢＳの看板キャスター、ダン・ラザー氏やＣＮＮの報道トップが辞任に追い込まれたりするきっかけを作っており、既存メディアを脅かす存在となっている。 ピューは、２００４年１１月に行われた米大統領選の終盤２カ月の期間を選択し、ブログ、新聞、テレビなどの既存メディア、政党のキャンペーンなどを相互比較する形で調査を行った。 それによると、主宰者だけでなく、だれでもコメントを書き込むことができ、他のブログとの接続も容易で瞬時に情報収集・発信ができるブログは「意見交換や討論を形成する場」としてふさわしい特徴を持っていると指摘した。 ブッシュ大統領の軍歴をめぐるＣＢＳの誤報事件では一種の公開討論の場を提供することによって、カギとなる役割を果たしたとし、選挙戦で既存メディアと同様、議論を呼び起こす結果をもたらしたと結論付けた。 一方で、ブログがその存在感を発揮するのは収集されるテーマなどにも左右されるとし、影響力は限定的で既存メディアに代わって市民の重要な情報源になるとの考えは否定している。 ところで、私は原文を読もうと探したところ、かなりの量の資料で読むのを断念しましたが、一生懸命、調査したことはわかりました。 以下のサイトの「here」をクリックすれば見れます。 http://www.pewinternet.org/PPF/p/1088/pipcomments.asp さて、私はネット世論（インターネットを介した世論）が実際の世論に影響力を与えることができるようにしたいと思っています。 そこで私はインターネット新聞「JANJAN」に注目しています。 ただJANJANにもいくつか欠点があると思います。 その欠点を乗り越えて、通常のブログよりJANJANの方がネット世論を動かす潜在的な力があるのか、ちょっと実験してみたいと思っています。 詳しいことは次回に（もしくは次の次に）。 そうそう、これはおまけですが、JANJANにこんな記事もありました。 |
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